暗号資産
FISCO BTC Index
4/25 5:52:05
9,966,455
前日に動いた銘柄 part1 オープンドア、日本電波工業、ソフトバンクグループなど
2021/12/8 7:15
FISCO
*07:15JST 前日に動いた銘柄 part1 オープンドア、日本電波工業、ソフトバンクグループなど
銘柄名<コード>7日終値⇒前日比
オープンドア<3926> 2065 +147
先週の週足一目均衡表の雲下限割れもあり、ボトム感台頭。
良品計画<7453> 1842 +92
人民銀の預金準備率引き下げや11月中国貿易統計の上振れ受け、
中国リスク後退を意識。
セーフィー<4375> 2567 -53
12月IPOラッシュ近づくなか換金売りなどに押される展開。
ビューティガレージ<3180> 3550 -85
9日に決算控えた持ち高調整の売りか。
日本ハウスHD<1873> 413 +65
大幅上方修正・増配や自己株消却を評価。
日本電波工業<6779> 1729 +238
三菱UFJモルガン・スタンレー証券では目標株価を引き上げ。
ラクーンHD<3031> 1250 +133
決算発表後の急落にも一巡感で自律反発。
ソフトバンクグループ<9984> 5508 +405
アリババ株の急反発でリバウンド期待向かう。
アドウェイズ<2489> 914 +93
あらためて高水準の自社株買い実施を期待視。
井筒屋<8260> 393 -4
値動きの軽さを手掛かりに短期資金の上値追い続く。
朝日インテック<7747> 2533 +155
ジェフリーズ証券では投資判断を格上げ。
ジェイリース<7187> 2196 +76
値動きの軽さから短期資金の関心続き、地合い改善をストレートに反映。
マネックスグループ<8698> 855 +57
ビットコイン価格の反発で安心感も。
ラクス<3923> 3215 +210
マザーズ反発などで中小型グロース株の一角にも押し目買い。
アイホン<6718> 2028 -206
株式売出実施による需給悪化を警戒視。
福井コンピ<9790> 3475 -320
株式売出による需給懸念が優勢に。
日本シイエムケイ<6958> 534 -33
6日急騰の反動による利食い売りが優勢。
日本水産<1332> 556 -33
SMBC日興証券では投資判断を格下げへ。
《FA》
関連銘柄 18件
1332
東証プライム
965.1
時価総額 301,526百万円
4/24 15:00
+5.4(%)
+5.4(%)
大手水産会社。水産物の加工、販売に加え、家庭用や業務用の冷凍食品、缶詰、練り製品等を提供する。EPA等の化成品、低温物流も行う。今期3Q累計は国内の食品が好調を持続した。不採算在庫の早期処分等も寄与した。 記：2024/02/10
1873
東証プライム
325
時価総額 13,000百万円
4/24 15:00
-3(%)
-3(%)
在来木造住宅を設計・施工・販売。マンションやリフォームも。ホテル経営の子会社を有す。完工は5～10月に集中。決算期変更に伴う6カ月変則決算の24.4期は閑散期間のみの計上に。25.4期は黒字転換の見込み。 記：2024/02/05
2489
東証プライム
453
時価総額 19,028百万円
4/24 15:00
+8(%)
+8(%)
アフィリエイト広告サービスが柱。ゲーム・マンガ広告に強み。アドプラットフォーム事業は売上増。アフィリエイト広告は金融関連のクライアントからの需要が増加。23.12期通期は小幅増収。24.12期は増収計画。 記：2024/02/13
3031
東証プライム
653
時価総額 14,602百万円
4/24 15:00
-9(%)
-9(%)
衣料・雑貨の企業間取引サイトを運営。売掛保証や決済代行も。スーパーデリバリーの会員数は37万6406店舗と増加。EC事業は売上堅調。会員登録数の増加などで国内流通額が増加。24.4期3Q累計は増収。 記：2024/03/07
3180
東証プライム
1,972
時価総額 25,147百万円
4/24 15:00
+17(%)
+17(%)
美容室向け卸売ECサイトを運営。店舗設計支援や開業・集客支援等も手掛ける。アクティブユーザー数、購入顧客件数は2桁増。物販事業は堅調。機器・用品、化粧品・材料ともに売上増。24.4期2Qは大幅増益。 記：2024/02/04
3923
東証プライム
1,608.5
時価総額 291,486百万円
4/24 15:00
-5(%)
-5(%)
経費精算クラウド「楽楽清算」や明細発行のソフトウェアを手掛けるBtoB・SaaS企業。中堅中小企業向けのバックオフィス業務効率化クラウドを展開。IT人材派遣も事業領域。業容好調で3Q累計は増収・利益急伸。 記：2024/03/28
3926
東証プライム
730
時価総額 22,820百万円
4/24 15:00
