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*15:13JST ナフコ Research Memo（3）：複数業態で立地・商圏の特性に合わせる出店戦略。資材・DIY・園芸用品がコア部門 ■事業概要 1. 業態・出店戦略 ナフコ<2790>は、出店戦略として郊外立地型店舗のドミナント出店を基本としているが、店舗規模や品ぞろえで複数業態を持つことにより、大都市圏から地方都市圏まで、それぞれの立地・商圏の特性に合わせて最適なタイプの店舗を柔軟に出店できる強みがある。 店舗タイプ別構成比（2022年3月期末時点）は、資材・DIY・園芸用品及び生活用品を中心とするHC単独店が50.7%、HCと家具・ホームファッション用品の併合店が39.8%、家具・ホームファッション用品を中心とする家具単独店が3.9%となっており、店舗規模別では1,000坪前後の中型店の割合が高いことが特長である。 同社は全国に359店舗（2022年3月期末時点）を展開しているが、地域別に見ると、地盤とする九州地区（191店舗）が53.2%を占めている。さらに四国地区（5店舗）、中国地区（81店舗）、関西地区（45店舗）、中部地区（23店舗）、関東地区（13店舗）、東北地区（1店舗）にも展開している。 2. 商品戦略 商品別の売上構成比（2022年3月期）については、農業や園芸関連の需要が大きい九州地区を地盤としていることもあり、コア部門である資材・DIY・園芸用品が46.1%を占めている。コロナ禍に伴う巣ごもり消費拡大により、資材・DIY・園芸用品の構成比が一段と上昇している。また、家具店として創業していることもあり、家具・ホームファッション用品が20.1%とおおむね20%強で推移している。売上総利益率の高い資材・DIY・園芸用品（2022年3月期36.0%）及び家具・ホームファッション用品（同41.0%）を主力としているため、競合他社と比較した場合、高い利益率を維持していることも特長だ。 3. PB商品による差別化・利益率向上戦略 家具・HC業界にとどまらず、他業態（ディスカウントストア、ドラッグストアなど）との競争が激化するなかで、他社との差別化・競争力強化、及び売上総利益率向上に向けた戦略として、PB商品の開発・拡充を重点施策としている。 PB商品比率としては、2016年3月期の25.1%から2022年3月期には42.7%まで上昇しており、2023年3月期には45～50%を目指している。商品別で見ると、ナショナルブランド（NB）商品が強い影響力を持つ生活用品は30%強であるものの、得意とする家具・ホームファッション用品は60～70%弱と高水準で推移していることに加え、コア部門である資材・DIY・園芸用品は40%台まで上昇している。 4. リスク要因と課題・対策 家具・HC業界の一般的なリスク要因としては、消費マインドの低迷、競争激化、仕入価格上昇などがある。消費マインドは景気低迷や天候不順（冷夏、暖冬など）によって低迷する可能性がある。自然災害（豪雨・台風・地震など）は被災による店舗休業やサプライチェーン障害がリスク要因となるが、一方では災害復旧・復興特需が発生する可能性がある。また、商圏内における競合店舗は、家具・HC業界にとどまらず、他業態（ディスカウントストア、ドラッグストアなど）との競争激化もリスク要因となる。また、収益面の特性として、季節要因による商品構成差により、下期（10～3月）は上期（4～9月）より利益率が低下する傾向がある。 こうしたリスク要因への対策として同社では、顧客ニーズに応える地域に密着した品ぞろえ、天候予測に基づいた季節商品の適切な品ぞろえ、仕入改善や効率化による価格競争力強化、PB商品の開発・拡充、立地・商圏特性に合わせた業態での出店と品ぞろえ、既存店の改装・増床、事業環境変化に対応したEコマース（以下、EC）の拡大など、競争力強化・利益率向上戦略を推進している。 5. 売上総利益率の推移 売上総利益率の推移としては、個人消費低迷、競合・価格競争激化、輸入品（主に中国）の仕入価格上昇などで売上総利益率の低下傾向が続いていたが、PB商品比率上昇などの競争力強化・利益率向上戦略の成果により、2019年3月期の32.1%をボトムに急改善している。2022年3月期は過去最高を更新し、34.8%まで上昇している。 （執筆：フィスコ客員アナリスト　水田雅展） 《YM》