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*15:55JST 米金利上昇を嫌気したハイテク株売り強まる【クロージング】 14日の日経平均は大幅反落。413.74円安の32059.91円（出来高概算15億5000万株）で取引を終えた。連休中に発表された米物価統計を受けて、米長期金利が上昇したため、金利動向に敏感なハイテク関連株などグロース株中心に売り圧力が強まった。日経平均は後場終盤にかけて32031.54円まで下げ幅を広げ、心理的な節目の32000円割れ目前に迫る場面があった。 東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1100を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、ガラス土石、パルプ紙、小売、サービスの4業種を除く29業種が下落。鉱業、不動産、機械、電気機器の下落が目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、リクルートHD<6098>、日産化<4021>、バンナムHD<7832>、ガイシ<5333>がしっかりだった半面、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、テルモ<4543>が軟調だった。 10日発表の米消費者物価指数（CPI）はコア指数が前月比0.2％上昇と市場予想を同じだった一方、11日発表の米卸売物価指数（PPI）は前月比0.3％上昇し、市場予想を上回った。これを受け利下げ観測が後退。これが米金利の上昇につながり、前週末の米国市場でハイテク株中心に下落した流れが波及。半導体や電子部品関連株などを中心に値を消す銘柄が増加した。一方、月次動向が好調だったパンパシHD<7532>や、市場予想を上回る第1四半期決算を発表したマツキヨココ<3088>などインバウンド関連株には投資資金が向かっていた。 国内企業の決算発表が一巡したことから、投資家の関心は米国や中国景気などに移っていくとの見方が大半だ。今週16日には7月の米連邦公開市場委員会(FOMC）の議事要旨が発表される。9月の利上げの有無を確認する上で注目されている。また、来週23日からはカンザスシティ連銀主催の経済シンポジウム「ジャクソンホール会議」が開催される。日米の中銀トップによる今後の金融政策運営についてどのような発言が出てくるのかを見定めたいと考える投資家も多い。これら重要イベントを前に積極的な売買を手掛ける向きは少ないほか、夏季休暇入りで市場参加者も減少傾向にあり、買い見送りムードの強い相場展開が続く可能性がありそうだ。 《CS》