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トーヨーアサノ、ネクソン、日本ハムなど

2014/7/11 16:28 FISCO
<7751> キヤノン 3338 +77買い優勢。4-6月期営業利益が、前年同期比1割増の1100億円前後になったもようとの観測報道が伝わっている。売上高営業利益率は11年7-9月期以来の水準にまで回復しているようだ。複写機の販売が国内外で好調だったことが好業績の主因に。デジカメ事業に対する警戒感が強かったと見られ、市場コンセンサスは860-870億円レベルであったため、想定以上の好決算を評価する動きが先行。ADRでも3%程度の株価上昇となっていた。 <9983> ファーストリテ 32855 -650売り先行。前日に第3四半期の決算を発表している。営業利益は331億円で前年同期比21%増、市場予想を10億円程度上振れる着地になったとみられる。国内事業が上振れて、海外事業の下振れをカバーする格好に。国内事業は粗利益率の改善が想定以上に進んでいるようだ。一方、米国関連会社の損失発生で通期最終利益は下方修正している。全体株安に加えて、今後の成長の鍵を握る海外事業の伸び悩みを弱材料視する動きが先行へ。 <7267> ホンダ 3515 -58さえない。野村では投資判断を「バイ」から「ニュートラル」に格下げしている。会社側では、7月10日にFit HVで4度目、Vezel HVで2度目となるリコールを発表している。品質問題の収束に想定以上の時間がかかっているとして、国内販売見通しを今来期ともに引き下げているもよう。また、リコール対応費用を新たに織り込み、今期は会社計画並みの営業利益にとどまると予想。 <3046> ジェイアイエヌ 3410 +447大幅高。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は21.8億円で前年同期比57%減益となったが、3-5月期は12.1億円で同12%増益となっている。既存店売上高の低迷は続いているものの、広告宣伝費の減少などが奏効する形となっている。 野村では、出店ペースの見直しやコストコントロールの強化を受けて業績予想を上方修正、つれて、投資判断も「リデュース」から「ニュートラル」に格上げしている。 <1822> 大豊建設 411 +50賑わう。東海東京では投資判断を新規に「1」格付け、目標株価を550円と設定している。大型シールドトンネルの立抗工事など同社が得意とする工事が増加、これを背景とした利益率改善がドライバーとなり、今後も収益拡大が続くと予想している。営業利益は14.3期実績の26億円に対して、17.3期は58億円へまで拡大していくと考えているようだ。 <6620> 宮越HD 330 +80ストップ高と急伸。中国子会社が所有する固定資産の一部譲渡、並びに、特別利益の発生を発表している。帳簿価格9000万円に対して譲渡価格は40.8億円、約40億円の譲渡益が発生することになるようだ。従来の今期最終利益見通しは3.1億円であり、最終利益に関しては大幅な上方修正が期待できる格好に。 <5271> トーヨーアサノ 235 +30一時ストップ高と急伸。後場に入って第1四半期の決算を発表、営業利益は2.1億円で前年同期比13.2%増益となり、上半期計画は従来の1.1億円から2.6億円にまで上方修正。コンクリート二次製品事業や工事事業における施工の順調な進捗、追加コストの発生抑制などが業績上振れの背景に。進捗率の高さからさらなる上振れなども期待される状況に。 <3659> ネクソン 932 -61下げ目立つ。25日移動平均線を割り込んで、見切り売り圧力などが強まる格好にも。JPモルガン(JPM)では、自社株買いも手伝って株価は回復したものの、更なる上値を追うには中国DNFのモメンタム回復を確認する必要があると指摘。また、前日にはドイツ証券が、新規ゲームが大成功しない限り、下期に株価が大きく上昇する可能性は低いとの見方を示し、当面は様子見を推奨としている。 <6505> 東洋電機製造 396 -30売り優勢。前日に5月期の決算を発表している。営業利益は10.8億円で前期比2.1倍、従来予想の15億円を下回る着地になった。一方、今期は21億円で同95%増と大幅増益の見通しに。中国や北米向けに、鉄道車両に使う電機品の好調が見込まれるようだ。ただ、先の観測報道通りで殆どインパクトはなし、短期的な出尽くし感につながる格好のようだ。また、17.5期営業利益30億円などを目指す中期計画を発表しているが、こちらもインパクトは限定的のようだ。 <2282> 日本ハム 2159 +93しっかり。SMBC日興証券では、食品・日用品セクターのレポートにおいて、注目銘柄の一社として同社を取り上げている。食肉市況改善に加えて、加工事業の合理化効果にも期待が持てるとしている。信用倍率0.2倍台と売り長の需給環境下、高値もみ合いを上放れて買い戻しの動きなどが活発化する状況にもなっているもよう。 《FA》
