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*16:08JST 米国株安を受けて値がさ株中心に売りが優勢【クロージング】 24日の日経平均反落。457.11円安の38646.11円（出来高概算13億9000万株）で取引を終えた。米経済指標を受けたインフレ高止まり懸念から前日の米国市場で主要株価指数が下落した流れを受け、半導体関連株など値がさ株を中心に売られる銘柄が増加し、日経平均は39000円を割り込んでスタート。その後、38367.70円まで下押した。ただ、時間外取引での米国株価指数先物が堅調に推移しているため、今晩の米国市場の反発に対する期待から、先物への買い戻しの動きも見られ、売り一巡後は下げ渋りを見せた。 東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が1000を超え、全体の6割を占めた。セクター別では、海運、医薬品、電気ガスなど6業種が上昇。一方、証券商品先物、鉱業、不動産、電気機器、機械、精密機器など27業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、NTTデータ<9613>、リクルートHD<6098>、資生堂<4911>、第一三共<4568>がしっかりだった半面、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、アドバンテス<6857>、ソフトバンクG<9984>、レーザーテック<6920>が軟調だった。 前日の米国市場は、5月の製造業、サービス業の購買担当者景況指数（PMI）がともに市場予想を上回り、米経済の底堅さとインフレ抑制の難しさが改めて意識され、主要株価指数は急落。ダウ工業株30種平均は今年最大の下落となった。こうした外部環境の悪化を背景に東京市場も値がさハイテク株などグロース株中心に下落し、日経平均の下げ幅は一時700円を超えた。また、前日に日経平均が心理的な節目の39000円台を回復した反動も出たほか。円相場は1ドル＝157円台へ約3週間ぶりの円安水準となっているため、輸入物価上昇による国内景気への悪影響を警戒する向きも根強いようだ。 東京市場は、企業の決算発表が終わり、投資家の関心は再び金融政策に移っている。堅調な米経済指標により、利下げ観測が後退しているが、来週は28日にコンファレンスボードによる5月の消費者信頼感指数、31日には4月の個人消費支出（PCE）物価統計などが発表される予定で、引き続き堅調な経済指標となるのか確認したいと考える向きも多く、これら指標を受けた米国金融市場の動きには引き続き注意が必要だろう。また、国内では6月末にかけて国内企業の配当金の支払いが行われるだけに配当の再投資への思惑が相場を下支えするとの見方もあるなど、東京市場を取り巻く環境は強弱感が対立しており、目先はレンジ相場が続きそうだ。 《CS》