株～企業情報・おすすめ銘柄

*09:54JST 出来高変化率ランキング（9時台）～BSNメディア、T．S．Iなどがランクイン ※出来高変化率ランキングでは、直近5日平均の出来高と配信当日の出来高を比較することで、物色の傾向など市場参加者の関心を知ることができます。 ■出来高変化率上位　[11月18日　9:32　現在] （直近5日平均出来高比較） 銘柄コード 銘柄名 出来高 5日平均出来高 出来高変化率 株価変化率 <9408> BSNメディア　　 3200 　107185.08　 357.14% 0% <4576> DWTI　　　　　　3208300 　60　 343.18% 0.0895% <7362> T．S．I　　　　　155400 　137600　 337.74% 0.1655% <9073> 京極運　　　　　　　71900 　5200　 328.99% -0.1497% <3990> UUUM　　　　　　717800 　3040　 274.2% 0.0095% <2788> アップル　　　　　　641900 　53560　 273.63% 0.0122% <8996> ハウスフリダム　　　21100 　70960　 257.62% -0.0334% <2511> NF外債　　　　　　225750 　2980　 226.53% -0.0009% <1566> 上場EM債　　　　　2076 　31498　 193.8% -0.0111% <224A> GXウラニウム　　　46034 　380　 165.76% 0.0345% <7445> ライトオン　　　　　584100 　10551　 162.89% 0.0447% <4673> 川崎地質　　　　　　1100 　159180　 150% 0% <3497> LeTech　　　　69700 　320　 121.69% 0.0118% <2847> GX成長イン　　　　51 　19200　 119.82% 0.0005% <6840> AKIBA　　　　　102600 　22　 102.6% 0.0122% <2513> NF外株　　　　　　10870 　33840　 98.35% 0.0013% <9686> 東洋テック　　　　　1100 　11544　 96.42% 0.0162% <2567> NZAMカーボ　　　370 　460　 83.16% -0.0206% <1658> iSコア新興　　　　5846 　230　 82.63% -0.0116% <9353> 桜島埠　　　　　　　600 　4448　 76.47% 0.0064% <6267> ゼネパッカー　　　　800 　360　 73.91% 0.0543% <8940> インテリックス　　　59500 　360　 68.93% 0.0107% <6579> ログリー　　　　　　10900 　27780　 48.9% -0.0059% <4242> タカギセイコー　　　3200 　5720　 45.45% -0.0021% <3035> KTK　　　　　　　2400 　1740　 44.57% 0% <4921> ファンケル　　　　　131000 　2100　 39.45% 0.0001% <4847> インテリW　　　　　151400 　79440　 38.74% 0.059% <4678> 秀 英　　　　　　　2993200 　95500　 36.45% -0.085% <6444> サンデン　　　　　　117600 　1595780　 30.23% 0.0194% <1418> インターライフ　　　87200 　82320　 29.72% -0.0071% （*）はランキングに新規で入ってきた銘柄 20日移動平均売買代金が5000万円以下のものは除外 《CS》

