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三和HD Research Memo(4):シャッター製品、スチールドアなど主力製品で、日・米・欧の3地域で高シェア獲得

2019/7/1 15:44 FISCO
*15:44JST 三和HD Research Memo(4):シャッター製品、スチールドアなど主力製品で、日・米・欧の3地域で高シェア獲得 ■会社概要 3. 主要製品の概要 三和ホールディングス<5929>の製品は建材の中でも、シャッターやドア、間仕切など、“動く建材”だ。最も代表的な製品は社名にもあるシャッターだ。シャッターは三和シヤッター工業の売上高の約34%(2019年3月期実績。以下同じ)を占めている。国内市場では、パネル(扉部)の板厚(1mmを基準)によって軽量シャッターと重量シャッターに分類されている。軽量シャッターは住宅や店舗で使用され、重量シャッターはそれ以外の大型建築物で使用される。同社の特長として、重量シャッターで特に強みを有している点が挙げられる。 一般的なシャッターは開放時にはロール状に巻き取る形態だが、天井にレールを設置し、パネルをスライドさせて収納することで開閉するタイプもある。これをオーバーヘッドドア(一般名)と言う。同社は日本においてはオーバースライダーの商品名で展開している。オーバーヘッドドアは機能としてはシャッターと同様だが開閉スピードが速いという特徴があり、シャッターと並ぶ重要な製品となっている。 オーバーヘッドドアについては、その開閉機を独立で販売している。日本・北米・欧州の3拠点で販売しているが、特に北米では、DIY需要もあり、北米事業の売上構成比で第2位を占めている。 ドアについてはマンションの玄関ドアやオフィスビル等の防火扉、病院や福祉施設用引き戸(いわゆる病室の入り口のドア)など様々なものをラインアップしている。ドアの中で、蝶番(ヒンジ)を有する構造のもの(引き戸以外のほとんどのドアが該当)については特にヒンジドアと称することもある。ヒンジドアは日本と欧州では展開しているが、北米では扱っていない。ドア製品は三和シヤッター工業の売上高の約31%を占めている。 自動ドアは、開閉の動力部(エンジンと称する)とスチール構造部を同社が製造し、ガラス等(仕入品)を組み込んでセットで販売するのが基本だが、エンジンだけの販売も行っている。自動ドアは日本と米国で展開しており、欧州では扱っていない。 大きな意味でのエクステリア製品には、ストアフロントやメールボックスがある。ストアフロントは商業施設やビルのエントランスに設置されるものだ。素材によってアルミとステンレスがある。メールボックスは集合住宅の郵便受けがメインだが、近年はいわゆる宅配ボックスも伸びている。 同社の業界内でのポジションは、国内ではシェア第1位(“動く建材”の領域において。他の地域も同様)となっている。ライバル企業は製品分野によっても異なり、同社の製品ラインアップと完全に競合する企業はいない。比較的重なりが多いのはシャッターメーカーとなるが、この分野では文化シヤッター<5930>が同社に次いで第2位のポジションにある。マンションドアではLIXILグループ<5938>が、自動ドアではナブテスコ<6268>がそれぞれトップシェア企業となっている。 北米市場でもシェア1位とみられる。第2位はグリフォン<GFF>の事業部であるCLOPAYとみられる。 欧州市場でのシェアは第2位となっている。欧主地域ではドイツのハーマンが圧倒的1位のポジションにある。ハーマンは非上場企業であるため情報が限定的であるが、日本市場においては東洋シヤッター<5936>に出資をしている。 (執筆:フィスコ客員アナリスト 浅川裕之) 《SF》
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総合建材メーカー「三和シヤッター工業」が中核の持株会社。鋼製シャッター、スチールドア、軽量引き戸などで国内トップシェア。北米、欧州など海外でも事業展開。シャッター、ドア事業のシェア拡大などに注力。 記:2024/08/10
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シャッターメーカー大手。重量シャッターが主力。軽量シャッター、スチールドアなどの製造・販売、メンテサービス事業も。独ハーマン社と資本業務提携。配当性向30%目安。販売価格の維持向上、業務効率化を推進。 記:2024/08/20
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+11.5(%)
時価総額 508,448百万円
住宅設備機器メーカー大手。トステム、INAX、新日軽等が統合して誕生。水廻り設備や金属製建材に強み。住宅窓サッシで国内トップシェア。リフォーム関連製品は売上順調。循環型素材「レビア」の拡販等に取り組む。 記:2024/06/11
6268 東証プライム
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時価総額 284,258百万円
制御装置大手。精密減速機、鉄道車両用機器、航空機器、自動ドア、商用車用機器、油圧機器、舶用機器、包装機などを展開。太陽追尾駆動装置向けにも注力。中国の景気低迷響き、設備投資需要等弱含み。原価低減を図る。 記:2024/06/14