株～企業情報・おすすめ銘柄

<6050> EG 3235 +504ストップ高。前日に上半期業績予想の上方修正を発表。営業利益は従来予想の9.9億円から11.7億円、前年同期比35.3％増に引き上げ。キャッシュレス決済、EC及び動画関連案件の拡大が継続し、ソーシャルサポート売上が好調に推移しているようだ。第1四半期比でも増益率は拡大し、通期計画については据え置きも上振れ期待が高まっているとみられる。本日は中小型グロース株高の流れも支援になっている。 <9602> 東宝 4770 +385急伸。前日に22年2月期決算を発表。営業利益は399億円で前期比78.0％増、従来計画の380億円をやや上回った。「劇場版 呪術廻戦 0」の大ヒットなどが寄与した。第3四半期決算がネガティブな内容だっただけに、買い安心感が先行する形に。23年2月期は380億円で市場予想に反して減益予想となっているが、保守的な業績見通しは想定線、ガイダンスリスク通過による買い戻しにもつながったようだ。 <3201> ニッケ 942 +73急伸。前日に第1四半期決算を発表。営業利益は23.6億円で前年同期比14.3％増益となり、据え置きの通期計画102億円、前期比3.0％増に対して順調なスタートとなった。衣料繊維事業、産業機材事業などが大幅増収増益となりけん引役に。また、発行済み株式数の4.07％に当たる300万株、36億円を上限とする自社株買いの実施も発表。取得期間は4月13日から9月30日までとしている。 <2651> ローソン 4895 +510急伸。完全子会社の高級スーパーである成城石井を、2023年度までに東証プライム市場に新規上場する方針を固めたと報じられている。早ければ年内にも上場を申請するようだ。上場時の時価総額は2000億円を上回る可能性もあるとされている。同社は持ち株比率を50％未満に引き下げる方向で検討しているもよう。売却資金による成長投資の拡大や株主還元強化などを期待する動きが先行している。 <6866> 日置電 7330 +1000ストップ高。前日に業績予想の上方修正を発表。上半期営業利益は従来の30.9億円から35.7億円に、通期では61.8億円から70.1億円、前期比21.9％増に引き上げ。主要顧客の設備投資積極化を背景にバッテリー、モーター、電子部品関連の計測器の需要が引き続き高水準で推移しているもよう。年間配当金も140円から160円に増額。早いタイミングでの上方修正に、ポジティブな反応が強まる格好へ。 <8273> イズミ 2709 -311急落で連日の安値更新。前日に22年2月期の決算を発表、営業利益は347億円で前期3.0％減となり、従来予想線上で着地している。一方、23年2月期は326億円で同6.1％減益見通しとなっており、連続減益見通しを嫌気する動きが優勢に。エネルギー価格の高騰により、商品・資材調達、水道光熱費・物流費をはじめとする諸経費上昇を織り込んでいるもよう。 <3086> Jフロント 943 -49大幅反落。前日に22年2月期の決算を発表している。営業利益は93.8億円で前期比336億円の損益改善となっているが、3月24日に上方修正を発表済みでサプライズなし。一方、23年2月期は210億円で同2.2倍の見通しとしている。市場コンセンサスは270億円程度の水準であり、回復ピッチは期待よりも鈍いとの見方が優勢のようだ。百貨店事業などの収益回復が期待よりも低くなるようだ。 <6432> 竹内製作 2287 -178大幅続落。前日に22年2月期決算を発表、営業利益は178億円で前期比34.5％増、第3四半期決算時に上方修正した水準167億円を上振れた。一方、23年2月期は127億円で同28.5％減を見込むとしており、ネガティブに捉えられた。鋼材価格上昇や物流費の上昇などを想定している。円安効果なども期待されていたなか、想定外の大幅減益ガイダンスに。なお、中計では25年2月期営業利益240億円を目指す。 <4666> パーク24 1746 -79大幅続落。海外募集における1600万株の新株発行を発表している。発行価格は1644円に決定、前日終値比でのディスカウント率は9.9％となっている。新株は発行済み株式数の10.3％に当たる水準で、株式価値の希薄化を意識する流れになっている。約250億円の調達資金は、アプリ等の開発や事業基盤システム刷新等のデジタル投資、EVを含めたモビリティ車両の購入の一部などに充当する計画。 <4507> 塩野義薬 6611 -829急落。厚生労働省に製造販売承認を申請している新型コロナウイルス向け飲み薬について、動物実験で胎児に奇形を引き起こすリスクが確認されたことが分かったと報じられている。同社では「動物実験のデータから、妊婦への使用は推奨されないと考えている」としているもよう。承認を前提に100万人分を供給することで厚労省と基本合意済みとなっているが、承認審査の長期化など先行き不透明感が強まる状況にも。 《ST》