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[日経平均株価・TOPIX（表）] 日経平均;20517.42;+383.69TOPIX;1484.04;+24.75 [後場の投資戦略] 　米国では新型コロナワクチンの開発に進展が見られたこともあり、経済再開や景気回復への期待が高まった。東京株式市場でも米株高につれて買いが先行。日経平均の日足チャートを見ると、20500円手前に位置する75日移動平均線を捉え、これを挟みもみ合う展開となっている。売買代金上位は全般堅調だが、これまで営業活動を大きく制限されていた企業を中心に上げが目立つ。金融株高も明るい材料だろう。業種別上昇率を見ると、出遅れている景気敏感系バリュー（割安）セクターが上位を占めている。ここまでの東証1部売買代金は1兆2000億円程度で、前日までに比べればやや増えた印象。新興市場ではマザーズ指数が3日続伸しているが、ここまでの上昇ピッチが急だったため伸び悩んでいる。 　NYダウ先物の時間外取引での下落が相場の重しとなっているが、後場には前日の欧米株の上昇に伴って海外投資家から改めて断続的な買いが入ってくる可能性がある。裁定売り残の積み上がりなどから一段の買い戻し余地も十分残っている。 　また、需給面では日銀による上場投資信託（ETF）買い入れの下支え効果が大きいとみられる。日銀は13日から15日まで3日連続で通常のETF買いを実施。1日当たりの金額は1005億円とゴールデンウィーク前までの1200億円規模から縮小したが、15日は前引けの東証株価指数（TOPIX）が0.32％の下落だったにもかかわらず買い入れが実施された。従来は0.5％以上の下落だった日に実施されており、1日当たりの金額縮小とともに実施基準が引き下げられた可能性がある。下落率0.3％というと、前日終値ベースでTOPIXなら4.4pt程度、日経平均なら60円程度の下落幅となる。今後、実施頻度が高まることが想定され、弱気派の投資家も一段と売り込みづらくなってくるだろう。 　日経平均は75日移動平均線のみならず、今月11日の取引時間中に付けた直近戻り高値（20534.88円）をも一時上回り、強気派がかねて期待していたもち合い上放れを試す動きが出てきてもよいタイミングだ。しかし、本日ここまでの動きからはむしろ投資家の上値追いに対する慎重姿勢が窺える。先行する景気回復期待と需給面の後押し材料で一段高となってくるか、先行き懸念の再燃で再び調整を迫られるかの分かれ目のように感じられるが、上にも下にも動けずこう着感を一段と強める可能性もあると考えられる。慎重に見極めたい。（小林大純） 《AK》