暗号資産
FISCO BTC Index
11/6 0:34:49
10,533,990
井関農機など
2016/4/1 19:10
FISCO
[来週の買い需要（表）]
コード;銘柄;株価インパクト;買い需要;信用倍率;終値;前日比 <7544> ;スリーエフ;256%;6400;9.53;354;-9 <7513> ;コジマ;168%;96000;1.59;237;-5 <9099> ;C&FロジHD;107%;26100;0.15;818;-52 <6985> ;ユーシン;94%;56100;0.41;702;-21 <6926> ;岡谷電;92%;16300;0.64;362;-10 <3089> ;テクノアルファ;83%;500;30.60;1247;-11 <7640> ;トップカルチャ;81%;20600;3.07;468;-11 <9913> ;日邦産;80%;400;20.77;274;-2 <6310> ;井関農;79%;1351000;1.04;213;-8 <7122> ;近畿車;74%;46000;13.77;314;-14 <8742> ;小林洋行;66%;5900;8.04;242;-3 <1681> ;上場MSエマ;61%;1900;10.97;1165;-11 <4783> ;日ダイナミク;61%;51300;3.69;744;-39 <6391> ;加地テック;57%;4000;1.78;370;-1 <7022> ;サノヤスHD;56%;36600;2.52;218;-4 <2904> ;一正蒲;55%;6200;0.17;965;-32 <8769> ;ARM;53%;14000;10.63;851;-39 <7961> ;兼日農;50%;24000;10.11;143;0 <8228> ;マルイチ産;50%;100;3.30;869;7 <8423> ;アクリーティブ;50%;290400;4.29;451;-4
[コメント]
井関農機は強いトレンドが継続している。信用倍率は1.04倍と取り組みに厚みが増している。足元25日線での攻防だが、売り方の買戻しが入りやすいだろう。
《TM》
関連銘柄 19件
2904
東証スタンダード
733
時価総額 13,626百万円
11/5 15:30
-1(%)
-1(%)
水産練製品メーカー。新潟県新潟市に本社。水産練製品業界で国内2位。カニ風味かまぼこ「サラダスティック」でメーカーシェアトップ。きのこ事業等も展開。水産練製品・惣菜事業では高付加価値商品の開発を推進。 記：2024/09/01
3089
東証スタンダード
1,020
時価総額 2,362百万円
11/5 14:22
+7(%)
+7(%)
半導体製造装置や電子材料等の輸入、販売等を行うエレクトロニクス事業が主力。マリン・環境機器事業、サイエンス事業等も。エレクトロニクス事業は案件大型化の傾向。半導体テストソリューションの強化等を図る。 記：2024/05/06
4783
東証スタンダード
1,648
時価総額 14,502百万円
11/5 15:24
+30(%)
+30(%)
システム構築ソリューション等のシステム開発事業が柱。インフラ構築ソリューション、駐輪場の設営・運営・管理受託等も。旧社名は日本コンピュータ・ダイナミクス。システム開発事業などIT関連事業は各種案件が順調。 記：2024/10/11
6310
東証プライム
990
時価総額 22,755百万円
11/5 15:30
+1(%)
+1(%)
老舗農業機械メーカー。1926年に愛媛県松山市で創業。トラクタ、耕うん機等の整地用機械が主力。田植機、コンバイン、芝刈機などの製造・販売も。国内では畑作市場などへ経営資源集中。海外は事業拡大の加速図る。 記：2024/08/09
6391
東証スタンダード
4,005
時価総額 6,881百万円
11/5 15:30
-260(%)
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圧縮機メーカー。1905年創業。三井E&S傘下。水素圧縮機やプラント向け圧縮機、PETボトル成形用圧縮機などを手掛ける。水素ステーション用で国内トップシェア。既存事業のQCD強化で製品競争力の向上を図る。 記：2024/07/26
6926
東証スタンダード
228
時価総額 5,226百万円
11/5 15:30
-1(%)
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1939年設立の電子部品メーカー。コンデンサ製品、ノイズ・サージ対策製品が柱。LED等の表示・照明製品、赤外LED光源等のセンサ製品も。コンデンサ製品事業ではラインナップ拡充図る。コスト構造改革を推進。 記：2024/10/12
6985
東証１部
984
時価総額 33,251百万円
8/2 15:00
±0(%)
