株～企業情報・おすすめ銘柄

<6740> JDI 192 +12急伸。東海東京証券では投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」、目標株価も230円から400円に引き上げており、買い材料視されている。同証券では、FA-LEDの顧客販売、FA-OLEDの開発・量産計画を考慮して、営業利益を18年3月期80億円、19年3月期231億円、20年3月期320億円などと予想している。ノンモバイルの中核である車載事業も安定的に収益性が改善するとみているようだ。 <7532> ドンキHD 4140 -95反落。前日に17年6月期の決算を発表。実績営業利益は前期比6.9％増の462億円で、ほぼ市場想定線上での着地に。4-6月期は前年同期比9.7％増と順調推移。一方、18年6月期予想は480億円で前期比3.9％増益、市場予想の510億円レベルを下回っている。例年通り保守的な内容ではあるものの、インバウンド関連の在庫のマイナス影響が一巡することで期待感もあっただけに、ネガティブな反応がやや優勢に。 <3053> ペッパー 5850 +670大幅続伸。前日に月次動向を発表している。7月既存店売上高は、ペッパーランチが前年同月比8.6％増、レストランが同10.2％増、いきなり！ステーキは同27.1％増となっている。いきなり！ステーキを中心に順調な売上拡大が続いていることを評価する流れに。前日に東証1部にくら替えしており、順調なファンダメンタルズを背景に機関投資家の資金流入期待なども強まる形へ。 <4185> JSR 2028 +135大幅続伸。野村証券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」、目標株価を1950円から2200円に、モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断を「イコールウェイト」から「オーバーウェイト」、目標株価を2300円から2400円に、それぞれ引き上げている。野村証券では、エラストマーの予想以上の採算改善を考慮して業績予想を増額、短期業績はコンセンサスを16％上回るとしている。 <6952> カシオ計 1610 -30大幅反落。引き続き、第1四半期の決算内容をマイナス視する動きが継続。モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断を「イコールウェイト」から「アンダーウェイト」に格下げ、目標株価は1300円を継続している。業績予想の下方修正が格下げの背景、時計事業のトップライン成長率やマージンの低下懸念を背景に、営業利益は17年度が336億円から293億円に、18年度が379億円から326億円に引き下げている。 <4047> 関電化 1133 +75大幅続伸。東海東京証券が投資判断「アウトパフォーム」継続で、目標株価を1320円にまで引き上げていることが材料視されているもよう。電池材料よりも利益率が高いとみられる半導体用特殊ガスが下期は大きく増加すると想定しており、引き続き同社の業績計画は保守的であると指摘。18年3月期営業利益は会社計画の70億円を大きく上回る90.8億円、前期比ほぼ横ばい水準を予想している。 <9201> JAL 3804 +58続伸。野村証券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価も3600円から4500円に引き上げている。18年3月期の利益悪化は、好調な国内線旅客収入、貨物収入の増加で当初予想よりも小幅にとどまる見込みとしている。また、会社側では、利益成長や配当にこだわる姿勢を示すため、4-6月期決算時に通期計画を増額しており、ディスカウント要因だった不信感は払拭されたとも考えているもよう。 <3667> enish 2321 +261大幅続伸。新アプリ『欅のキセキ』をiOSおよびAndroid版に続き、「Yahoo!ゲーム」のPC用アプリにおいても今秋配信することを決定と発表している。ゲーム情報公開後は出尽くし感から調整基調となっていたが、配信決定が見直しの手掛かり材料と捉えられる格好に。なお、決算発表が一段落して、全般的な手掛かり難からゲーム関連などのテーマ物色に資金がシフトしていることも支援。 <7445> ライトオン 955 -37大幅反落。本日は8月期決算の配当権利落ち日となっている。足元の業績が低迷していることもあって、権利落ちに伴う処分売りの動きが優勢となったもよう。平和堂<8276>なども権利落ちの影響で下げが目立っている。なお、本日は小売りセクターが全般的にさえない展開、米国市場で小売り株が売られた流れなども波及する格好のようだ。 <2587> サントリーBF 5210 -70続落。みずほ証券では投資判断を「買い」から「中立」に格下げしている。目標株価も6250円から5580円に引き下げ。第2四半期のフランスにおける業績停滞は、海外事業の情報開示が限られる状況のもとで唐突感があったと指摘。海外成長期待への株価バリュエーションのプレミアム評価にはマイナス要因と考えているようだ。また、日本及び欧州の猛暑越えは株価の抑制材料とも捉えている。 《DM》