*09:59JST 出来高変化率ランキング（9時台）～アルメディオ、ウイルテックなどがランクイン ※出来高変化率ランキングでは、直近5日平均の出来高と配信当日の出来高を比較することで、物色の傾向など市場参加者の関心を知ることができます。 ■出来高変化率上位　[8月5日　9:33　現在] （直近5日平均出来高比較） 銘柄コード 銘柄名 出来高 5日平均出来高 出来高変化率 株価変化率 <7709> クボテック　　　　 680200 　107185.08　 336.85% 0.05% <2093> 米債02La　　　　5770 　4731.42　 325.24% -0.02% <6380> オリチエン　　　　　400 　1074.692　 297.69% -0.0098% <5126> ポーターズ　　　　　27700 　38.58　 238.67% -0.0769% <7531> 清和中央　　　　　　1300 　5286.76　 238.51% -0.0364% <2248> iF500H有　　　7904 　197.7　 214.52% -0.0212% <1326> SPDRゴール　　　54770 　36883.378　 208.06% -0.0394% <4416> TrueData　　33400 　305238.456　 207.75% -0.089% <2841> iFナス100H　　31958 　1911.34　 188.35% -0.0237% <2512> NF外債ヘ　　　　　38940 　66845.557　 163.84% 0.0077% <2251> JGBダブル　　　　80050 　7770.432　 160.04% -0.0269% <5724> アサカ理研　　　　　41200 　13620.21　 135.85% -0.1259% <7087> ウイルテック　　　　13500 　10248　 132.53% -0.04% <7859> アルメディオ　　　　1640100 　2905.42　 131.31% 0.1179% <9408> BSNメディア　　　1300 　155954.8　 128.5% 0.01% <6336> 石井表記　　　　　　32000 　564.4　 128.15% -0.0735% <4673> 川崎地質　　　　　　4800 　4502.58　 126.61% -0.1552% <5576> オービーシステ　　　16700 　3014.24　 126.56% -0.0587% <2411> ゲンダイAG　　　　33500 　8760.24　 125.91% -0.0241% <6998> 日タングス　　　　　17100 　4595.98　 122.68% -0.0344% <2599> ジャパンF　　　　　50100 　5871.32　 121.68% 0% <3113> UNIVAOak　　286600 　32937.54　 115.92% 0.0689% <6721> ウインテスト　　　　490000 　8050.36　 110.74% -0.15% <94345> ソフトバンク1　　　P 　11703　 1210686% 1.1005% <6307> サンセイ　　　　　　28500 　6600　 104.57% -0.0645% <9162> ブリーチ　　　　　　64400 　3630.4　 95.73% -0.1092% <7719> 東京衡機　　　　　　54500 　6259.72　 94.28% -0.1055% <3777> 環境フレン　　　　　1619400 　4082.64　 89.55% -0.125% <2633> NFS＆P500　　2123100 　17601.9　 89.39% -0.0437% <1397> SMDAM225　　16501 　326225.484　 88.09% -0.0495% （*）はランキングに新規で入ってきた銘柄 20日移動平均売買代金が5000万円以下のものは除外 《CS》

*15:49JST 川崎地質：地質調査は幅広い業界から需要増加の可能性 　 川崎地質<4673>は、地質調査会社で自然災害・防災関連業務、インフラメンテナンス業務、再生可能エネルギー事業、海洋資源開発・防衛力整備事業などを展開している。 地質調査会社は、規模の小さい企業も含めると全国に数百社はあるが、幅広く総合的に地質調査を実施し、斜面や河川堤防など土構造物の安定問題などの建設コンサルタント業務に明るい事などの観点から、同社のほかに応用地質<9755>、基礎地盤コンサルタンツなどが業界大手となっている。中でも、同社は1943年創業と歴史があり、地質調査業務の割合が大きい。また、海洋調査の専門部署を保有して国土交通省や経済産業省、海上保安庁などの海洋調査業務に多くの実績を有し、地質調査を陸域から海域までカバーして実施できる優位性を持つ。さらに、地中レーダ探査では、特化技術を活かして下水管等のより深い位置にある異常を早期に発見し予防保全的維持管理に貢献するビジネスに取り組んでいる。 24年11月期上期の売上高は前年同期比5.7%増の4,509百万円、営業利益は同77.2％増の269百円で着地した。点検、診断など予防保全業務に注力したほか、国土強靭化推進業務をはじめとする自然災害・防災関連等の業務、道路・下水道維持管理をはじめとするインフラメンテナンス業務、再生可能エネルギー、海洋資源開発等に取り組み、受注高は7,893百万円（同24.8％増）となった。同社は官公庁・公共企業体などの公共部門との取引率が高いことから、売上高・利益ともに第２四半期と第４四半期に集中する季節性がある。官公庁、民間企業を比較した場合、顧客の割合は5割ずつとなっているようだ。通期の売上高は前期比0.8％増の9,300百万円、営業利益は同3.4倍の390百万円の見通しとなっている。 業界構造としては、受注競争が激しくなったほか、天候の影響に左右されやすく現場作業で事故・トラブル回避に一定の負荷がかかることなどから利益率が他業種と比較すると低い傾向がある。ただ、政府が国土強靭化計画を掲げる中、公共工事を取り巻く市場環境は追い風が続いている。防衛関連にも予算が膨らんでおり、空港や駐屯地の老朽化・耐震化の調査など防衛省からの調査の依頼が増えていくことが想定される。また、再生可能エネルギー関連では洋上風力に関する海上の地質調査が増加し、原子力発電でも地質調査は密接に関連しているほか、国内では自然災害は避けては通れず、防災・減災関連でも需要は続いていく。さらに、同社では利益率の高い設計コンサルティングの業務割合も増やすべく数年前から活動しており、利益率の改善も中長期的に進む可能性がある。創業来から地質調査に携わり、業績とともに株価も回復基調にある同社の今後の動向に注目しておきたい。 《NH》