株～企業情報・おすすめ銘柄

<7745> A＆D 756 +100ストップ高。先週末に上半期決算を発表、営業利益は14.9億円で前年同期比57.5％増となり、従来の通期予想11.3億円を上回る着地になった。つれて、通期計画は従来の11.3億円から35億円に上方修正。新型コロナの拡大に伴う健康意識の高まりで健康機器事業が、半導体業界における設備投資増強を背景として半導体関連事業が、それぞれ想定を上回る売上状況となっている。業績修正率の大きさが買いインパクトに。 <6445> 蛇の目 692 +100ストップ高。先週末に上半期の決算を発表、営業利益は23.7億円で前年同期比7.5倍の水準にまで膨らんでいる。第1四半期と比較しても収益水準は拡大へ。通期予想は従来の20億円から38億円、前期比3.3倍にまで上方修正、ライフスタイルの変化が潜在需要の掘り起こしにつながり、ミシン需要は高水準の推移が続いているようだ。業績上振れに合わせて、年間配当金計画も従来の15円から25円に増配を発表。 <4350> メディシス 524 +80ストップ高。先週末に上半期決算を発表、営業益は13.5億円で前年同期比70.1％増となり、第1四半期の赤字転落から急回復した。通期予想は従来11.5-21.5億円のレンジ予想としていたが、今回25億円、前期比54.8％増に上方修正した。売上高は従来計画を若干下振れる見通しだが、後発医薬品の切り替え推進や、適正人員配置、残業削減など生産性の向上、経費圧縮への取り組み進展などが収益押し上げ要因に。 <9671> よみランド 5500 +700ストップ高。筆頭株主である読売新聞グループ本社によるTOBの実施が発表されている。同社ではTOBに対する賛同の意を表明している。読売新聞グループ本社はグループを通じて現在33.87％の株式を所有しているが、今回完全子会社化を目的としてTOBを実施するため、TOB価格である6050円に完全サヤ寄せを目指す動きとなっている。TOB期間は11月9日から12月21日まで。 <4536> 参天薬 1764 -270大幅反落。先週末に第2四半期決算を発表、コア営業利益は257億円で前年同期比0.2％増となり、通期計画は据え置いた。一方、中国で販売しているクラビット点眼剤が集中購買の対象となったこと、購買に参加しない意向であることが伝わったもよう。今後はヒアレイン点眼剤も集中購買となる可能性があり、中国事業の先行きに対する警戒感が高まったようだ。野村證券では投資判断を「バイ」から「ニュートラル」に格下げ。 <9432> NTT 2406.0 +111.5大幅続伸。先週末に第2四半期決算を発表、7-9月期営業益は5110億円で前年同期比7.0％増、4-6月期の減益から増益に転じた。ドコモの決算などからみて大きなサプライズはないが、買い安心感にはつながった。また発行済み株式数の3.23％に当たる1億2000万株、2500億円を上限とする自社株買いの実施も発表、需給面での下支えとして評価材料にされた。取得期間は11月11日から21年3月31日まで。 <9684> スクエニHD 5560 -910大幅安。先週末に上半期決算を発表。営業益は317億円で前年同期比98.9％増と大幅増益になったが、7-9月期は71億円で同18.6％減と減益に転じ、市場予想を40億円近く下回った。開発費や販促費などの負担が膨らんだもよう。通期計画は400億円、前期比22.1％増と公表しているが、市場コンセンサスを150億円程度下振れ。巣ごもり消費による業績期待が高かっただけに、下振れ決算には失望感が広がった。 <4523> エーザイ 7819 -2421大幅反落。先週末の米FDA諮問委員会では、米バイオジェンと共同開発しているアルツハイマー型認知症治療薬「アデュカヌマブ」の有効性に対して否定的な見解が公表されている。会合前にまとめられた報告書においては、有効であるとの指摘もなされ、直近で承認期待が急速に高まっていたことから、ネガティブサプライズと受けとめられている。なお、最終的な可否は21年3月までに判断されることとなっている。 <9201> JAL 1641 -202大幅続落。先週末、公募増資などで最大約1680億円を調達すると発表した。新型コロナで業績が悪化した大手企業が公募増資で資本増強するのは初めて。調達額の大きさは今年最大規模の水準に並ぶもよう。国内外で最大1億株を新たに発行、現在の発行済み株式数の3割の水準にあたる。財務体質の強化、並びに、需要回復後を見据えた投資資金に充当する計画。株式価値希薄化や目先の需給懸念をマイナス視する動きが強まる。 <7267> ホンダ 2833.5 +244.0大幅続伸。先週末に第2四半期決算を発表、営業利益は2830億円で前年同期比28.5％増、第1四半期1137億円の赤字からは急改善する形になっている。通期計画は従来の2000億円から4200億円にまで上方修正、市場コンセンサスの2500億円程度も大幅に上回る水準となっている。抜本的な事業体質・経費の見直しに伴うコストの改善が業績上振れの主因に。想定以上の収益改善にポジティブなサプライズが先行。 《ST》