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自動車電装品メーカー。キーセットや電動ステアリングロックなどに強み。住宅機器も手掛ける。タイ子会社の会計に問題が生じ、19.12期1Q決算の発表を延期。ミネベアミツミによるTOBは成立、上場廃止の見込み。 記：2019/06/06
7022
東証スタンダード
158
時価総額 5,343百万円
11/5 15:30
-1(%)
-1(%)
機械式駐車装置、ショットブラストマシンの製造等を行うサノヤス・エンジニアリングなどを傘下に収める持株会社。各種産業機械部品、乳化・攪拌装置の製造等も。製造業向けでは乳化・撹拌装置のメンテナンスが順調。 記：2024/08/27
7122
東証スタンダード
1,403
時価総額 9,692百万円
11/5 15:30
+16(%)
+16(%)
鉄道車両メーカー。国内では新幹線や特急などの車両を手掛ける。米国やアジア、中東でも鉄道車両を展開。近鉄グループホールディングスの持分法適用関連会社。鉄道車両関連事業は堅調。。老朽車両更新需要を取り込みへ。 記：2024/07/02
7513
東証プライム
1,084
時価総額 84,458百万円
11/5 15:30
+11(%)
+11(%)
ビックカメラグループの郊外型家電量販店。店舗数は140店舗超。季節家電等の家庭電化商品、携帯電話等の情報通信機器商品が柱。EC事業、住設事業も手掛ける。株主優待制度を拡充。電子棚札の導入店舗を拡大。 記：2024/05/12
7544
東証スタンダード
390
時価総額 3,006百万円
11/5 15:30
+5(%)
+5(%)
南関東地盤のコンビニチェーン。ローソンとの共同ブランド店が柱。新型フォーマットの「gooz」を育成。やきとり、チルド弁当など独自商品の販促を強化。中期経営計画では27.2期経常利益10億円以上目指す。 記：2024/05/12
7640
東証スタンダード
145
時価総額 2,351百万円
11/5 15:30
±0(%)
±0(%)
書籍やCD・DVD、文具等の販売を行う「蔦屋書店」を展開。新潟県が地盤。タリーズコーヒーのFC運営等も。イオンタウン仙台泉大沢店が24年3月にグランドオープン。26.10期営業利益4.5億円目指す。 記：2024/04/30
7961
東証スタンダード
2,247
時価総額 9,323百万円
5/29 14:09
+1(%)
+1(%)
地盤改良と木材加工を展開。地盤調査や地盤改良、木材の保存処理、受託加工に加え、セキュリティ機器販売も事業領域。23.3期3Qは増収。兼松によるTOBは成立、同社株は23年5月30日付けで上場廃止予定。 記：2023/04/15
8228
名証メイン
1,115
時価総額 25,780百万円
11/5 15:30
±0(%)
±0(%)
長野県地盤の総合食品卸会社。三菱グループ。水産物、畜産物に強み。一般ドライ食品や加工食品等の卸売、物流・冷蔵倉庫事業等も手掛ける。国内水産物の付加価値化を進める。畜産事業では食肉加工分野に重点投資。 記：2024/08/12
8423
東証１部
415
時価総額 18,023百万円
1/31 15:00
+1(%)
+1(%)
売掛債権の早期買取サービス、支払い業務等のアウトソーシング、オーダーメイドの金融サービスが三本柱。業種別債権取扱高は小売・卸売が主力。19.3期2Qは債券取扱高堅調、営業収益は横ばいも人件費増で利益苦戦。 記：2018/12/29
8742
東証スタンダード
251
時価総額 3,151百万円
11/5 15:30
±0(%)
±0(%)
商品先物取引大手のフジトミ証券が中核の持株会社。保険販売、ゴルフ場経営、不動産賃貸、インターネット広告業なども。投資・金融サービス業は堅調。金融商品取引、商品先物取引の受取手数料も伸びる。黒字定着へ。 記：2024/08/21
8769
東証スタンダード
561
時価総額 9,694百万円
11/5 15:30
-3(%)
-3(%)
ストレスチェックなどの組織改善ワンストップサービス「アドバンテッジ タフネス」等を手掛けるメンタリティマネジメント事業が主力。就業障がい者支援事業等も。「アドバンテッジ タフネス」は新規獲得順調。 記：2024/08/30
9099
東証プライム
5,730
時価総額 147,209百万円
10/8 15:00
+10(%)
+10(%)
名糖運輸、ヒューテックノオリンが中核の持株会社。通過型センター事業、保管在庫型物流事業が柱。コンビニ向けチルド食品の輸送に強み。既存物流事業の強靭化図る。SGHDによるTOBは成立、同社株は上場廃止予定。 記：2024/07/28
9913
東証スタンダード
2,098
時価総額 19,148百万円
11/5 15:30
+8(%)
+8(%)
工業部品、産業資材の専門商社。半導体封止材、配線板材料、設備治工具等を扱う。自動車関連部品の製造・販売、ディスポーザブル製品の提供等も行う。エレクトロニクス事業ではメーカー機能の強化等に取り組む。 記：2024/08/27