関連銘柄 10件
1822 東証スタンダード
3,450
10/8 15:00
-55(-1.57%)
時価総額 62,386百万円
大型土木に強みを持つ中堅ゼネコン。麻生傘下。レインボーブリッジの芝浦側アンカレイジ及び主塔基礎などで施工実績。カンボジアなど海外でも実績。土木事業ではシールド、ニューマチックケーソン工事の拡充に注力。 記:2024/08/05
2282 東証プライム
5,278
10/8 15:00
-42(-0.79%)
時価総額 543,418百万円
国内食肉業界最大手。食肉事業のほか、加工事業、海外事業、ボールパーク事業も手掛ける。「シャウエッセン」などロングセラー商品多数。配当性向40%以上目安。加工事業では主力商品のブランディング強化を図る。 記:2024/08/02
3046 東証プライム
5,080
10/8 15:00
-100(-1.93%)
時価総額 121,818百万円
眼鏡専門店「ジンズ」を展開するSPA(製造小売業)。海外は中華圏を軸に出店。店舗数は730店舗超。アプリ会員数は1430万人超。国内アイウエア事業ではJINS極薄レンズなどオプションレンズの装着率が上昇。 記:2024/06/03
3659 東証プライム
2,826
10/8 15:00
-31.5(-1.1%)
時価総額 2,446,957百万円
PCオンラインゲーム、モバイルゲームを世界展開。NXC保有IPを活用したPCゲームの開発に強み。中国や韓国で人気タイトルを複数保有。北米及び欧州は売上伸長。「デイヴ・ザ・ダイバー」などが売上貢献。 記:2024/06/13
5271 東証スタンダード
2,068
10/8 14:29
-2(-0.1%)
時価総額 2,980百万円
コンクリートパイルメーカー。東洋パイルヒューム管製作所と東扇アサノポールが合併して誕生。関東でトップクラスのシェア。不動産賃貸事業も展開。基礎事業は収益性が改善。配当性向は30%以上の維持が目標。 記:2024/05/17
6505 東証スタンダード
1,163
10/8 15:00
-43(-3.57%)
時価総額 11,322百万円
鉄道車両用電機品メーカー。1918年設立。蓄積したモータ・インバータ関連技術等が強み。自動車用試験装置やICカード発行機等の駅務機器も。交通事業は民鉄向けなどで売上順調。26.5期売上高400億円目標。 記:2024/06/11
6620 東証プライム
1,883
10/8 15:00
-59(-3.04%)
時価総額 75,348百万円
中国・深センで不動産の賃貸管理、開発事業を展開。深センでワールド・イノベーション・センタープロジェクトを進める。深セン市政府の委嘱を受けて企業誘致を行う。不動産賃貸管理事業の収益基盤強化などを図る。 記:2024/07/28
7267 東証プライム
1,566
10/8 15:00
-36(-2.25%)
時価総額 8,510,090百万円
自動車と二輪車の大手。二輪車は世界トップ。船外機や発電機、航空機などエンジン搭載の多商品を展開。四輪事業は伸長。主力の北米を中心に販売台数が増加。二輪はアジアが好調。中国の持ち分法適用会社が伸び悩み。 記:2024/07/03
7751 東証プライム
4,972
10/8 15:00
+71(1.45%)
時価総額 6,631,470百万円
精密機器大手。オフィス複合機やレンズ交換式カメラ、FPD露光装置などで世界トップシェア。バランスの取れた事業構造が強み。海外売上高比率は7割超。グラフィックアート向け大判プリンター3機種を新発売。 記:2024/04/30
9983 東証プライム
50,140
10/8 15:00
-310(-0.61%)
時価総額 15,955,601百万円
世界的なアパレル会社。「ユニクロ」を主力に、「ジーユー」、「セオリー」等のブランドを世界中で展開。海外ユニクロ事業を成長の柱として位置付け。LifeWearの浸透や出店加速で北米、欧州は顧客層が拡大。 記:2024/05/10