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日経平均は119円高でスタート、海外株高受け買い先行、上げ幅を200円超に広げる

2016/2/23 9:21 FISCO
[日経平均株価・TOPIX（表）] 日経平均;16230.38;+119.33TOPIX;1309.01;+9.01 [寄り付き概況] 　日経平均は続伸で始まった。資源価格の回復が好感され、アジア・欧州株がほぼ全面高となった流れを受け、22日の米国市場ではNYダウが220ドルを超す上昇となった。シカゴ225先物清算値は大阪比90円高の16160円だったが、これを上回ってのスタートに。買い先行後も強含み、上げ幅を200円超に広げている。 　セクターでは鉱業、鉄鋼、石油石炭、非鉄金属、卸売など資源・素材関連が軒並み上昇。一方で、証券、水産農林、不動産などが小安い。売買代金上位では、トヨタ<7203>、メガバンク3行、ファナック<6954>、ホンダ<7267>、小野薬<4528>、村田製<6981>、三井物産<8031>などが堅調。一方で、そーせい<4565>、ＮＴＴドコモ<9437>、ＫＤＤＩ<9433>が小安い。 《SY》
関連銘柄 9件
4528 東証プライム
小野薬品工業
1,732
11/26 15:30
+15(0.87%)
時価総額 863,736百万円
1717年創業の医薬品メーカー。抗悪性腫瘍剤「オプジーボ点滴静注」、慢性腎臓病治療剤「フォシーガ錠」などが主要製品。新薬開発に特化。配当性向40％目途。がん・免疫疾患、中枢神経疾患などが重点研究領域。　記：2024/08/26
4565 東証プライム
ネクセラファーマ
1,110
11/26 15:30
-26(-2.29%)
時価総額 99,792百万円
バイオ創薬ベンチャー。膜たんぱく「GPCR」の解析技術に強み。15年買収の英国ヘプタレス社が収益の柱。24年4月に「そーせい」から社名変更。契約一時金及びマイルストン収入が伸びる。新薬の販売も好調。　記：2024/06/10
6954 東証プライム
ファナック
4,178
11/26 15:30
-19(-0.45%)
時価総額 4,158,861百万円
CNCシステムなどのFA事業、ロボット事業、ロボマシン事業を展開。富士通のNC部門が分離・独立して1972年に誕生。CNCで世界シェアトップクラス。海外売上高比率は8割超。配当性向は60％が基本方針。　記：2024/09/02
6981 東証プライム
村田製作所
2,525.5
11/26 15:30
-38(-1.48%)
時価総額 5,027,293百万円
大手電子部品メーカー。コンデンサやインダクタ、EMI除去フィルタ等を手掛ける。チップ積層セラミックコンデンサ等で世界トップシェア。海外売上高比率が高い。コンデンサはモビリティ向けなどで販売増を見込む。　記：2024/06/04
7203 東証プライム
トヨタ自動車
2,667.5
11/26 15:30
-27(-1%)
時価総額 42,133,128百万円
自動車メーカー最大手。カローラ、クラウン、プリウスなど人気車種多数。ダイハツ工業、日野自動車等を傘下に持つ。海外販売台数比率は7割超。グローバル生産累計3億台超。ソフトウェア、AIなどへの投資を加速。　記：2024/08/01
7267 東証プライム
本田技研工業
1,333
11/26 15:30
-25.5(-1.88%)
時価総額 7,038,240百万円
自動車と二輪車の大手。二輪車は世界トップ。船外機や発電機、航空機などエンジン搭載の多商品を展開。四輪事業は伸長。主力の北米を中心に販売台数が増加。二輪はアジアが好調。中国の持ち分法適用会社が伸び悩み。　記：2024/07/03
8031 東証プライム
三井物産
3,218
11/26 15:30
-107(-3.22%)
時価総額 9,742,131百万円
大手総合商社。鉄鉱石や原油・LNGなど資源分野に強み。機械・インフラ、化学品、生活産業などの事業を多角的に展開。インドネシアのパイトン発電事業の持分売却は完了。中計では26.3期当期利益9200億円目標。　記：2024/06/04
9433 東証プライム
ＫＤＤＩ
4,926
11/26 15:30
-36(-0.73%)
時価総額 10,797,033百万円
国内シェア2位の大手通信キャリア。auブランドの携帯電話が主力。沖縄セルラー電話、JCOMなどを傘下に持つ。ローソンへのTOBは成立。au PAYカードの会員数が944万人を突破するなど金融事業は順調。　記：2024/06/04
9437 東証１部
ＮＴＴドコモ
3,880
12/24 15:00
±0(0%)
時価総額 12,527,081百万円
NTTグループの中核を担う国内最大の携帯キャリア。金融・決済など非通信領域の強化に力注ぐ。21.3期1Qはコロナ禍で国際ローミング急減。だが非通信領域の拡大などで補う。通期では利益反発・連続増配を見込む。　記：2020/09/03