株～企業情報・おすすめ銘柄

<6758> ソニー 6140 +278大幅続伸。前日に上半期決算を発表。営業益は4345億円で前年同期比20.1％増、市場予想や事前観測などを上回る着地に。ゲーム＆ネットワークサービス分野などが好調で、市場の懸念を払しょくさせる内容となった。なお、通期予想は6700億円から8700億円に上方修正、市場予想の8000億円を上回る水準だが、EMI連結子会社化の影響1100億円が反映されたことが背景で、ほぼ想定通りの上振れとなる格好へ。 <6857> アドバンテス 2081 +238大幅続伸。前日発表の第2四半期決算を評価する動きに。7-9月期営業利益は179億円で前年同期比3.5倍、市場予想を60-70億円上回る水準となった。SoCテスタやメモリテスタの好調を背景に、高水準であった前四半期の反動が懸念された受注高も増加基調を継続、つれて、通期営業利益予想は345億円から530億円に上方修正、420億円程度であった市場予想を大きく上回る増額修正を行っている。 <7974> 任天堂 35160 -90もみ合い。前日に上半期の決算を発表、営業利益は614億円で前年同期比53.7％増益となった。スイッチのソフト販売の好調で大幅増益となっている。ただ、7-9月期営業利益は市場予想を100億円程度下振れたと見られている。スイッチの販売がコンセンサスには未達で、自社ソフト売上比率なども低下した。利益率の低下などによって、年末商戦への期待感もやや後退する格好になっている。 <7267> ホンダ 3241.0 +197.0大幅続伸。前日発表の第2四半期決算が好感された。7-9月期営業利益は2145億円で前年同期比40.2％増、4-6月期の同11.2％増から増益率は拡大、市場予想を500億円前後上回った。通期計画は従来の7100億円から7900億円に上方修正、ほぼ市場予想並みの水準まで引き上げた。二輪販売台数の上振れや為替前提の円安シフトが業績上方修正の主因。また、年間配当金も108円から111円に引き上げた。 <6963> ローム 7940 +470続伸。前日後場の取引時間中に発表した上期決算では、営業益は354億円で前年同期比18.8％増となり、従来計画の300億円を大きく上回った。市場予想も20億円程度上回った。通期計画は580億円から620億円に上方修正、修正値は市場予想をやや下回る水準だが、下期計画は実質下方修正など保守的な計画と受け取られたほか、100億円を上限とする自社株買いを発表したこともポジティブに作用したようだ。 <5411> JFE 2131.0 -207.0急落。前日に上期の決算を発表。経常益は1435億円で前年同期比41.4％増、会社計画の1350億円を上回る着地に。一方、通期計画は2600億円から2500億円に下方修正、市場コンセンサスでは上振れを見込んでいたため、想定外の下方修正と捉えられた。西日本製鉄所倉敷地区の第2高炉が10月23日から操業トラブルで停止、11月中旬まで休止する見通しで、これに伴う粗鋼生産計画の下方修正が要因に。 <3756> 豆蔵HD 914 +150ストップ高比例配分。前日に発表した上半期業績の上方修正がポジティブなインパクトにつながっている。営業利益は従来予想の6億円から9.2億円に増額、OJT案件の想定以上の受注獲得、コスト削減の進展などが収益上振れの背景になったようだ。第1四半期が2ケタ減益決算であったため、増益予想への上方修正には意外感が強いもよう。通期計画に関しては現在精査中としている。 <6817> スミダ 1400 +284急伸で上昇率トップ。前日に第3四半期の決算を発表、営業利益は38.2億円で前年同期比25.3％減益となった。ただ、1-3月期の70.8％減益、4-6月期の28.0％減益に対して、7-9月期は17.5％の増益に転じている。株価が安値圏にあるなか、収益モメンタムの好転をポジティブに捉える動きが優勢のようだ。新規受注製品の立ち上げに伴う生産性や歩留まりの低下など、これまで足かせになってきた要因が改善してきているもよう。 <4927> ポーラオルHD 3020 -210大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は323億円で前年同期比5.9％増となった。基幹ブランドのPOLA、育成ブランドのTHREEやDECENCIAが好調だった。ただ、7-9月期は92.3億円で同減益に転じている。上半期は従来計画を35億円程度上振れていたため、今回の決算では通期上方修正の期待もあったもよう。ポーラにおける外国籍販売員の売上が鈍化傾向になっているようだ。 <6366> 千代化建 562 -150ストップ安。米キャメロンLNGプラントのJV企業である米マクダーモットでは、同プラントにおいて追加費用計上を発表。第1四半期決算では、同プラントでマクダーモットが約183億円、同社では50億円の追加費用を計上、両者の間に大きな開きが目立っていたため、もともと同プラントの先行き損失計上懸念は強まる状況になっていた。今回の米社の追加費用計上発表で、同社の損失額は一段と膨らむとの警戒感が優勢に。 《US》