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*16:09JST 海外勢の資金流入が限られるなか、後場に入ると先物主導で売られる【クロージング】 19日の日経平均は反落。335.66円安の33370.42円（出来高概算13億1000万株）で取引を終えた。円安進行を背景に輸出関連株中心に買いが先行するなか、日経平均は取引開始直後に33772.89円まで上昇した。ただ、前週末の米国市場が売り優勢だったほか、過熱感も意識されやすいなかで売り買いが交錯。後場に入ると、欧州勢とみられる先物売りが断続的に出たことで下げ幅を広げ、日経平均は33231.56円まで下げ幅を広げた。一方、今夜の米国市場が祝日で休場となるため、海外投資家の動きは鈍く次第に模様眺めムードが広がり、33300円前後でのもみ合いが続いた。 東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1000を超え、全体の6割近くを占めた。セクター別では、銀行、パルプ紙、水産農林、保険など9業種が上昇。一方、非鉄金属、鉱業、輸送用機器、鉄鋼など24業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、テルモ<4543>、ニデック<6594>、武田<4502>、安川電<6506>がしっかりだった半面、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、アドバンテス<6857>、ソフトバンクG<9984>が軟調だった。 前週末の米国市場は、ウォラー米連邦準備制度理事会（FRB）理事やリッチモンド連銀のバーキン総裁からタカ派的な発言が出たことを受け、米金利が上昇。金利動向に敏感なハイテク関連株が売られた。ただ、日銀の金融政策決定会合で金融政策が据え置かれたことで円相場が一時1ドル＝141円台後半まで円安が進んだことが相場を下支えし、一時33500円を割り込んだ日経平均は、前引けにかけてプラスに転じた。しかし、後場に入ると先物主導で売られるなか、日経平均の下げ幅一時400円を超える場面があった。 19日の米国市場は奴隷解放記念日のため休場となるだけに、海外投資家の動きが鈍く、売り仕掛け的な動きは入りやすかっただろう。また、配当の再投資や買い遅れている海外ファンドなどのプラス面がある一方、月末に向けて国内機関投資家からのリバランス売りも想定されるなど強弱感が対立しそうで、目先的にはこれまでの株価上昇に伴う日柄・値幅整理の動きが意識されやすいところでもあろう。 《CS》