マーケット
11/19 15:15
38,414.43
+193.58
43,389.60
-55.39
暗号資産
FISCO BTC Index
11/19 18:37:58
14,072,768
フィスコポイント
保有フィスコポイント数
  
今月フィスコポイント数
  

日経平均は反発、エヌビディア決算待ちで小動き推移

2024/11/19 12:10 FISCO
*12:10JST 日経平均は反発、エヌビディア決算待ちで小動き推移  日経平均は反発。前日比208.52円高(+0.55%)の38429.37円(出来高概算8億8000万株)で前場の取引を終えている。  18日の米国市場はまちまち。ダウ平均は55.39ドル安の43389.60ドル、ナスダックは111.69ポイント高の18791.81で取引を終了した。材料乏しく寄り付き後、まちまち。11月NAHB住宅市場指数が予想外に改善したことや根強い成長期待が支えたが、ダウは利益確定売りに押され、終日軟調に推移した。ナスダックは電気自動車メーカー、テスラの上昇や長期金利の低下、半導体エヌビディアの決算を期待した買いが支援し上昇。まちまちで終了した。  米国市場が高安まちまちだったことから、東京市場は小動きで取引を開始した。日経平均は前日終値水準でスタートした後は、材料難から値幅の狭いレンジが継続。為替が1ドル154円台前半での小動きとなったことも影響して、積極的な売買は手控えられ、プライム市場の売買代金は1.7兆円台と2兆円を割り込んだ。  日経平均採用銘柄では、エヌビディアの最新半導体「ブラックウェル」に関連した不具合発生などを受けて、アドバンテスト<6857>が上昇。日銀による追加利上げ観測が意識されて、みずほ<8411>が16年ぶりの高値を更新したほか、三菱UFJ<8306>、三井住友<8316>も買われた。このほか、日本製鋼所<5631>、ニデック<6594>、フジクラ<5803>、荏原製作所<6361>などが上昇した。  一方、商船三井<9104>は、配当性向を40%に引き上げるとの報道があったものの、材料出尽くし感が先行し売られたほか、日本郵船<9101>、川崎汽船<9107>も弱い。このほか、コニカミノルタ<4902>、アステラス製薬<4503>、太陽誘電<6976>、TDK<6762>が下落。メガバンクが上昇一方、しずおかFG<5831>、コンコルディア<7186>など地銀株はさえない。  業種別では、輸送用機器、非鉄金属、精密機器、ゴム製品、銀行などが上昇した一方、サービス、電気・ガス、海運、パルプ・紙、空運などが下落した。  東京市場は、20日に発表される半導体大手エヌビディアの24年8-10月期決算に関心が向かっており見極めムードが強い。後場の日経平均も小動き推移となりそうだ。エヌビディアは急成長がすでに一巡しており、8月の5-7月期決算発表では成長鈍化への懸念が悪材料となって株価は下落した。その後、株価は回復し上場来高値を更新したが、2024年11月-2025年1月期の見通しなどが勢い不足と市場に判断されれば、再び売られる可能性はある。前回とは異なりNYダウ構成銘柄にも採用されていることから、主要3指数に対する影響は非常に大きいことから警戒したい。 《AK》
関連銘柄 17件
4503 東証プライム
1,561
11/19 15:30
-53.5(%)
時価総額 2,824,884百万円
国内大手製薬会社。前立腺がん治療剤「XTANDI」や急性骨髄性白血病治療剤「XOSPATA」などが主要製品。海外売上高比率が高い。25.3期は尿路上皮がん治療剤「PADCEV」の成長などを見込む。 記:2024/06/24
4902 東証プライム
664
11/19 15:30
-22.9(%)
時価総額 333,769百万円
カラー複合機、ITサービス等を手掛けるデジタルワークプレイス事業が主力。デジタルカラー印刷機、X線関連機器に強みを持つヘルスケア事業等も展開。オフィスユニットではコスト低減等で収益力の強化を図る。 記:2024/07/05
5631 東証プライム
6,499
11/19 15:30
+673(%)
時価総額 483,584百万円
樹脂製造・加工機械、成形機、防衛関連機器の製造・販売等を行う産業機械事業が主力。素形材・エンジニアリング事業も。1907年創業。29.3期売上高3800億円目標。産業機械事業は内製化率の維持・向上図る。 記:2024/10/09
5803 東証プライム
5,650
11/19 15:30
+378(%)
時価総額 1,671,626百万円
独立系電線メーカー大手。1885年創業。光ファイバケーブルや通信ケーブル、圧力センサ、プリント回路、自動車電装品等を手掛ける。光ファイバ融着接続機に強み。自動車事業部門は収益性改善に引き続き取り組む。 記:2024/08/05
1,348.5
11/19 15:30
-19.5(%)
時価総額 802,531百万円
