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マザーズ指数は3日ぶり反落、中国株下落などがセンチメントに影響、ALBERTは急伸

2018/10/18 17:11 FISCO
*17:11JST マザーズ指数は3日ぶり反落、中国株下落などがセンチメントに影響、ALBERTは急伸  本日のマザーズ指数は3日ぶり反落となった。買い先行となった日経平均が寄付直後にマイナスに転じるなか、値動きの軽い中小型株へと物色が向かいやすい地合いとなり、マザーズ指数は朝方に節目の1000ptを回復する場面があった。しかし、対ドルで人民元が弱含んだ中国で上海総合指数が弱含むなか、個人投資家のセンチメントにも影響した。これを受けて、マザーズ市場は上値の重い展開となり、その後の指数は前日終値水準でのもみ合いが続いた。なお、売買代金は概算で820.28億円。騰落数は、値上がり99銘柄、値下がり160銘柄、変わらず8銘柄となった。  値上がり率上位では、国内証券による新規カバレッジ付与の伝わったRPAホールディングス<6572>のほか、メディネット<2370>やマネーフォワード<3994>が大幅高。売買代金上位では、18年12月期の営業利益予想を上方修正したALBERT<3906>のほか、エクストリーム<6033>、サインポスト<3996>が上昇。一方で、イーソル<4420>、and factory<7035>、そーせい<4565>は軟調。 《SK》
関連銘柄 9件
2370 東証グロース
42
11/25 15:30
+2(5%)
時価総額 11,110百万円
体細胞や体性幹細胞など特定細胞加工物製造受託、免疫細胞治療用細胞加工受託、再生医療等製品・治験製品の製造受託等を手掛ける。再生医療等製品事業は開発加速で早期の収益化図る。特定細胞加工物の受託拡大に注力。 記:2024/08/02
3906 東証グロース
9,160
12/23 15:00
±0(0%)
時価総額 41,165百万円
AI搭載のビッグデータ自動分析ツールを開発。AIアルゴリズム構築とシステム開発も手掛け、データ分析人材育成も展開。自動車衝突シミュレータのパラメータ最適化AIを開発。一部事業の譲渡もあり3Q累計は純増益。 記:2022/11/24
3994 東証プライム
4,489
11/25 15:30
+159(3.67%)
時価総額 245,436百万円
経理・確定申告、人事労務等の「マネーフォワード クラウド」が主力。家計簿アプリや事業用プリペイドカード、企業間請求・決済代行サービスなども。課金顧客数は35万超。企業間請求・決済代行サービスは好調。 記:2024/10/28
3996 東証スタンダード
480
11/25 15:30
+3(0.63%)
時価総額 6,140百万円
金融機関等の基幹システム構築・更改のPMO支援などを行うコンサルティング事業が主力。コンパクトPOSセルフレジ「EZレジ」等のイノベーション事業も。コンサル事業は受注順調。DX伴走支援サービスを開始。 記:2024/06/09
4420 東証スタンダード
680
11/25 15:30
-13(-1.88%)
時価総額 13,600百万円
組込み機器向けRTOSの開発・販売等を行う組込みソフトウェア事業が主力。伝票発行用車載プリンタ等のセンシングソリューション事業も。デンソー等が主要取引先。自動車関連業界をメインターゲットに位置付け。 記:2024/08/13
4565 東証プライム
1,136
11/25 15:30
+4(0.35%)
時価総額 102,130百万円
バイオ創薬ベンチャー。膜たんぱく「GPCR」の解析技術に強み。15年買収の英国ヘプタレス社が収益の柱。24年4月に「そーせい」から社名変更。契約一時金及びマイルストン収入が伸びる。新薬の販売も好調。 記:2024/06/10
6033 東証グロース
1,369
11/25 15:30
-15(-1.08%)
時価総額 7,532百万円
ゲーム・スマホアプリ関連会社等へデジタル人材の派遣等を行うデジタル人材事業が主力。受託開発事業、コンテンツプロパティ事業も展開。配当性向は20%目安。デジタル人材事業のクライアント数は順調に増加。 記:2024/08/05
6572 東証プライム
204
11/25 15:30
-6(-2.86%)
時価総額 12,700百万円
RPAサービス「BizRobo!」や業務自動化クラウドサービス「RoboRobo」等のインテリジェントオートメーション事業が主力。アドオートメーション事業も。配当性向40%目安。導入企業数は順調に拡大。 記:2024/10/26
7035 東証スタンダード
228
11/25 15:30
-2(-0.87%)
時価総額 2,247百万円
マンガアプリの運営等を行うAPP事業、宿泊施設「&AND HOSTEL」の運営等を行うRET事業が柱。セプテーニHDと資本業務提携。宿泊施設の稼働率、平均単価は高水準維持。エンタメ事業の収益拡大等に注力。 記:2024/10/26