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三機工業 Research Memo(7):2025年3月期は手持ち工事を消化して7.9%の営業増益を予想
2024/6/17 13:27
FISCO
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*13:27JST 三機工業 Research Memo(7):2025年3月期は手持ち工事を消化して7.9%の営業増益を予想 ■今後の見通し 三機工業<
1961
>の2025年3月期については、受注高が210,000百万円(前期比9.6%減)、次期繰越高が183,902百万円(前期末比7.5%減)、売上高が225,000百万円(前期比1.4%増)、営業利益が12,500百万円(同7.9%増)、経常利益が13,000百万円(同2.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益が8,800百万円(同1.7%減)と予想している。 売上総利益率は15.8%(前期比0.2ポイント上昇)の見込みで、販管費は同0.2%減を予想している。同社は、「予想売上高の約70%は現在の手持ち工事で計上できる見込み」と述べていることから、この予想が達成される可能性は高いだろう。今後の期中受注や工事の進捗状況によっては上方修正の可能性もあると弊社では見ている。受注高は前期比で減少予想となっているが、案件がなくなる、減少すると言うより、過去数年が堅調であったことに加えて繰越工事高も高水準であることから、同社は慎重に見ているようだ。 建築設備事業の売上高は181,000百万円(前期比0.9%減)と予想している。サブセグメント別では、ビル空調衛生は手持ち工事の進捗によって同10.3%増の67,000百万円を見込んでいる。産業空調は、前期が高水準であったこともあり、売上高は同4.6%減の76,000百万円の予想だ。減収とは言え、依然としてビル空調を上回る売上高を見込んでいる。電気は、データセンター向けが一服することから同9.1%減の25,000百万円を予想しているが、水準自体は高い。ファシリティシステムは受注は堅調であるが同11.3%減の13,000百万円を見込んでいる。 プラント設備事業の売上高は42,000百万円(前期比13.5%増)と予想している。セグメント別では、機械システムはマテハン関係が回復する見込みであることから、同32.2%増の14,000百万円としている。環境システムは前期までに受注した大型案件が進捗することで同6.0%増の28,000百万円を見込んでいる。不動産事業及びその他の売上高は、ほぼ前期並みの各々2,500百万円(同0.7%増)、600百万円(同5.1%減)と予想している。 受注高は、過去2年間が堅調であったことに加え、手持ち工事も高水準であることから210,000百万円(前期比9.6%減)としているが、依然として200,000百万円超を見込んでいる。主力の建築設備事業は過去2年間の水準が高かったこともあり172,000百万円(同6.3%減)と予想している。サブセグメント別では、ビル空調衛生は前期の水準が低かったこともあり同20.7%増の64,000百万円を予想しているが、産業空調は前期が高水準であったこともあり、同22.8%減の70,000百万円を見込んでいる。電気は同2.4%減の25,000百万円を予想しているが、水準は高い。ファシリティシステムも同9.2%減の13,000百万円を見込んでいるが、2023年3月期並みの高水準を維持する見込みだ。プラント設備事業は36,000百万円(同22.8%減)と予想している。サブセグメント別では、機械システムはマテハン関連を中心に堅調に推移すると予想され同15.6%増の13,000百万円を見込んでいる。環境システムは、前期に大型案件を獲得した反動で、同35.0%減の23,000百万円を予想しているが、過去と比べると悪い水準ではない。不動産事業及びその他の受注高は、各々2,500百万円(同0.7%増)、600百万円(同5.4%減)とほぼ前期並みを予想している。 売上総利益率は前期比で若干改善し15.8%と予想している。前期に受注した案件の利益率改善が寄与してくることに加え、引き続きが施工管理を徹底することで改善を見込んでいる。売上総利益は35,500百万円(前期比2.5%増)と予想している。販管費は、働き方改革による人件費やDX投資の増加が見込まれるものの、その他経費を節減することで前期並みの23,000百万円(同0.2%減)を見込んでいる。その結果、営業利益は同7.9%増の12,500百万円を予想している。 (執筆:フィスコ客員アナリスト 寺島 昇) 《SI》
関連銘柄 1件
1961 東証プライム
三機工業
2,955
11/22 15:30
-4(%)
時価総額 161,523百万円
三井グループの設備工事会社。1925年創立。空気調和設備、防災設備、電気設備等の構築を行う。虎ノ門ヒルズなどで実績。機械システム事業、環境システム事業等も。政策保有株式の縮減進める。コア事業の強化図る。 記:2024/10/06
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