3,051
11/21 15:30
-29(-0.94%)
時価総額 686,475百万円
ニチメン、日商岩井の経営統合で誕生した総合商社。金属・資源・リサイクルが主力。インフラ・ヘルスケア、化学、生活産業・アグリビジネス等も。配当性向30%程度目安。エッセンシャルインフラ等が戦略的強化領域。 記:2024/06/13
1,530
11/21 15:30
+7(0.46%)
時価総額 6,379百万円
神戸地盤の老舗商社。1887年創業。冷凍食品や農産物等の食品関連が主力。環境計測機器等の電子関連、生活資材等の物資関連、繊維関連製品も扱う。27.3期ROE15%以上目標。食品関連の業容拡大などに注力。 記:2024/06/07
1,979
11/21 15:30
-13(-0.65%)
時価総額 371,391百万円
トヨタ系の自動車部品メーカー。1918年創業。自動車用シートやドアトリム、フロアカーペット、エンジン周辺樹脂製品等を手掛ける。航空機シート等も。変動費の改善、固定費の効率化などで価格競争力の強化を図る。 記:2024/10/03
4,135
11/21 15:30
+5(0.12%)
時価総額 240,599百万円
太陽インキ製造、太陽ファルマ等を傘下に収める持株会社。エレクトロニクス事業、医療・医薬品事業等を展開。ソルダーレジストで世界シェアトップクラス。DICが筆頭株主。エレクトロニクス事業は海外売上比率が高い。 記:2024/10/07
1,860
11/21 15:30
-6(-0.32%)
時価総額 101,383百万円
特殊鋼専業大手。1933年創業。日本製鉄傘下。軸受鋼で国内トップシェア。高清浄度鋼の製造技術力に定評。金属粉末製品や素形材製品等も。連結配当性向35%程度目安。26.3期経常利益220億円程度目標。 記:2024/06/04
4,590
11/21 15:30
-5(-0.11%)
時価総額 91,281百万円
トヨタグループの特殊鋼メーカー。特殊鋼鋼材、鍛造品を中心とする自動車部品の製造・販売を行う。電子機能材料、磁石応用製品等も。27.3期営業利益150億円目指す。インド国内における新規拡販などに取り組む。 記:2024/06/04
2,033
11/21 15:30
+11(0.54%)
時価総額 24,396百万円
独立系電子部品メーカー。香川県高松市に本社。IC、光学センサー、ウェハーレベルパッケージなどの集積回路が主力。プリントヘッド、各種センサー等の製造・販売も。既存製品の拡充、コストダウンなどに注力。 記:2024/10/14
1,620
11/21 15:30
-8(-0.49%)
時価総額 1,310,619百万円
トヨタ系自動車部品メーカー。駆動ユニット、電動ウォーターポンプ、パワースライドドアで世界シェアトップクラス。トヨタ以外ではステランティス社などが得意先。政策保有株式のゼロ化、グローバル在庫の圧縮図る。 記:2024/09/02
2,553
11/21 15:30
-0.5(-0.02%)
時価総額 325,799百万円
トヨタ系自動車部品メーカー。エアバッグ等のセーフティシステム製品、ラジエータグリル等の内外装部品が主力。樹脂ターボダクト等も。トヨタグループ向け売上比率は6割超。米国で自動車用内外装部品の生産能力を増強。 記:2024/09/03
3,270
11/21 15:30
-6(-0.18%)
時価総額 9,899,555百万円
大手総合商社。鉄鉱石や原油・LNGなど資源分野に強み。機械・インフラ、化学品、生活産業などの事業を多角的に展開。インドネシアのパイトン発電事業の持分売却は完了。中計では26.3期当期利益9200億円目標。 記:2024/06/04
1,127
11/21 15:30
+2(0.18%)
時価総額 13,162百万円
岡山県地盤の第二地方銀行。1931年設立。銀行業務中心に、リース業、クレジットカード業も。子会社にトマトビジネス、トマトリース、トマトカード。融資先は順調増。業務改革による店舗網の見直しなどを図る。 記:2024/08/01
2,490
11/21 15:30
-19.5(-0.78%)
時価総額 244,381百万円
神奈川県地盤の私鉄大手「相模鉄道」を中核とする持株会社。相鉄バスや相鉄ローゼン、相鉄不動産、相鉄ホテルなども傘下に収める。運輸業は業績改善。横浜ベイシェラトンホテル&タワーズは平均客室単価が上昇。 記:2024/06/04
3,405
11/21 15:30
-30(-0.87%)
時価総額 38,626百万円
倉庫業や港湾運送業などの物流部門、米穀卸売販売業の食品部門が柱。1924年創業。ソフトウェア開発や不動産の賃貸・管理等も手掛ける。コメ卸売販売業では新規顧客開拓に注力。不動産は高稼働率の維持を図る。 記:2024/06/04