オフィス用品通販で成長。個人向けEC「ロハコ」も。ヤフーLINEの傘下。翌日配送を可能とする独自の物流基盤。ロハコが復調。だが法人向け通販の粗利率改善や物流効率化などで増収増益に。総還元性向45%目標。 記:2024/09/08
6,150
11/22 15:30
-100(%)
時価総額 817,704百万円
国内最大のハンバーガーチェーン。1971年創業。2900店舗超。米マクドナルド・コーポレーションとライセンス契約を締結。時間帯に合わせたメニューラインアップを強化。デリバリーサービスの提供店舗拡大図る。 記:2024/07/29
「まいどおおきに食堂」などを全国展開するフジオフードシステムを中核とする持株会社。ステーキレストランや手打ち蕎麦専門店、アグリ事業等も。グループ店舗数は710店舗超。直営事業では集客力向上施策などを実施。 記:2024/07/05
ステーキハウスブロンコビリーを東海中心に展開。「厚切りとんかつ京風おばんざい かつひろ」の運営等も。炭焼きステーキ・ハンバーグなどが特徴。24年9月末で154店舗展開。とんかつ業態の育成などに注力。 記:2024/10/27
2,240.5
11/22 15:30
+16.5(%)
時価総額 509,718百万円
Cafeレストラン「ガスト」、中華レストラン「バーミヤン」などを展開するファミリーレストラン大手。東京都武蔵野市に本社。外販通販ビジネス等も手掛ける。低単価のサイドメニューを拡充。店舗改装などを推進。 記:2024/10/11
底地案件に特化した不動産投資事業が主力。東京圏、大阪圏中心。底地特化型の私募REIT「地主リート」の運用等も行う。新規仕入、販売用不動産の売却推進。中期経営計画では26.12期売上高1000億円目指す。 記:2024/06/24
6,911
11/22 15:30
+191(%)
時価総額 552,894百万円
九州地盤のドラッグストア大手。小商圏型メガドラッグストアを展開。ローコスト経営で実現の価格競争力に強み。店舗数は1450店舗超。新規出店は自社競合を厭わず。新商勢圏の関東や中部、関西への出店拡大を図る。 記:2024/06/03
広告効果測定プラットフォーム「アドエビス」などのマーケティングDX支援事業、ECサイト構築の「EC-CUBE」などのコマース支援事業を展開。マーケティングプロセス領域における新サービスなどで成長目指す。 記:2024/06/07
金融機関等の基幹システム構築・更改のPMO支援などを行うコンサルティング事業が主力。コンパクトPOSセルフレジ「EZレジ」等のイノベーション事業も。コンサル事業は受注順調。DX伴走支援サービスを開始。 記:2024/06/09
国内最大級のマンガアプリ「マンガBANG!」を運営。女性向けマンガアプリ「マンガトート」、オリジナルマンガレーベル「マンガBANGコミックス」等も。オリジナル作品の制作強化、新規事業の創出等に注力。 記:2024/08/06
業務用洗剤や固形燃料、除菌剤等を手掛けるケミカル事業が主力。乳酸菌発酵食品等のヘルスケア事業も展開。固形燃料で国内トップシェア。ケミカル事業では感染対策用製品を拡販。新製品開発、新業態開拓などに注力。 記:2024/10/24
スポンジチタンのトップメーカー。兵庫県尼崎市に本社。低酸素球状チタン粉末や高純度チタン等の高機能材料事業も展開。神戸製鋼所等が主要取引先。配当性向25%~35%目安。球状チタン合金粉末等の拡販図る。 記:2024/09/02
不織布製品と家庭紙・日用雑貨を扱う専門商社。1653年に和紙問屋として創業。電子・食品等のクリーン分野、ウェルネスケア分野、エコプロダクツ分野等で事業展開。産業分野等に注力。27.5期営業利益3億円目標。 記:2024/10/26
ホスピタリティ・レストラン「ロイヤルホスト」、天丼・天ぷら専門店「てんや」等を全国展開するロイヤルフードサービスを中核とする持株会社。ホテル事業や食品事業等も。外食事業では高付加価値戦略等に取り組む。 記:2024/07/01
不動産コンサルティング、学生マンション・学生寮の運営受託等を手掛ける不動産ソリューション事業が主力。学生サービス業務のアウトソーシング等も。総管理戸数は1万2000戸超。入居者募集・管理業務のDX化推進。 記:2024/08/12
リユースチェーン大手。主力の「ブックオフ」に加え、百貨店内の買取専門店「ハグオール」などを展開。アメリカなど海外にも進出。直営既存店ではトレーディングカード等の販売が順調。28.5期売上1300億円目標。 記:2024/06/03
1904年創業の中堅海運会社。ハンディサイズのバラ積み船隊による不定期航路事業、船舶貸渡業を手掛ける。木材が主要輸送品。倉庫・運送事業、不動産事業も展開。外航海運事業では徹底した効率配船などに取り組む。 記:2024/08/30