株～企業情報・おすすめ銘柄

<8035> 東エレク 38380 +1510大幅続伸。本日は半導体関連の強い動きが目立っている。米SOX指数が2.7％の上昇となっているように、米半導体関連株上昇の流れが波及する格好に。米国では1月PCE価格指数がほぼ市場予想通りとなり、利下げ開始時期の先送り懸念が後退、半導体などグロース株の買い安心感につながっている。なお、米ナスダック指数は2021年11月以来の最高値更新ともなっている。 <3659> ネクソン 2553 +127大幅反発。SMBC日興証券では投資判断を「2」から「1」に、目標株価も3100円から3400円に引き上げた。24年12月期中に業績ボトムアウトが見込めること、エンバークスタジオ開発のオンラインゲームの貢献などから中長期的な利益拡大余地が大きいとみられること、株価下落によりバリュエーション面での割安感も拡大したことを格上げの背景に。25年12月期営業利益は1444億円を予想している。 <3397> トリドール 4176 -120大幅反落。大和証券では投資判断「2」を継続しているが、目標株価を5200円から4700円に引き下げている。保守的な会社計画は上振れが可能との見方に変更はないものの、事業利益は24年3月期が前期比2.2倍の156億円、25年3月期が同23％増の192億円とし、従来予想から下方修正しているもよう。従業員の定着率改善に向けた人財投資の強化などで、本社費用等の調整額が大きくなっているようだ。 <6315> TOWA 10460 +1110急伸で1万円の大台乗せ。岩井コスモ証券では投資判断「A」を継続し、目標株価を7800円から10680円にまで引き上げている。既存領域の需要回復と生成AI関連の需要拡大で新たな成長期に入っていくと評価。生成AI用半導体に不可欠なHBM量産において、コンプレッション装置の採用拡大などに期待としている。25年3月期営業利益は前期比54％増の126億円を予想。 <4216> 旭有機材 4655 +350大幅続伸。発行済み株式数の1.0％に当たる20万株を上限に、立会外取引での自己株式取得実施を発表している。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行することを取得目的としている。需給インパクトなどは限定的であるが、自社株買いを手掛かりとした株価上昇をきっかけにして、半導体製造装置向けバルブなどを手掛ける半導体関連の出遅れとして関心が向かう展開になっているようだ。 <9216> ビーウィズ 2190 +282急伸。株主優待制度の新設を発表しており、買い材料視される状況となっているようだ。5月末日時点で200株以上保有の株主が対象、保有株数に応じて株主優待ポイントを贈呈する。専用WEBサイト「ビーウィズ・プレミアム優待倶楽部」において、5000種類以上の商品からポイント数に応じて交換可能となる。1000株保有株主は60000ポイントが進呈され、前日終値ベースでの優待利回りは3.1％程度になる。 <3031> ラクーンHD 617 -108急落。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は4.7億円で前年同期比47.9％減となり、通期予想は従来の8.5-10.5億円レンジから5.5億円、前期比53.9％減に下方修正している。国内の購入客単価が想定以上に低下したほか、「Paid」における大口加盟企業のPaid対象事業の撤退なども影響のもよう。業績下振れに伴い、年間配当金も従来計画の18円から14円に引き下げている。 <6391> 加地テック 5450 +705ストップ高比例配分。前日に業績予想の上方修正を発表している。24年3月期営業利益は従来予想の5.7億円から7.6億円、前期比3.2倍にまで引き上げ。製造原価低減による採算改善に加え、経費削減の進展なども奏効したもよう。第3四半期までの進捗から上振れ期待は高かったとみられるものの、業績変化率の一段の高まりに買いインパクトが先行する形のようだ。 <5250> プライムストラテジー 2000 +400ストップ高比例配分。完全ローカル環境での LLM実行環境導入・保守サービス「Magatama.AI」を発表している。これは、LLM活用に向けてのコンサルティングから実装までを一気通貫にてサポートし、導入企業のDXに寄与する持続可能な組織作りとAIシステム基盤を構築するもの。今後の業績へのインパクトを想定する動きが優勢となっているようだ。 <6635> 大日光 562 -98一時ストップ安。前日に中期経営計画を発表したが、今週に入って期待感から一時35％の上昇となっていたことで、材料出尽くし感が先行した。26年12月期営業益11.5億円（24年12月期見通し6.1億円）などの数値目標を示しているほか、航空宇宙・バッテリー等、開発設計案件売上高の拡大で26年12月期20億円の売上目標。なお、株主還元に関しては、安定配当を継続して実施していくことを基本方針に。 《ST》