コスメ・美容の総合サイト「@cosme」を運営。化粧品ECサイト「@cosme SHOPPING」、化粧品専門店「@cosme STORE」の運営等も。会員数は増加傾向。リテール事業は国内出店の加速図る。 記:2024/08/23
2,565
11/13 15:30
-135(%)
時価総額 33,114百万円
フィリピンのCATV事業者等に国際通信回線の提供を行う。日本国内における通信サービスの提供、メディカル&ヘルスケア事業等も。マニラ首都圏での法人向けインターネット接続サービスの課金件数は大幅に増加。 記:2024/06/25
医療用医薬品メーカー。理化学研究所を前身として1948年に設立。外用爪白癬治療剤「クレナフィン」でトップシェア。関節機能改善剤「アルツ」等も。25.3期はアルツ、原発性腋窩多汗症治療剤等の増収見込む。 記:2024/06/28
5,950
11/13 15:30
+150(%)
時価総額 119,904百万円
国内トップの香料メーカー。1920年設立。フレーバー部門、フレグランス部門が柱。アロマイングリディエンツ、医薬品中間体の製造・販売等も行う。海外の成長に加え、製品ポートフォリオの適正化などに取り組む。 記:2024/10/08
4,784
11/13 15:30
-150(%)
時価総額 274,515百万円
1874年創業の非鉄金属大手。機能材料部門、金属部門が柱。亜鉛に強み。半導体パッケージ基板向け極薄銅箔、二輪用触媒などで世界トップシェア。機能材料部門では既存分野の深耕、環境貢献製品の創出等に取り組む。 記:2024/08/10
2,412.5
11/13 15:30
-26.5(%)
時価総額 317,220百万円
非鉄大手。銅精錬から銅加工品、電材、超硬工具まで幅広い。リサイクル技術による廃棄物の再資源化も。半導体関連製品などが販売回復。精錬所の生産トラブルも解消。資源循環事業の強化に向け、欧州統括会社設立へ。 記:2024/07/23
マテリアルハンドリング業界最大手の物流システムメーカー。1937年創業。自動倉庫システム、無人搬送車、仕分け・ピッキングシステム等を手掛ける。一般製造業・流通業向けではFA分野における新領域開拓等に注力。 記:2024/08/06
POSシステムやRFIDシステム、自動認識システム、デジタル複合機等を手掛ける。東芝グループ。POSシステムで国内トップシェア。リテールソリューション事業ではリカーリングビジネスの強化などを図る。 記:2024/07/02
9,380
11/13 15:30
-134(%)
時価総額 7,186,403百万円
SoC半導体用試験装置など半導体・部品テストシステム事業が主力。半導体検査装置で世界トップシェア。メカトロニクス関連製品の製造・販売等も。海外売上高比率は9割超。グローバル及びサポート力の増強図る。 記:2024/10/12
5,570
11/13 15:30
-159(%)
時価総額 287,039百万円
電子光学機器、分析機器、計測検査機器を手掛ける理科学機器メーカー。1949年設立。電子顕微鏡で世界トップシェア。産業機器、医用機器なども展開。理科学・計測機器事業は電子顕微鏡を中心に引き合い順調。 記:2024/10/14
2,518.5
11/13 15:30
-42.5(%)
時価総額 2,966,037百万円
医療機器メーカー。1919年創業。消化器内視鏡で世界トップシェア。外科手術用エネルギーデバイス、人工骨補填材、整形外科用器具等も。海外売上比率が高い。消化器内視鏡システム「EVIS X1」の拡販図る。 記:2024/06/24
22,805
11/13 15:30
+200(%)
時価総額 10,755,591百万円
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向50%目処。研究開発投資を積極化。固定費の最適化などにも取り組む。 記:2024/07/07
私鉄大手。1922年設立。交通事業、不動産事業、生活サービス事業、ホテル・リゾート事業を展開。東急電鉄、東急プロパティマネジメント、東急百貨店等を傘下に持つ。不動産販売事業の拡大、海外事業の継続を推進。 記:2024/10/09
1,233
11/13 15:30
-3.5(%)
時価総額 340,013百万円
京浜、三浦半島地盤の私鉄大手。羽田空港へのアクセスを担う空港線に強み。流通事業や不動産事業、ビジネスホテルの運営等も。中期経営計画では27.3期営業利益350億円目標。不動産事業の強化等に取り組む。 記:2024/07/04
国内初の警備保障会社。事業所向け・家庭向けオンライン・セキュリティシステム、常駐警備、現金護送等を手掛ける。防災事業、メディカルサービス事業等も。システムセキュリティ、入退室管理システム等の拡販図る。 記:2024/08/01