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戸田工など

2016/8/5 20:30 FISCO
[来週の買い需要(表)] コード;銘柄;株価インパクト;買い需要;信用倍率;終値;前日比 <6067> ;メディアF;667%;2000;14.42;483;3 <8350> ;みち銀;593%;694000;0.10;187;4 <9633> ;テアトル;516%;98000;2.76;116;0 <8228> ;マルイチ産;500%;1000;0.45;907;3 <8217> ;オークワ;475%;19000;0.29;1011;-4 <6791> ;コロムビア;435%;20900;1.12;465;3 <8158> ;ソーダニッカ;370%;17000;13.30;458;6 <4100> ;戸田工;295%;124000;15.64;277;4 <8365> ;富山銀;250%;5500;0.01;3750;-35 <7999> ;MUTOH-HD;232%;44000;1.94;232;0 <3630> ;電算システム;229%;8700;0.67;1492;2 <9308> ;乾汽船;221%;18600;9.37;929;-3 <1385> ;UBSユーロ50;220%;200;1.05;3280;15 <8345> ;岩手銀;207%;28400;0.01;4085;45 <7456> ;松田産業;201%;23300;0.26;1305;16 <2332> ;クエスト;200%;200;8.74;785;-10 <7726> ;黒田精;200%;2000;42.00;141;0 <8349> ;東北銀;192%;198000;0.71;144;2 <3794> ;NDソフトウェア;173%;1900;5.24;843;3 <5986> ;モリテック;171%;13000;2.84;267;5 [コメント] 戸田工は3月の戻り高値期日を今後向かえるが、ボックスレンジを形成しており、商いも薄い状態が続いていたため、戻り売り圧力はそれ程強くないだろう。信用倍率は15倍台と取組み妙味はないが、買い残高はピーク時から半減している。 《TM》
関連銘柄 19件
2332 東証スタンダード
1,332
11/22 15:30
-62(-4.45%)
時価総額 7,310百万円
独立系システムインテグレーター。システム開発事業、インフラサービス事業を展開。コンサルから設計、開発、運用、保守までカバー。半導体や製造業向けに強み。配当性向35%以上目安。27.3期売上168億円目標。 記:2024/06/13
3630 東証1部
3,040
6/28 15:00
+5(0.16%)
時価総額 32,789百万円
独立系情報処理サービス企業。SIやBPOの情報サービス、コンビニ払込票決済や国際送金等の収納代行サービスが柱。21.12期1Qは2桁増収。収納代行サービス事業は好調。コンビニ収納件数は順調に推移。 記:2021/06/07
1,694
6/17 15:00
±0(0%)
時価総額 30,246百万円
介護や福祉に特化したソフトウェア開発会社。介護福祉業務支援の「ほのぼのシリーズ」が主力。医療機関や自治体向けも展開。ジェイ・ケイ・イーによるMBOにより上場廃止予定。19.3期3Q累計は二桁の増収、増益。 記:2019/03/13
4100 東証スタンダード
1,534
11/22 15:30
+7(0.46%)
時価総額 9,356百万円
1823年創業の化学素材メーカー。広島市に本社。フェライトコンパウンド・フェライト材料等の電子素材が主力。磁性粉末材料等の機能性顔料も。27.3期営業利益率5%目指す。選択と集中の加速による事業成長図る。 記:2024/10/09
5986 東証スタンダード
177
11/22 15:30
-2(-1.12%)
時価総額 3,993百万円
特殊帯鋼、普通鋼等を取り扱う専門商社。焼入鋼帯、鈑金加工品の製造・販売を行うなどメーカー機能も持つ。自動車、家電関連企業などが主要取引先。日本製鉄が筆頭株主。鈑金加工品部門では経費抑制等に取り組む。 記:2024/08/29
4,490
6/28 15:00
±0(0%)
時価総額 30,105百万円
小売業やサービス業の店舗・店頭に特化したマーケティング支援を展開。覆面調査や営業支援、ASP提供も手掛ける。23.12期1Qは業績足踏み。MBO成立により、同社株は23年6月29日付けで上場廃止予定。 記:2023/06/03
6791 東証1部
710
7/26 15:00
±0(0%)
時価総額 9,594百万円
100年超の歴史を誇るレコード会社。親会社のフェイスが株式交換による完全子会社化を予定。7月27日に上場廃止の見込み。17.3期はアニメ関連作品やゲームソフト「すみっコぐらし」などが好調で増収・大幅増益。 記:2017/06/19
