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アンジェス Research Memo(9):治療法がない疾病分野等を対象に、遺伝子医薬のグローバルリーダーを目指す

2021/9/7 15:09 FISCO
*15:09JST アンジェス Research Memo(9):治療法がない疾病分野等を対象に、遺伝子医薬のグローバルリーダーを目指す ■今後の成長戦略 アンジェス<4563>は経営理念として、「治療法がない疾病分野や難病・希少疾患などを対象にした革新的な遺伝子医薬の開発・実用化を通じて、人々の健康と希望にあふれた暮らしの実現に貢献する」ことを掲げ、長期ビジョンとして「遺伝子医薬のグローバルリーダー」になることを目指している。 黒字化の時期に関しては、開発パイプラインの進捗状況次第となる。特に、米国でHGF遺伝子治療用製品の開発に成功した場合には、数十億円規模のマイルストーン収益(既に受領した契約一時金含む)が得られる見通しとなっているため、その動向には注目しておきたい。また、椎間板性腰痛症を対象としたNF-κBデコイオリゴについても臨床試験の良好な結果を受け、ライセンス契約の可能性が出てきている。Emendoを子会社化したことで中期的に研究開発費の増加が予想されるが、Emendoが開発を進めているパイプライン導出の可能性や、先進的なゲノム編集技術として注目されている「OMNITM」プラットフォーム技術のライセンスフィーを獲得できる可能性もある。 今後の事業展開を進めていくうえでの基本戦略としては、1)「コラテジェン®」の事業価値最大化、2)ポスト「コラテジェン®」の育成、3)新規事業領域への展開の3点を掲げている。 1. 「コラテジェン®」の事業価値最大化 「コラテジェン®」の国内戦略に関しては「潰瘍の改善」に関する市販化後調査を進め2024年の本承認と同時に、「安静時疼痛の改善」に適応拡大を図ることで、薬価の見直しを図りたい考えだ。また、米国では臨床試験を進め早期の販売承認を目指していくとともに、米国の開発状況を見ながら欧州でも上市に向けた開発を進めていく方針となっている。日米欧以外の国や地域でもイスラエルやトルコに続く新たな導出先を開拓していく。さらには、適応症拡大のための基礎試験や臨床研究も推進していく。同社ではこうした戦略を進めることで「コラテジェン®」の事業価値最大化を図っていく方針であり、海外での上市や適応拡大が進んだ段階で売上高も本格的な拡大期に入るものと予想される。 2. ポスト「コラテジェン®」の育成 「コラテジェン®」に続く第2の柱を育成し、成長基盤の強化を図っていく。椎間板性腰痛症を対象としたNF-κBデコイオリゴや高血圧症を対象としたDNAワクチンなど現在、臨床試験を進めている開発品の早期POC取得と導出活動に注力していくほか、キメラデコイの早期プロジェクト化を目標としている。また、新型コロナウイルス感染症に関する予防用ワクチンや治療薬についても、今後の開発状況次第で収益に貢献することが期待される。 3. 新規事業領域への展開 「次の10年」を見据えた新規事業の展開に向けては、資本提携先との協業も進めながら事業化を目指している。Barcodeとの共同開発については終了したものの、マイクロバイオーム※を用いた医薬品の研究開発を行うMybioticsとの協業に向けた検討は進めている。MyBioticsでは2021年2月に、マイクロバイオームをベースとした細菌性膣炎の治療薬について、スイスの製薬企業であるFerring Pharmaceuticals等と共同開発していくことを発表したほか、同年4月にはメラノーマ患者に対するがん免疫療法をマイクロバイオームを用いて改善する治療法について、イスラエルの研究機関であるHadassah Cancer Research Instituteと共同研究契約を締結したことを発表している。 ※マイクロバイオーム(微生物叢)とは、ヒト微生物叢のゲノムとそれが発現する遺伝子群及び微生物叢とヒトの相互作用を含む広い概念を指す。この微生物叢とヒトとは共生しており、ヒトの身体は微生物叢の集合体とも言える。近年では生活習慣の変化がマイクロバイオームの生理状態の変化を誘導し、それが各疾患の増加に関係しているとの報告もあり、菌を活用して医療やヘルスケアに役立てる研究が活発化している。 そのほかにも、マイクロバイオームの働きは精神疾患に関係しているとの研究報告があるほか、健康食品やサプリメントとして開発が進む可能性があるなど潜在的な成長性は大きい。同社も将来的にセルフメディケーションにつながる可能性のある事業としてマイクロバイオームに注目しており、将来的に共同開発を進めていく可能性がある。 (執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲) 《AS》
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大阪大医学部発のバイオベンチャー。遺伝子医薬やDNAワクチンのバイオ医薬品を開発。受託数の順調増で手数料収入は伸長。研究開発費は減少。23.12期通期は損益改善。24.12期は大幅増収、損益改善計画。 記:2024/03/05