カラオケ店「まねきねこ」を全国展開。ローコストオペレーションによる低価格戦略で成長。近畿地区への積極展開に加え、駅前繁華街エリアでの出店を推進。不動産管理も事業領域。コロナ禍から回復し、1Qは増収増益。 記:2024/01/26
不動産会社。東京23区を中心に、不動産賃貸や開発、建替、アセットマネジメントを行う。保険代理店やホテル、旅館も展開する。23年12月期は不動産売が伸び悩むも、賃貸・管理やホテル・旅館が増益となった。 記:2024/03/07
関東・関西を中心に総合リユース店を展開。古着、アウトドア用品の専門業態も。グループ店舗数は266店舗。リユース事業は堅調。外国人観光客向け販売の回復等で服飾雑貨は大幅増収。24.2期3Qは2桁増収増益。 記:2024/02/04
創薬ベンチャー。がんや糖尿病、呼吸器疾患、循環器疾患の分野を対象に医薬品を研究開発する。東レ・メディカルと共同開発契約を締結。AMED事業に係る受託研究収入などを計上。24.3期3Q累計は大幅増収。 記:2024/03/05
コールセンター大手。カスタマーサポートやセールスサポート、BPO業務などCRM事業が主力。筆頭株主の伊藤忠商事からの送客に強み。人材・教育やキャッシュレス決済に注力。コロナ対策業務一巡で3Q累計は足踏み。 記:2024/02/23
企業へのITアウトソーシングを展開。農業向けIoTやセールスフォース導入支援も事業領域。デジタルインテグレーション事業は堅調。ITシステム構築・運用などは安定成長。24.8期1Qは増収、営業増益。 記:2024/02/02
上下水道設備専業会社。上下水道用のバルブ・ゲートや浄水場、下水処理場の機械設備、水処理システム等を提供。環境事業は損益苦戦だが、バルブ事業は収益伸長。増収効果等により、24.5期2Q累計は大幅営業増益。 記:2024/02/02
半導体検査装置大手。メモリ用に強い。非メモリ用も強化中。電子ビーム露光装置も。24.3期3Q累計はメモリ向けが1Qを底に上向く。だが非メモリ向けの回復に遅れ。償却費増も利益の重石。総還元性向5割以上目安。 記:2024/04/15
半導体関連装置メーカー。シェア独占のEUVマスク欠陥検査装置に強み。24.6期上期は半導体市況軟化の影響で受注足踏み。だが受注残の消化を進めて大幅増収増益に。最高業績を見込む通期計画を上方修正。増配予定。 記:2024/02/08
イタリア料理店「サイゼリヤ」をチェーン展開。低価格が売り。海外は中国を中心に開拓。日本は黒字転換。外食需要の回復などで客数は増加傾向。豪州は好調。販管費の増加等をこなし、24.8期1Qは収益伸長。 記:2024/03/05
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。当期ミリオンセラータイトル数は自社17、他社7の計24本。新作タイトル好調や円安で3Q累計は増収増益。 記:2024/02/27
世界的半導体製造装置メーカー。半導体の成膜や洗浄の前工程からテストまでの製造装置を展開。リソグラフィーでトップシェア。24.3期3Q累計はウェーハボンディング/デボンディング装置の量産受注が拡大。 記:2024/02/24
海運最大手。コンテナ船等の定期船に加え、ドライバルクやエネルギー等の不定期専用船を展開。海洋資源開発等も。物流事業は足踏み。ターミナル関連部門は国内で取扱量が増加。24.3期3Qは不動産業が増益確保。 記:2024/02/23
海運国内2位。船隊数世界2位。コンテナ船・各種専用船・油送船・フェリー内航船を手掛け、タンカーやLNG船、自動車船、ドライバルク船に強み。コンテナ船の短期運賃・期間契約運賃下落で、3Q累計は利益足踏み。 記:2024/02/28
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時価総額 1,531,305百万円
海運国内3位。持分法会社にコンテナ船のONE社。ドライバルク船や自動車船・内航海運に実績。倉庫管理や陸上輸送等も。LNG船や電力炭船、大型原油船等は順調に稼働。24.3期3Qはエネルギー資源部門が増収。 記:2024/02/10
外食大手。牛丼の「吉野家」を中心に、「はなまるうどん」や「海鮮三崎港」などを展開。吉野家は売上堅調。人流回復や価格改定効果などで既存店売上高が伸びる。海外は収益伸長。24.2期3Qは大幅営業増益。 記:2024/01/28
世界的なアパレル会社。「ユニクロ」を主力に、「ジーユー」、「セオリー」等のブランドを世界中で展開。24.8期1Qは2桁増収増益。海外ユニクロ事業は堅調。マーケティング強化等が奏功し、中国大陸は販売好調。 記:2024/01/27
大手投資会社。傘下にビジョンファンドや通信会社、LINEヤフー等を持ち、AIやインターネット等の分野の企業に投資。今期3Q累計は増収、利益は改善傾向となった。デリバティブ関連や公開投資先の株価上昇が寄与。 記:2024/02/10