7456 東証プライム
3,025
11/22 15:30
-25(-0.82%)
時価総額 81,400百万円
貴金属回収製錬、貴金属地金・電子材料等の販売、産業廃棄物の収集・運搬・処理を行う貴金属関連事業が主力。食品加工原材料の販売等も。貴金属関連事業では生産拠点の整備・拡充、産業廃棄物処理受託の拡大図る。 記:2024/10/10
7726 東証スタンダード
1,064
11/22 15:30
±0(0%)
時価総額 6,086百万円
1925年創立の精密機器メーカー。精密研削ボールねじ等の駆動システム、積層精密プレス型等の金型システムが柱。平面研削盤等の機工・計測システムも。機工・計測システムでは付加価値の高い新製品開発に取り組む。 記:2024/10/08
7999 東証スタンダード
2,437
11/22 15:30
+11(0.45%)
時価総額 12,319百万円
大判インクジェットプリンタ事業が主力。多品種・少量印刷に強み。3Dプリンタや設計製図機器等の製造・販売、CADソリューション等も手掛ける。配当性向50%目標。3Dプリンタは製品ラインナップの拡充図る。 記:2024/08/12
8158 東証プライム
1,161
11/22 15:30
+7(0.61%)
時価総額 26,666百万円
独立系の化学品専門商社。取扱高トップクラスの苛性ソーダに強み。合成樹脂や包装資材などを扱う機能材事業も。海外はアジア等開拓。ソーダ関連薬品は好調。包装関連商品、合成樹脂関連商品も堅調推移。配当性向4割以上。 記:2024/09/22
8217 東証プライム
918
11/22 15:30
+13(1.44%)
時価総額 41,528百万円
和歌山県地盤のスーパーマーケットチェーン。近畿エリア中心に、オークワ、衣食住が揃う大型店舗「スーパーセンター」等を展開。PBのオークワブランドの開発等に取り組む。中計では27.2期営業利益70億円目標。 記:2024/06/03
8228 名証メイン
1,082
11/22 15:30
-4(-0.37%)
時価総額 25,017百万円
長野県地盤の総合食品卸会社。三菱グループ。水産物、畜産物に強み。一般ドライ食品や加工食品等の卸売、物流・冷蔵倉庫事業等も手掛ける。国内水産物の付加価値化を進める。畜産事業では食肉加工分野に重点投資。 記:2024/08/12
8345 東証プライム
2,703
11/22 15:30
+12(0.45%)
時価総額 50,000百万円
岩手県地盤の地方銀行。1932年設立。岩手県内の預金等シェアでトップ。グループ会社にいわぎんリース、いわぎんディーシーカードなど。配当性向30%目安。非金融領域の拡大でエリアプラットフォームの構築図る。 記:2024/07/29
8349 東証スタンダード
1,120
11/22 15:30
+10(0.9%)
時価総額 10,651百万円
岩手県地盤の地方銀行。1950年に設立された戦後初の普通銀行。連結子会社に東北ジェーシービーカード、東北保証サービスなど。株主優待制度を導入。貸出金ボリュームの増加、フィービジネスの増強等に取り組む。 記:2024/06/04
8350 東証1部
897
3/29 15:00
+12(1.36%)
時価総額 16,267百万円
青森県地盤の地銀。県内2位。リースや信用保証も。道南にも支店。連結自己資本比率は8.19%。青森銀行と共同持株会社設立に関する最終契約を締結。資金調達費用、その他業務費用は減少。22.3期2Qは2桁増益。 記:2021/12/16
8365 東証スタンダード
1,548
11/22 15:30
+5(0.32%)
時価総額 8,427百万円
富山県が地盤の地方銀行。預金や貸出、為替等の銀行業務に加え、リースや保証サービス等の金融サービスを提供する。金沢でも事業展開する。「ほけんの窓口グループ」と提携。新中計は28年度に純利益10億円以上目標。 記:2024/07/30
9308 東証スタンダード
1,598
11/22 15:30
+41(2.63%)
時価総額 41,665百万円
1904年創業の中堅海運会社。ハンディサイズのバラ積み船隊による不定期航路事業、船舶貸渡業を手掛ける。木材が主要輸送品。倉庫・運送事業、不動産事業も展開。外航海運事業では徹底した効率配船などに取り組む。 記:2024/08/30
9633 東証スタンダード
1,088
11/22 15:30
+1(0.09%)
時価総額 8,718百万円
オフィス賃貸や中古マンション再販などの不動産が収益の柱。映画館や飲食関連事業も。インバウンド需要の増加等で飲食事業は売上増。映画興行事業は低調。中古マンションも堅調。財務体質強化のため賃貸用不動産売却。 記:2024/08/27
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