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【注目銘柄ダイジェスト】:エーザイがストップ高比例配分、スギHDが大幅反落

2022/9/28 16:30 FISCO
*16:30JST 【注目銘柄ダイジェスト】:エーザイがストップ高比例配分、スギHDが大幅反落 <6594> 日本電産 8818 -74 反落。モルガン・スタンレーMUFG証券は投資判断を「イコールウェイト」から「アンダーウェイト」に格下げ、目標株価も8800円から7000円に引き下げている。ROE水準は電子部品大手5社平均を下回るものの、バリュエーションは最も高いと指摘。中期業績予想も下方修正している。一方、本日の大引けを基準に日経平均新規採用に伴う買いインパクトが想定されていることで、相対的に下落率は小幅にとどまっている。 <4523> エーザイ 6784 +1000 ストップ高比例配分。アルツハイマー病治療薬「レカネマブ」について、早期アルツハイマー病患者を対象としたフェーズ3試験で、疾患の進行を遅らせたことが示されたと発表している。今回の試験結果を受けて、期待新薬の販売承認への期待が高まる状況となっているもよう。なお、同社と認知症領域における診断薬創出に向け、非独占的包括契約を締結しているシスメックスなども本日は大幅高になっている。 <6923> スタンレー電 2394 -21 反落。ホンダ<7267>との資本業務提携を発表。自己株式処分による第三者割当増資を実施、処分株式数は750万株で、自己株式を除いた発行済み株式数の4.7%の水準に。将来にむけたパートナーとして共同開発、人材交流などの取り組みを進め、競争優位性の向上を図ることを目的としている。もともとホンダ系部品メーカーで、改めての提携強化を評価する動きは限定的。希薄化をややネガティブ視する動きが優勢となった。 <7649> スギHD 5810 -440 大幅反落。前日に上半期決算を発表、営業利益は155億円で前年同期比4.2%減、従来予想の148億円を上振れ、市場予想もやや上回った。物販の粗利益率改善や販管費の抑制などが計画比上振れの背景に。ただ、注目される調剤の粗利益率は、売上の下振れなどもあって想定を下回っており、先行きへの懸念を残す形になったようだ。第1四半期決算を挟んで株価が上昇していたことで、短期的な出尽くし感にもつながった。 <3086> Jフロント 1149 -45 大幅反落。前日に収益予想の上方修正を発表。上半期営業利益は従来予想の105億円から130億円に、通期では210億円から235億円に引き上げた。売上高は下振れるものの、経費削減効果などが奏効したようだ。ただ、通期245億円程度であった市場コンセンサスは依然下回る水準などでサプライズはなく、リオープニング関連としての期待も株価に反映されていたことから、目先の出尽くし感が優勢に。 <8016> オンワードHD 302 +15 大幅続伸。前日に業績予想の上方修正を発表している。上半期営業損益は18億円の赤字見通しから一転1.8億円の黒字に、通期営業利益は21億円から41億円にまで引き上げ。通期では前期比51.8億円の損益改善となる。OMOサービスを導入した店舗での販売が好調に推移したほか、商品施策効果で主力のブランド事業も復調のもよう。第1四半期決算から上振れ自体は想定線も、修正幅は想定以上との評価になっている。 <7231> トピー工 1437 +125 急伸。前日に上半期業績見通しを公表、営業損益は14億円の黒字見通しで前年同期比28.6億円の損益改善に。建設機械用足回り部品や鉱山向け超大型ホイールの需要確保が進んだほか、構造改革などによってコストも改善した。通期計画66億円の黒字は据え置いたものの、第1四半期は5.7億円の赤字であったため、収益改善ペースは想定以上とみられている。無配見込みであった中間期末配当金も20円にするとしている。 <7514> ヒマラヤ 917 -75 大幅反落。前日に22年8月期決算を発表。営業利益は20.4億円で前期比0.8%増となり、従来予想の21.5億円を下回った。一方、23年8月期は22億円で同7.8%増と連続増益見通し、年間配当金も25円から26円に引き上げた。ただ、市場計画値には届いていないもよう。行動制限緩和による一般スポーツ市場の回復は期待されるが、物価上昇による支出抑制、エネルギー価格高騰の影響などは重しになるとみている。 <3023> ラサ商事 1004 +54 大幅反発で一時年初来高値を更新。前日に業績予想の上方修正を発。上半期営業利益は従来予想の3.8億円から9.8億円に、通期では19億円から23億円にそれぞれ引き上げ。年間配当金も従来計画並びに前期水準の50円から58円に引き上げている。資源価格上昇に伴う価格転嫁の進展、主要ポンプやBCP関連ポンプの販売の順調推移、プラント・設備工事関連事業における工事採算の改善などが業績上振れの背景に。 <2778> パレモ・HD 223 -23 急落。前日に上半期決算を発表。営業損益は4.2億円の黒字に転換、前年同期比では7.3億円の損益改善となった。ただ、9月20日に上半期、通期とも上方修正を発表しており、出尽くし感が優勢となっている。なお、通期予想は4.5億円で下期の利益水準低下を想定している。円安などに起因する原価の高騰、新規出店遅延の影響などを見込んでいるもよう。
