株～企業情報・おすすめ銘柄

*18:38JST 【注目銘柄ダイジェスト】日清紡HDがストップ高、九州電力は大幅反落 <3105> 日清紡HD 1475 +300 ストップ高比例配分。白金を使わない燃料電池用の触媒の実用化に世界で初めて成功したと報じられている。白金の代わりに炭素を使うことで材料コストを数千分の1に減らせるもよう。ネックだった燃料電池の価格低下につながる技術として、今後の燃料電池自動車の普及に寄与すると期待される展開に。ガソリン車やディーゼル車からの代替が、電気自動車のみならず燃料電池車にも広がっていくとの見方にも。 <4275> カーリットHD 757 +100 ストップ高。リチウムイオン電池関連の出遅れとして関心が向かったもよう。同社は電池の充放電や危険性を評価する試験場を展開しており、車載電池を含めて多くの受託実績があるもよう。市場の広がりによるメリットが期待できるとの見方に。また、大手企業が相次ぎ宇宙ビジネスVBに出資などと報じられていることで、ロケット燃料市場に参入している点も期待材料視されているもよう。 <2379> ディップ 2488 +121 大幅続伸。ジェフリーズ証券が投資判断を新規に「バイ」、目標株価を3400円としていることが評価材料視されている。市場は、成長の頭打ちと不明瞭な成長戦略を懸念し過ぎと指摘、「パート層の応募強化によるバイトルの売上加速」及び「クロスセル戦略による生産性の改善」という成長戦略の顕在化は近いとみているもよう。19年2月期営業利益は143億円を予想、市場コンセンサスの124億円を上回るとみているようだ。 <9508> 九州電力 1244 -57 大幅反落。前日に今3月期の業績計画を示している。経常利益は650億円で前期比大幅減益、1000億円近い水準を予想するアナリストが多かっただけに、失望感が強まる状況となった。電力システム改革に伴う諸経費の増加などが響く格好のようだ。野村証券では、コスト削減が進み、原発利用率の改善が着実に増益に結び付く目途が立つまで株価上昇は困難とし、投資判断を格下げしている。 <7241> フタバ産 1255 +127 大幅続伸。東海東京証券が、目標株価を1120円から1340円に引き上げたことが買い材料視されたようだ（「アウトパフォーム」継続）。同証券は、課題だった企業体質改善による効果が顕在化しており、収益性の向上を織り込んで業績を上方修正しているもよう。また、中期的にはトヨタ<7203>とマツダ<7261>による米国合弁工場計画が、メキシコ進出を諦めた同社にとって新規受注獲得の好機となる可能性とも指摘。 <3038> 神戸物産 5420 -390 大幅反落。前日に17年10月期の第3四半期決算を発表。累計営業利益は111.6億円で前年同期比35.7％増益となり、好調な業績推移が確認される格好となっている。ただ、第2四半期累計でも同44.1％増益となっており、高値圏にある株価からも好業績は織り込み済みと捉えられる。本日は短期的な出尽くし感が強まる格好で、利食い売りの動きが先行したようだ。 <3770> ザッパラス 421 -72 急落。前日に第1四半期の決算を発表、営業損益は1.1億円の赤字となり、前年同期比1.4億円の収益悪化となった。また、これまで未定としていた通期営業損益は6.5億円の赤字見通しとしている。新規事業である「占いTV」の映像制作関連費やアプリ開発費、「占いフェス」の開催費用などといった先行投資が響くもよう。想定外の赤字転落見通しを受けて、ネガティブなサプライズが強まる格好になった。 <6331> 菱化工機 268 +34 大幅続伸。本日は日清紡HD<3105>が白金を使わない燃料電池用触媒を実用化と報じられたことをきっかけに、燃料電池車の普及も進むとの見方につながった。燃料電池車用の水素ステーションなどを手掛け、燃料電池車関連の材料株では中核と位置づけられる同社にも期待感が波及する展開になったようだ。 <6501> 日立 780.1 +24.8 続伸で年初来高値更新。UBS証券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」、目標株価も740円から1200円に引き上げている。18年度営業利益予想を6600億円から7300億円に引き上げたこと、構造改革一巡で営業外収支が改善すること、海外EPC案件での損失額は市場が懸念するほど大きくないと試算されることから、18年度EPS予想は70円から85円に増額、コンセンサスを16%上回ると予想している。 <5809> タツタ線 835 +67 大幅続伸。いちよし証券ではレーティング「A」を継続で、フェアバリューを800円から1000円に引き上げている。スマートフォン向け電磁波シールドフィルムが想定を上回って推移しており、業績予想を上方修正しているようだ。今期営業利益は45億円から55億円に増額修正、会社計画の44億円を大きく上回るとみている。スマホの高機能化に伴い、電磁波対策の重要性は一層高まっている可能性があると指摘。