-15(%)
-15(%)
旅行サイト会社。1500以上の旅行サイトを一括検索できる「トラベルコ」を運営する。多言語で掲載する「Traveiko」も運営する。今期3Q累計は3割の増収、利益は黒字転換した。コロナ禍の落ち着きが追い風。 記：2024/02/10
4375
東証グロース
602
時価総額 32,085百万円
4/24 15:00
+24(%)
+24(%)
クラウド録画型映像プラットフォームを開発・運営。クラウドカメラを活用した現場DXに力注ぐ。24.12期も採用費や販促費が先行する見通し。だが課金カメラ台数の積み上げが順調に進む見込み。売上は2割増を計画。 記：2024/03/11
6718
東証プライム
2,936
時価総額 53,494百万円
4/24 15:00
+19(%)
+19(%)
大手インターホンメーカー。住宅向けインターホンやテレビドアホン、医療機関向けナースコールを展開。日本は戸建住宅市場の売上が大幅増。テレビドアホンの販売が好調。北米も堅調。24.3期3Qは2桁増収増益。 記：2024/04/08
6779
東証プライム
1,235
時価総額 28,564百万円
4/24 15:00
+30(%)
+30(%)
大手水晶デバイスメーカー。水晶振動子や発振器の水晶デバイスに加え、応用機器や人工水晶、水晶フィルタ等を提供。車載向けが主力。今期3Q累計は移動体通信向けが堅調も、車載向けにUAWのストライキが影響した。 記：2024/02/08
6958
東証プライム
591
時価総額 37,279百万円
4/24 15:00
+13(%)
+13(%)
プリント配線板メーカー。プリント配線板やモジュールの開発や製造・販売を手掛ける。自動車分野の駆動・制御に定評。生産効率の改善等で中国は収益堅調。為替差益の増加等により、24.3期3Qは2桁経常増益。 記：2024/02/22
7187
東証プライム
1,245
時価総額 22,258百万円
4/24 15:00
+6(%)
+6(%)
賃貸住宅向け家賃債務保証サービス会社。家賃債務保証事業を軸に、不動産関連事業も展開。入居者見守りサービスや駐車場賃料保証サービスなども事業領域。首都圏での人材投入を推進。業容安定し、3Q累計は大幅増収。 記：2024/03/22
7453
東証プライム
2,564.5
時価総額 720,060百万円
4/24 15:00
+44(%)
+44(%)
大手雑貨店チェーン。生活雑貨や衣服、食品等を販売する「無印良品」を国内で展開。海外では「MUJI」を展開。国内外で1230店舗展開。国内は28店舗を新規出店。国内事業は収益伸長。24.8期1Qは大幅増益。 記：2024/02/02
7747
東証プライム
2,299.5
時価総額 624,622百万円
4/24 15:00
+21.5(%)
+21.5(%)
精密医療機器メーカー。心臓血管治療用ガイドワイヤーで世界トップシェア。素材加工技術に定評。メディカル事業は好調。国内ではPCIガイドワイヤー中心に循環器領域が伸びる。24.6期2Q累計は2桁増収増益。 記：2024/04/13
8260
東証スタンダード
435
時価総額 4,994百万円
4/24 15:00
-10(%)
-10(%)
北九州で百貨店「井筒屋」を運営。ギフトショップや小型売店のサテライトショップも展開。食品売場では洋菓子の強化図る。本店は高額品、食料品等が堅調。24.2期3Qは増収確保。収益面は販管費の増加等が重し。 記：2024/01/28
8698
東証プライム
842
時価総額 225,190百万円
4/24 15:00
+7(%)
+7(%)
大手ネット証券会社。マネックス証券を中核に、株式や先物・オプション、投信、債券、FXのオンライン取引サービスを提供する。NTTドコモと資本業務提携。今期3Q累計は国内と米国が堅調、増収、大幅増益となった。 記：2024/03/03
9790
東証プライム
2,436
時価総額 50,425百万円
4/24 15:00
±0(%)
±0(%)
建築や測量専用CADの最大手。住宅や測量・土木向け3DCADが主力。道路や河川などインフラに実績。選挙の出口調査システムも。建設インフラ事業の寄与等で測量土木システム事業は堅調。24.3期2Qは増収増益。 記：2024/01/15
9984
東証プライム
7,755
時価総額 13,361,508百万円
4/24 15:00
+237(%)
+237(%)
大手投資会社。傘下にビジョンファンドや通信会社、LINEヤフー等を持ち、AIやインターネット等の分野の企業に投資。今期3Q累計は増収、利益は改善傾向となった。デリバティブ関連や公開投資先の株価上昇が寄与。 記：2024/02/10
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