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*15:01JST トライＳＴＧ Research Memo（1）：WEB事業の成長と不採算事業見直で2021年2月期はV字型回復を目指す ■要約 トライステージ<2178>は、通販事業者に対して主にテレビ放送番組枠を使ったダイレクトマーケティング支援事業を手掛け、テレビ通販の放送枠では業界トップシェアを握る。子会社でDM事業やWEB事業、通販事業等を国内で展開しているほか、2017年2月期以降、東南アジアのダイレクトマーケティング企業を子会社化するなど海外でも事業展開している。 1. 2019年2月期業績の概要 2019年2月期の連結業績は、売上高で前期比3.5%減の53,843百万円、営業利益で同21.6%減の809百万円と減収減益となった。新規顧客獲得効果でDM事業が増収増益となったものの、主力のダイレクトマーケティング支援事業のほか海外事業、通販事業、その他の事業が減益（海外事業、通販事業は損失拡大）となった。ただ、2018年12月時点で修正発表した会社計画（売上高53,214百万円、営業利益658百万円）に対しては上回って着地した。売上高はDM事業が顧客数拡大により計画を上回り、営業利益ではダイレクトマーケティング支援事業が上振れ要因となった（テレビ事業の採算改善やWEB事業の先行投資費用減）。なお、海外子会社2社について事業計画との乖離が生じ減損損失を計上したほか、持分法適用関連会社であるタイのTV Direct Public Company（以下、TVD）の株価下落に伴うのれん相当額の一時償却を実施したことで、親会社株主に帰属する当期純利益は992百万円の損失（前期は385百万円の利益）となった。 2. 2020年2月期業績見通し 2020年2月期の連結業績は、売上高で前期比1.3%増の54,528百万円、営業利益で同17.0%減の671百万円と増収減益を見込んでいる。売上高については、テレビ事業が一部主要顧客の発注方式変更によって前期比7.8%減となるものの、リスティング広告運用最適化AIツール「AdScale（アドスケール）」の拡販によりWEB事業が同73.5%増と急拡大することが増収要因となる。一方、営業利益は海外事業や通販事業の損失縮小が見込まれるが、テレビ事業やWEB事業の減益が響く。テレビ事業は売上総利益率が改善するものの、システム開発投資や人件費が増加すること、WEB事業では積極的な人材投資を継続していくことが減益要因となる。ただ、利益計画については保守的な印象が強く、同計画値が下限ラインになると弊社では見ている。 3. 中期経営計画について 同社は2018年3月に発表した中期経営計画の見直しを行い、2019年4月3日に新たに「ローリングプラン2019」を発表した。通販支援事業における経験とノウハウに加え、データ基盤やAI/ITを駆使した「ダイレクトマーケティングのイノベーション・カンパニー」を目指す。収益化に苦戦している海外事業や通販・その他事業については選択と集中を進めながら損益改善に取り組み、経営リソースを国内のダイレクトマーケティング支援事業（テレビ事業、WEB事業、DM事業）に集中していく。業績目標値として、2021年2月期に売上高で630億円、営業利益率で2.7%を掲げた。売上高のけん引役はWEB事業で、2020年2月（今期）見込み比で約2倍の100億円超を目指すため、「AdScale」を中心に最先端のデジタルマーケティングツールを積極的に導入し拡販を進めていく。また、営業利益は概算で今期見込み比約2.5倍の17億円になる。テレビ事業やDM事業の安定成長に加え、WEB事業の収益化や海外事業、通販事業等の損益改善で達成していく考えだ。WEB事業の高成長と不採算事業の選択と集中が進めば、十分達成可能な水準にあると弊社では見ている。 4. 株主還元策 同社は株主還元として配当のほか株主優待を実施している。配当については業績・財務状況を勘案して柔軟に対応していく方針とし、2020年2月期は1株当たり7.0円を予定している。また、株主優待については、400株以上2,000株未満保有の株主に対して1,000円相当、2,000株以上保有の株主に対しては、5,000円相当のQUOカードを年2回（2月末、8月末株主）贈呈する。配当金とQUOカードを合わせた年間投資利回り（400株保有株主）は、現在の株価水準（2019年4月9日終値332円）で計算すると3.6%の水準となる。 ■Key Points ・2019年2月期は減収減益となるも、テレビ事業の収益性は改善 ・2020年2月期は成長基盤構築のための先行投資と、事業の選択と集中に取り組む方針 ・中期経営計画「ローリングプラン2019」を発表、2021年2月期にV字型回復を目指す （執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲） 《MH》