3,356
5/2 15:00
+29(0.87%)
時価総額 1,045,877百万円
日本最大の衣料品EC「ZOZOTOWN」を運営。ヤフーLINE傘下。24.3期3Q累計は商品取扱高が着実増。販管費増こなし増収増益に。通期最高業績を計画。配当性向の目安を5割→7割に修正。大幅増益を予定。 記:2024/02/08
2,027.5
5/2 15:00
-23.5(-1.15%)
時価総額 5,391,783百万円
国内流通グループ最大手。国内外のコンビニエンスストアを中核に、スーパーや外食、金融事業を展開。国内コンビニエンスストア事業は堅調。人流回復や販促施策が奏功し、既存店売上が増加。24.2期3Qは営業増益。 記:2024/01/27
2,957
5/2 15:00
-48(-1.6%)
時価総額 343,216百万円
回転すし最大手。「スシロー」を中核に、「みさき」やテイクアウトの「京樽」、寿司居酒屋「杉玉」を展開する。アジアでも事業展開。今期は大幅増収、増益スタートとなった。国内の「スシロー」が回復。海外は出店拡大。 記:2024/02/10
4,125
5/2 15:00
-18(-0.43%)
時価総額 6,526,884百万円
製薬最大手。糖尿病治療薬のピオグリタゾン、消化性潰瘍治療剤のランソプラゾールなどを展開。希少疾患部門は売上増。フォン・ヴィレブランド病治療剤「ボンベンディ」は米国で需要増。24.3期3Q累計は増収。 記:2024/02/10
4,330
5/2 15:00
-53(-1.21%)
時価総額 7,873,893百万円
ディズニーリゾート運営会社。アジアで最大規模。東京ディズニーランドやディズニーシー、ホテル、複合商業施設を展開する。今期3Q累計はテーマパークとホテルが堅調に推移した。入園者数や商品、飲食の販売が増加。 記:2024/02/23
4,268
5/2 15:00
-86(-1.98%)
時価総額 1,707,200百万円
大手化粧品メーカー。世界でも有数。スキンケアやメイクアップ、フレグランス、化粧用具等の高級化粧品を製造、販売する。23年12月期は国内が黒字化。欧米やアジアが堅調も、中国の日本製品買い控えが影響した。 記:2024/02/24
13,060
5/2 15:00
-40(-0.31%)
時価総額 16,469,731百万円
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や半導体画像センサに強み。モバイル機器向けイメージセンサーは販売数量が伸びる。映画分野は劇場興行収入などが増加。金融ビジネス収入は大幅増。24.3期3Q累計は2桁増収。 記:2024/02/22
3,604
5/2 15:00
-103(-2.78%)
時価総額 469,306百万円
電子部品メーカー。積層セラミックコンデンサやフェライト製品、インダクタ、ノイズ対策製品、複合デバイス等を製造、販売する。セラミックコンデンサで世界的。今期3Q累計は情報機器向けと通信機器向けが増加した。 記:2024/02/08
2,798
5/2 15:00
-77.5(-2.7%)
時価総額 5,672,786百万円
大手電子部品メーカー。コンデンサやEMI除去フィルタ高周波モジュールを手掛け、積層セラミックコンデンサで高シェア。業界最高水準の車載向けメタルパワーインダクタを商品化。生産減少や値下がりで3Q累計は一服。 記:2024/02/04
18,225
5/2 15:00
-210(-1.14%)
時価総額 6,580,610百万円
半導体ブランクスやHDDガラス基板で世界首位。眼鏡レンズやコンタクトレンズ、内視鏡、眼内レンズ、人工骨などのライフケア事業でも実績。光学技術に定評。ライフケア、情報通信とも好調で、3Q累計は増収確保。 記:2024/03/31
2,900
5/2 15:00
+44(1.54%)
時価総額 4,035,289百万円
総合不動産大手。東京・丸の内のビル賃貸を中核に商業施設運営やマンション開発等を行う。丸の内の再開発に重点。コマーシャル不動産事業は堅調。既存のオフィスビルの空室率は改善。24.3期3Q累計は増収。 記:2024/02/24
20,905
5/2 15:00
+205(0.99%)
時価総額 2,392,431百万円
家具・インテリア最大手。企画、製造、物流、販売の一貫体制を構築。商品の8割超を自社開発し、9割超を海外調達。富士通の配送最適化技術を活用した配送ルート作成の運用を開始。業容好調で3Q累計は増収・増益。 記:2024/02/09
7,793
5/2 15:00
+4(0.05%)
時価総額 13,426,981百万円
大手投資会社。傘下にビジョンファンドや通信会社、LINEヤフー等を持ち、AIやインターネット等の分野の企業に投資。今期3Q累計は増収、利益は改善傾向となった。デリバティブ関連や公開投資先の株価上昇が寄与。 記:2024/02/10