2,298
6/19 15:00
+24.5(%)
時価総額 3,186,561百万円
原油・ガス開発生産で国内最大手。世界20カ国以上で約70の石油・天然ガスプロジェクトを展開。水素・アンモニアなどネットゼロ分野を育成。アブダビでe-メタン製造事業の共同調査に参画。23.12期は足踏み。 記:2024/02/29
総合化学大手。マテリアル、住宅、ヘルスケアの領域で事業展開。住宅部門は堅調。建築請負部門は伸び悩むが、不動産部門等がカバー。クリティカルケア事業ではAEDの販売量が増加。24.3期3Q累計は増収。 記:2024/02/11
製紙メーカー最大手の一角。段ボールや包装材 家庭紙、紙おむつ等の生活産業資材、特殊紙やフィルム等の機能材、新聞紙、情報用紙を提供する。今期3Q累計の国内は価格改定が寄与も、海外のパルプ市況が影響した。 記:2024/02/10
1,972.5
6/19 15:00
-7.5(%)
時価総額 357,449百万円
経費精算クラウド「楽楽清算」や明細発行のソフトウェアを手掛けるBtoB・SaaS企業。中堅中小企業向けのバックオフィス業務効率化クラウドを展開。IT人材派遣も事業領域。業容好調で3Q累計は増収・利益急伸。 記:2024/03/28
経理・確定申告、人事労務等の「マネーフォワード クラウド」が主力。家計簿アプリや事業用プリペイドカード、企業間請求・決済代行サービスなども。「マネーフォワード クラウド」の課金顧客数は順調に増加。 記:2024/05/16
ICパッケージ基板で世界トップ。プリント配線板、自動車排ガス浄化装置でも高シェア。環境用途向けに強み。24.3期3Qはセラミック事業が堅調。ディーゼル・パティキュレート・フィルターは価格転嫁等で売上増。 記:2024/02/10
塗料世界大手。日本ペイントを中核とする持株会社。シンガポール塗料大手のウットラムグループ傘下。47の国・地域で事業展開。配当性向は30%目途。日本では高機能・サステナビリティ製品の拡充等に取り組む。 記:2024/05/08
世界最大のタイヤメーカー。スポーツ用品なども。24.12期は高付加価値タイヤの増販を想定。調整営業益は前期比10%増の5300億円を見込む。増配予定。中計では26.12期に調整営業益6400億円を目指す。 記:2024/03/09
国内最大の人材関連サービス企業。米国発祥の求人情報検索サイト「Indeed」や不動産の「SUUMO」、求人・企業情報サイト「Glassdoor」を運営。マッチング&ソリューション好調で3Q累計は営業増益。 記:2024/02/22
電子部品大手。リチウムイオン電池や受動部品に強み。磁性材料がコア技術。24.3期3Q累計はセンサ応用製品が増収。自動車市場向け販売の増加が寄与。セラミックコンデンサなども自動車市場向け販売が伸びる。 記:2024/03/31
リードフレームやプレス用金型、工作機械等を手掛ける。車載用モーターコアで世界トップシェア。超精密加工技術が強み。電機部品事業は好調。電動車向け駆動・発電用モーターコアは需要堅調。24.1期通期は2桁増収。 記:2024/04/16
大手電子部品メーカー。コンデンサやインダクタ、EMI除去フィルタ等を手掛ける。チップ積層セラミックコンデンサ等で世界トップシェア。海外売上高比率が高い。コンデンサはモビリティ向けなどで販売増を見込む。 記:2024/06/04
陸上・航空宇宙・船舶海洋の総合重機製造。ターボチャージャーや航空エンジン、原子炉格納容器で実績。24.3期3Qは資源・エネルギー・環境部門が増収。東南アジアの大型発電所プロジェクトの進捗などが寄与。 記:2024/04/07
自動車メーカー最大手。自動車生産台数で世界トップ。コンパクトカーやセダン、SUV、ワゴン、商用車、トラックを製造、販売する。ダイハツや日野を傘下に持つ。今期3Q累計はHEVを中心に販売台数が増加した。 記:2024/02/29
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。当期ミリオンセラータイトル数は自社17、他社7の計24本。新作タイトル好調や円安で3Q累計は増収増益。 記:2024/02/27
大手総合商社。鉄鉱石や原油・LNGなど資源分野に強み。機械・インフラ、化学品、生活産業などの事業を多角的に展開。インドネシアのパイトン発電事業の持分売却は完了。中計では26.3期当期利益9200億円目標。 記:2024/06/04
10,225
6/19 15:00
+100(%)
時価総額 17,617,205百万円
大手投資会社。傘下にビジョンファンドや通信会社、LINEヤフー等を持ち、AIやインターネット等の分野の企業に投資。今期3Q累計は増収、利益は改善傾向となった。デリバティブ関連や公開投資先の株価上昇が寄与。 記:2024/02/10