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*15:32JST 日経平均は大幅続伸、追加緩和期待を背景に20100円台回復 日経平均は大幅続伸。21日の米国株式市場はまちまちとなったものの、浜田内閣官房参与が「物価目標2.0％を達成できなければ、追加緩和策が必要」と発言したことを受けて日銀による追加緩和観測が強まり、日経平均は寄り付き後に2万円の大台を再び回復した。その後も上げ幅を拡大し、前場には一時20144.66円（同235.57円高）まで上昇し、年初来高値を更新。後場に入ると利益確定売りからやや上げ渋る場面もあったが、おおむね20100円を挟んだ水準で堅調に推移した。 大引けの日経平均は前日比224.81円高の20133.90円となった。東証1部の売買高は27億9542万株、売買代金は2兆8967億円だった。業種別では、証券、銀行業、その他金融業が上昇率上位だった。一方、下落したのは鉱業、鉄鋼、石油・石炭製品など5業種のみだった。 個別では、トヨタ自<7203>、ソフトバンク<9984>、日立<6501>、ファーストリテ<9983>、マツダ<7261>など売買代金上位は全般堅調。三菱ＵＦＪ<8306>、みずほ<8411>、三井住友<8316>といったメガバンク株が買われ相場をけん引したほか、野村<8604>やオリックス<8591>は4％超の上昇に。また、クボテック<7709>が5日連続のストップ高で東証1部上昇率トップとなったほか、インプレスＨ<9479>、ウエルシアＨＤ<3141>などが上昇率上位となった。一方、ソニー<6758>、キヤノン<7751>、村田製<6981>、ＮＴＴドコモ<9437>などが軟調。ＪＦＥ<5411>は3％近い下落に。また、キヤノンＭＪ<8060>、東製鉄<5423>、オービック<4684>などが東証1部下落率上位となった。 《HK》