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*15:36JST ＲＳテクノ Research Memo（6）：ウェーハ再生は堅調、プライムウェーハ、半導体関連装置・部材等ともに好調 ■RS　Technologies<3445>の業績動向 2. 事業セグメント別動向 (1) ウェーハ再生事業 ウェーハ再生事業の売上高は前期比10.9%増の12,717百万円（内部売上高または振替高含む。以下同様）、営業利益は同17.4%増の4,731百万円となった。メモリやロジックを中心に半導体市場の拡大が続くなか、顧客からの旺盛な需要に応えるため国内及び台湾工場で12インチ再生ウェーハの生産能力を増強したことや、生産効率の向上に加えて下期に若干の値上げが浸透したことも増収増益要因となった。 (2) プライムウェーハ事業 プライムウェーハ事業の売上高は前期比68.8%増の14,780百万円、営業利益は同143.9%増の2,539百万円となった。前述したとおり、徳州工場の稼働と8インチウェーハの顧客認定が進んだこと、下期にかけて6インチウェーハやインゴットなどの売上が伸長したことが要因だ。6インチウェーハについては月産能力が15万枚だが、第4四半期は旺盛な需要に対応するため8インチの製造ラインを活用して20万枚まで販売量を拡大した。8インチ製造ラインの能力増強に伴う減価償却費増や顧客認定のための研究開発費が増加したものの、増収効果と操業度効果で吸収した。 なお、徳州工場の8インチプライムウェーハの月産能力は、北京工場から移設した月産8万枚の製造設備に新設した5万枚の製造設備を加えて合計13万枚となった。2021年12月時点の稼働率は70%強だが、今後顧客の製品認定が進むことで稼働率はさらに上昇する見込みとなっている。 (3) 半導体関連装置・部材等事業 半導体関連装置・部材等事業の売上高は前期比34.7%増の8,450百万円、営業利益は同81.0%増の382百万円となった。営業体制の強化により、仕入販売となる半導体関連装置の売上高が増加したほか、DG Technologiesで手掛けるドライエッチング装置向け消耗部材も好調に推移した。消耗部材については2021年5月に国内で2拠点目となる新工場を立ち上げており、増収に寄与した。新工場では検査工程などに自動化設備を導入し、既存工場と比べて生産性を高めていることが特徴となっている。 積極投資により有形固定資産が増加、ネットキャッシュは過去最高水準で財務の健全性を維持 3. 財務状況と経営指標 2021年12月期末の財務状況を見ると、総資産は前期末比20,307百万円増加の79,057百万円となった。主な変動要因を見ると、流動資産では現金及び預金が8,684百万円増加したほか、受取手形及び売掛金が3,196百万円、原材料及び貯蔵品が1,252百万円それぞれ増加した。固定資産では、積極的な能力増強投資により有形固定資産が4,877百万円増加したほか、持分法適用関連会社であるSGRSへの追加出資により投資有価証券が2,277百万円増加した。 負債合計は前期末比5,661百万円増加の24,046百万円となった。流動負債では未払金が1,189百万円減少した一方で、支払手形及び買掛金が1,445百万円、短期借入金及び1年内返済予定の長期借入金が1,497百万円それぞれ増加した。固定負債では長期借入金が3,483百万円増加した。また、純資産は前期末比14,646百万円増加の55,011百万円となった。親会社株主に帰属する当期純利益の計上等により利益剰余金が3,045百万円増加したほか、為替換算調整勘定が2,357百万円、GRITEKによる第三者割当増資等により非支配株主持分が9,701百万円それぞれ増加した。 キャッシュ・フローの状況を見ると、営業キャッシュ・フローが9,337百万円の収入となったのに対して、投資キャッシュ・フローは15,614百万円の支出となった。主に有形固定資産の取得による支出8,999百万円、SGRSの株式取得による支出2,014百万円となった。財務キャッシュ・フローは8,070百万円の収入となった。主に長期借入れによる収入5,900百万円と、非支配株主からの払込みによる収入2,593百万円による。この結果、現金及び現金同等物の残高は前期末比3,731百万円増加の21,641百万円となった。 経営指標を見ると、安全性を示す自己資本比率が前期末の40.5%から36.2%に低下し、有利子負債比率は13.2%から28.3%に上昇した。設備投資資金等を目的とした有利子負債の増加が主因だが、ネットキャッシュ（現金及び預金−有利子負債）で見れば、前期末から3,703百万円増加の19,649百万円と過去最高水準に積み上がっており、財務の健全性は維持されているものと判断される。一方、収益性についてはROEが特別損失の計上により前期から若干低下したものの、ROA、売上高営業利益率はいずれも上昇している。 （執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲） 《EY》