静岡県地盤の地方銀行「静岡銀行」を中核とする持株会社。静銀経営コンサルティング、静銀リース等も傘下に持つ。持分法適用関連会社にマネックスグループ。総資産は16兆円超。預金、貸出金シェアで県内トップ。 記:2024/08/26
6361 東証プライム
2,323
11/19 15:30
+115(%)
時価総額 1,073,347百万円
1912年創業のポンプメーカー。標準ポンプや冷却塔、排水機場用ポンプで国内トップシェア。精密・電子、建築・産業、エネルギー分野の売上比率が高い。配当性向35%以上目標。成長分野中心に積極的な投資を行う。 記:2024/08/27
6594 東証プライム
2,868
11/19 15:30
+127.5(%)
時価総額 3,420,288百万円
総合モーターメーカー最大手。旧社名は日本電産。京都府京都市に本社。精密小型モーター、車載・産業用モーター、商業・産業用ロボットなどを手掛ける。電動パワステ用モーターなどに強み。車載向けは収益性最優先。 記:2024/10/14
6762 東証プライム
1,911.5
11/19 15:30
-42(%)
時価総額 3,715,688百万円
大手電子部品メーカー。1935年創業。二次電池などエナジー応用製品が主力。スマホ内臓バッテリーで世界トップシェア。海外売上高比率は9割超。高収益事業の強化図る。中計では27.3期売上高2.5兆円目標。 記:2024/08/29
6857 東証プライム
9,437
11/19 15:30
+337(%)
時価総額 7,230,073百万円
SoC半導体用試験装置など半導体・部品テストシステム事業が主力。半導体検査装置で世界トップシェア。メカトロニクス関連製品の製造・販売等も。海外売上高比率は9割超。グローバル及びサポート力の増強図る。 記:2024/10/12
6976 東証プライム
2,135
11/19 15:30
-41(%)
時価総額 278,015百万円
電子部品メーカー。積層セラミックコンデンサ等のコンデンサが主力。インダクタや通信用デバイス、アルミニウム電解コンデンサ等も。自動車、情報インフラ・産業機器が注力市場。インダクタや複合デバイスは売上順調。 記:2024/06/11
887.2
11/19 15:30
+4.4(%)
時価総額 1,073,171百万円
横浜銀行、東日本銀行の経営統合で誕生した持株会社。地方銀行で預金残高、貸出残高はトップクラスの規模。法人顧客は約25万社。配当性向は40%程度目安。ソリューションビジネスの深化・拡大などに取り組む。 記:2024/06/29
1,843.5
11/19 15:30
+33(%)
時価総額 24,485,358百万円
三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、三菱UFJニコスなどを傘下に収める総合金融グループ。世界最大の金融機関の一つ。アジアプラットフォームの強靭化などに取り組む。 記:2024/07/29
3,676
11/19 15:30
+118(%)
時価総額 14,426,580百万円
三井住友銀行、SMBC信託銀行、三井住友ファイナンス&リース、SMBC日興証券、三井住友カードなどを傘下に収める持株会社。総資産は300兆円超。決済ビジネスを強化。政策保有株式の削減交渉は進捗順調。 記:2024/08/22
3,835
11/19 15:30
+93(%)
時価総額 9,738,024百万円
みずほ銀行を中核とする銀行持株会社。みずほ信託銀行、みずほ証券、みずほリサーチ&テクノロジーズなども傘下に持つ。シンジケートローンなどに強み。配当性向は40%目安。26.3期連結ROE8%超目標。 記:2024/08/27
9101 東証プライム
5,080
11/19 15:30
+7(%)
時価総額 2,341,880百万円
海運の国内最大手。1885年創業。三菱グループ。不定期専用船事業、物流事業が柱。定期船事業、航空運送事業等も展開。世界最大規模の自動車専用船を保有。配当性向30%目安。25.3期は最終増益見通し。 記:2024/07/04
9104 東証プライム
5,529
11/19 15:30
-2(%)
時価総額 2,004,561百万円
海運国内2位。1884年創業。三井グループ。ドライバルク事業、エネルギー事業、製品輸送事業が柱。LNG船の所有・管理・運航で世界シェアトップクラス。配当性向30%目安。非海運事業のアセット積み増し図る。 記:2024/07/29
9107 東証プライム
2,173.5
11/19 15:30
±0(%)
時価総額 1,467,486百万円
海運国内3位。1919年設立。自動車船事業などの製品物流部門が主力。ドライバルク事業等も。持分法適用関連会社にコンテナ船事業を行うONE社。LNG船等は順調推移見込む。27.3期経常利益1600億円目標。 記:2024/06/17