1920年創業の中堅ゼネコン。群馬県前橋市に本社。群馬県庁、高崎芸術劇場などで施工実績。アスファルト合材等の販売、建設資機材の賃貸なども。配当性向は50%以上目安。市場戦略の見直しなどに取り組む。 記:2024/08/26
注文住宅や分譲住宅、リフォームなど展開の住宅メーカー。親会社のヤマダ電機はソフトバンクと住宅事業で提携。20.2期売上高800億円目標。18.2期は増収も新築住宅着工戸数減、工事遅延などで利益苦戦の落着。 記:2018/06/09
婦人衣料、服飾雑貨の製造小売り。郊外型大型ショッピングセンター、駅ビルなどに出店。ミャンマー自社工場からの調達に強み。福島県いわき市に本社。ミャンマーは安定生産体制を維持。EC事業の強化などに注力。 記:2024/10/27
ミドリムシ等を活用した健康食品、化粧品の開発・製造・販売等を行うヘルスケア事業が主力。バイオ燃料の開発・製造・販売等も。青汁のキューサイを傘下に持つ。次世代エイジングケアブランド「CONC」に積極投資。 記:2024/09/02
1919年創業の化学メーカー。脂肪酸、不飽和アルコール、界面活性剤等のオレオケミカルを手掛ける。可塑剤、合成樹脂原料、潤滑油等も。分子設計力などが強み。工業向け天然高級アルコールでは顧客開拓推進。 記:2024/10/11
人工腎臓用透析剤キンダリーなど人工透析関連製商品、輸液等を手掛ける。人工腎臓用透析液で国内トップシェア。腎・透析領域の売上構成比率が高い。人工透析関連製商品の浸透、後発医薬品の販売促進などを図る。 記:2024/08/19
基礎補修・家屋補強工事や白蟻防除施工、自家消費型太陽光発電システムの販売施工、埋立処理や廃液処理などの環境資源開発事業等を手掛ける。26.3期売上高515億円目標。HS事業では法人営業体制の強化拡充図る。 記:2024/07/26
トヨタ系列の自動車ばねメーカー。1925年創業。シャシばね、精密ばね、コントロールケーブル等の製造・販売を行う。新型ランドクルーザー250シリーズが同社製品採用。28.3期売上高1000億円以上目標。 記:2024/06/15
流体制御装置メーカー。自動調節弁やバタフライ弁、遠隔操作装置の製造・販売等を行う。1930年創業。電力・造船各社などが主要取引先。バタフライバルブ等で国内トップシェア。発電プラント関連等で営業活動積極化。 記:2024/06/11
1,009.5
11/26 15:30
-4(%)
時価総額 656,586百万円
大手電気機器メーカー。1912年創業。台湾の鴻海精密工業傘下。液晶テレビや白物家電、スマートフォン、各種情報機器などの製造・販売を行う。ブランド事業では特長商品、新規カテゴリー商材の創出などを図る。 記:2024/08/01
居酒屋「三代目鳥メロ」や「ミライザカ」、「焼肉の和民」等の外食事業を手掛ける。現在は国内売上トップの宅食事業が柱に。有機農産物の生産販売等も。宅食事業の営業拠点数は520ヶ所超。配当性向20%以上目安。 記:2024/06/18
和食レストラン「権八」、イタリアンレストラン「ラ・ボエム」、エスニックレストラン「モンスーンカフェ」などの運営を行う。米国でも事業展開。総店舗数は40店舗超。インバウンド需要の取り込みなどに注力。 記:2024/08/01
精密部品と生活用品の製造販売。置き時計や掛け時計の中高級品に強み。精密部品の売上比率が約7割。精密部品事業では自動車向けが好調。生活用品事業では国内のオンライン販売が堅調。価格転嫁で原価高を吸収。 記:2024/06/18
療養ベッド、福祉用具等の製造・仕入、レンタルなどを行うフランスベッドを中核とする持株会社。家庭用ベッド、家具類、寝装品等も手掛ける。IoT関連機器の「見守りセンサーM-2搭載ベッド」などの販売に注力。 記:2024/10/05
機械総合商社。電力などの各種プラント設備、産業機械器具、計測機器等を手掛ける。競争力のある商材等が強み。日本フェンオールと資本業務提携。発電設備のメンテナンス案件は順調。27.3期営業利益52億円目標。 記:2024/06/11
ファッション雑貨販売会社。洋傘やパラソル、帽子等の装飾品に加え、毛皮や宝飾品等のアクセント商品も扱う。「ポロ ラルフローレン」「ランバン」等。帽子部門は各販路で販売堅調。洋傘部門も晴雨兼用傘の売上伸びる。 記:2024/09/22
独立系のエレクトロニクス専門商社。集積回路・半導体素子などの電子部品、電子機器の販売等を行う。配当性向50%目途。ルネサスエレクトロニクスとの特約店契約は24年9月末に終了予定。新規コア商材の創出図る。 記:2024/07/07
自動車リース関連事業が主力。機械工具販売事業やケミカル事業、合成樹脂事業、パーキング事業等も手掛ける。1930年創業。自動車リース関連事業は新規販売の積極化等により、契約台数や契約残高の増加を図る。 記:2024/07/05