株～企業情報・おすすめ銘柄

<7203> トヨタ自 6384 -143続落。前日の取引時間中に20年3月期決算を発表、その後は売り優勢の展開が続いた。営業益は2兆4429億円で前期比1.0％減、コロナウイルスによる影響は1600億円としている。一方、21年3月期は5000億円で同79.5％の大幅減益見通し。減益幅は想定以上との見方が優勢なほか、自社株買いが見送られたこともマイナス視されているようだ。ただ、業績前提など厳しめで計画数値は保守的過ぎるとの見方もある。 <4911> 資生堂 6342 -279大幅反落。前日に第1四半決算を発表、営業利益は65億円で前年同期比83.3％の大幅減益となった。市場コンセンサスは200億円超の水準であった。また、通期見通しは従来の1170億円、前期比2.8％増益から未定に変更している。足元の状況は、中国が回復に転じているものの、日本や欧米では厳しい売上動向となっているもよう。業績コンセンサスが一段と低下する流れになっているようだ。 <6701> NEC 4675 +285大幅続伸。前日に20年3月期決算を発表、営業益は1276億円で前期比2.2倍、8日に上方修正を発表済みだが、期末配当金は従来の30円から40円に増額した。また、第4四半期には一過性費用となる追加施策165億円を計上していることも明らかに。業績実態は想定以上に好調として評価が高まった。21年3月期は1500億円で同17.5％増益の計画で、増配見通しも発表。コロナ影響は400-500億円と見込む。 <4902> コニカミノルタ 381 -24大幅続落。前日に業績予想の下方修正を発表、営業利益は従来の200億円から80億円、前期比87.2％減に引き下げ。コロナウイルスの影響が110億円程度、のれん減損なども下振れ要因に。年間配当金も30円から25円に引き下げた。また、モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断を「イコールウェイト」から「アンダーウェイト」に格下げ、欧米比率の高さによる業績悪化度合いの大きさを反映と。 <7731> ニコン 942 -35大幅続落。前日に業績予想の下方修正をを発表、営業利益は従来予想の200億円から60億円に減額、FPD露光装置の遅れで売上高が下振れのほか、減損損失111億円計上が響いた。市場コンセンサスは170億円程度であったため、減損計上を除けば、ほぼ市場の想定通りの水準ではあるが、半導体関連銘柄内での相対的な業績の伸び悩みなどから、悪材料出尽くしの流れにはならず。 <6569> 日総工産 685 +100ストップ高。前日に20年3月期決算を発表、営業利益は30.6億円で前期比6.7％増益、第3四半期決算時に下方修正した水準27億円を上回る着地になっている。21年3月期見通しは非開示としているが、新型コロナウイルス感染拡大による悪影響が意識され、株価は大きく調整していただけに、1-3月期の堅調決算が見直し材料につながっている。前期業績は自動車向けがけん引となっている。 <9449> GMO 2644 +244急伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は83億円で前年同期比65.7％の大幅増益、市場コンセンサスは65億円程度であったとみられる。新型コロナウイルスの影響下、想定以上に好調な滑り出しとして評価が高まる展開に。インターネットインフラ事業におけるアクセス事業や決済事業の好調推移、FXなどの取扱高拡大によるインターネット金融事業の伸長などが好業績の主因に。 <6383> ダイフク 7950 +490大幅続伸。前日に20年3月期の決算を発表、営業利益は405億円で前期比25.9％減益、従来予想の390億円を上回って着地した。一方、21年3月期は410億円で同1.2％増益の見通しとしており、現在の環境下での増益ガイダンス開示を好材料視する動きが優勢になっている。1-3月期の受注高は、EC物流関連などがけん引役となって、前年同期比14％増の1451億円、受注残高は過去最高の水準ともなっている。 <7717> Vテク 3950 -450急反落。前日に20年3月期決算を発表、営業利益は57億円で前期比65.7％減益となった。第3四半期決算時に下方修正した水準となっている。一方、21年3月期は60億円で同5.1％増益の見通し。新型コロナウイルスの影響による納期延伸の可能性を踏まえた予想としているが、前年度延伸の上乗せ期待もあっただけに、回復力は緩慢との見方が先行へ。1-3月期受注高も低迷が続いている。 <5105> TOYO 1410 +108急伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は69.4億円で前年同期比31.8％減益、コンセンサス水準並みでの着地に。一方、通期見通しは従来予想を取り下げた。下振れは避けられないとみられるものの、収益性高いSUV向けの大径タイヤが増加傾向、足元も堅調な推移が続いているもようで、収益の下支え役として期待される形にはなっているもよう。45円の年間配当金維持方針などもポジティブに捉えられた。 《US》