関連銘柄 11件
2778 東証スタンダード
132
11/22 15:30
±0(0%)
時価総額 1,591百万円
婦人服専門店。ルディックパーク、ギャルフィットなどのブランドを展開。300円均一雑貨ショップ「イルーシー300」の運営等も行う。EC、リアル店舗の相互送客に取り組む。雑貨は競争力の維持及び強化を図る。 記:2024/10/24
3023 東証スタンダード
1,407
11/22 15:30
+7(0.5%)
時価総額 16,861百万円
資源・金属素材、産機・建機、環境設備、化成品等を扱う専門商社。ラサ工業の営業部門が分離独立して1939年に誕生。ジルコンサンドで国内トップシェア。チタン関連素材など新規資源関連素材の開拓等に取り組む。 記:2024/10/07
1,719
11/22 15:30
+12.5(0.73%)
時価総額 465,103百万円
大丸と松坂屋HDが経営統合して誕生した持株会社。パルコ等も傘下に収める。百貨店事業が主力。SC事業、デベロッパー事業、決済・金融事業も。27.2期ROE8%以上目標。心斎橋店などはインバウンド売上が好調。 記:2024/10/24
4523 東証プライム
4,650
11/22 15:30
+31(0.67%)
時価総額 1,379,037百万円
国内製薬大手。神経領域、がん領域が重点領域。抗がん剤「レンビマ」、不眠症治療剤「デエビゴ」などが主力製品。一般用医薬品でチョコラBBなど。アルツハイマー病治療剤「レケンビ」に積極的な成長投資実施。 記:2024/10/20
6594 東証プライム
2,858
11/22 15:30
-50(-1.72%)
時価総額 3,408,362百万円
総合モーターメーカー最大手。旧社名は日本電産。京都府京都市に本社。精密小型モーター、車載・産業用モーター、商業・産業用ロボットなどを手掛ける。電動パワステ用モーターなどに強み。車載向けは収益性最優先。 記:2024/10/14
6923 東証プライム
2,599
11/22 15:30
+30.5(1.19%)
時価総額 435,332百万円
自動車ランプ大手。1920年創業。ヘッドランプやフォグランプなど自動車機器が主力。車載用LEDや液晶用バックライト等も。深紫外線技術などが強み。電子事業では脱臭機能向け近紫外LEDの拡大などに取り組む。 記:2024/10/20
7231 東証プライム
1,900
11/22 15:30
+8(0.42%)
時価総額 45,748百万円
鉄鋼事業、自動車・産業機械部品事業が柱。1921年創業。日本製鉄の持分法適用関連会社。乗用車・商用車ホイールで国内トップシェア。配当性向30~35%目安。発電事業は廃止。事業ポートフォリオの最適化図る。 記:2024/06/29
7267 東証プライム
1,362.5
11/22 15:30
+17(1.26%)
時価総額 7,194,000百万円
自動車と二輪車の大手。二輪車は世界トップ。船外機や発電機、航空機などエンジン搭載の多商品を展開。四輪事業は伸長。主力の北米を中心に販売台数が増加。二輪はアジアが好調。中国の持ち分法適用会社が伸び悩み。 記:2024/07/03
7514 東証スタンダード
852
11/22 15:30
-6(-0.7%)
時価総額 10,497百万円
大型総合スポーツ用品店「ヒマラヤ」を全国展開。岐阜市に本社。オリジナル商品の企画・開発、ECサイト運営等も。24年2月末時点のグループ店舗数は98店舗。中期経営計画では26.8期売上高690億円目標。 記:2024/06/09
7649 東証プライム
2,528
11/22 15:30
+28(1.12%)
時価総額 480,302百万円
ドラックストア大手の「スギ薬局」を中核とする持株会社。東海エリアが地盤。核店舗を中心としたドミナント出店が特徴。店舗数は1700店舗超。インバウンド追い風。調剤併設で伸長。27.2期売上高1兆円目標。 記:2024/10/22
523
11/22 15:30
+9(1.75%)
時価総額 82,593百万円
オンワード樫山を中核とする持株会社。1927年創業。23区、ICB、自由区などが基幹ブランド。ライフスタイル関連事業も展開。配当性向40%以上目安。機能性商品は販売順調。商品在庫水準の適正化を図る。 記:2024/10/24