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*15:37JST 日経平均は続落、外部環境への警戒感から売り先行 日経平均は続落。ギリシャが債務不履行に陥るのではないかとの懸念が強まり、15日の海外市場は軒並み下落した。こうした流れを受け、日経平均は54円安からスタートすると、前場には一時20234.16円（前日比153.63円安）まで下げ幅を広げた。参議院財政金融委員会での黒田日本銀行総裁の発言を受けて20300円台まで値を戻す場面も見られたが、その後はおおむね20200円台後半の狭いレンジで推移した。米連邦公開市場委員会（FOMC）や日本銀行の金融政策決定会合を控え、引き続き手控えムードも強かった。 大引けの日経平均は前日比129.85円安の20257.94円となった。東証1部の売買高は19億9441万株、売買代金は2兆2639億円だった。業種別では、銀行業、海運業、鉄鋼が下落率上位だった。一方、上昇したのは電気・ガス業、食料品、ガラス・土石製品、空運業の4業種のみだった。 個別では、三菱ＵＦＪ<8306>、トヨタ自<7203>、みずほ<8411>、ソフトバンク<9984>、ソニー<6758>など売買代金上位は全般軟調。三井住友<8316>や楽天<4755>は3％超の下落、三住トラスト<8309>は4％安と下げが目立った。また、デジアーツ<2326>、ボルテージ<3639>、Ｎ・フィールド<6077>などが東証1部下落率上位となった。一方、ＪＴ<2914>、日東電<6988>、スクエニＨＤ<9684>、三菱商<8058>、三井不<8801>などが堅調。東電力<9501>は4％超の上昇。また、秀英<4678>、ネクスト<2120>、ヒトコム<3654>などが東証1部上昇率上位となった。 《HK》