1,439
9/26 15:00
+12(0.84%)
時価総額 27,787百万円
土木に強い中堅ゼネコン。防災関連工事や不動産開発に力注ぐ。収益4Q偏重傾向。24.3期3Q累計は受注、完工高が堅調。だが販管費増が利益の重石に。総還元性向5割目標。今年10月メドに持株会社体制に移行予定。 記:2024/04/15
1,810
11/22 15:30
+14(0.78%)
時価総額 111,382百万円
鉄道電気工事会社。一般電気工事、情報通信工事、環境エネルギー工事等も。高輪ゲートウェイ駅などで施工実績。JR東日本の持分法適用関連会社。JR各社からの受注拡大に注力。27.3期営業利益153億円目標。 記:2024/08/12
2,025
10/31 15:00
-48(-2.32%)
時価総額 42,966百万円
首都圏を中心に戸建分譲住宅を販売。木造三階建に強み。傘下にメルディアDC。オープンハウスGが8月に発表したTOBに賛同。TOB価格は2025円。TOB成立ならば上場廃止に。23.8期3Q累計は利益足踏み。 記:2023/08/17
1,393
11/22 15:30
-12(-0.85%)
時価総額 43,250百万円
国内大手の保険調剤薬局チェーン。ジェネリック医薬品の製造・販売、医療従事者派遣・紹介事業も。総店舗数は730店舗超。オンライン医療、在宅医療などが注力領域。スペシャリティ医薬品の取扱い増を見込む。 記:2024/06/09
1,171
11/22 15:30
-4(-0.34%)
時価総額 7,082百万円
研究用試薬、研究用機器、臨床検査薬等を扱う専門商社。メーカー機能も持つ。仕入先は約600社。約1200万品を取り扱う。エンドユーザーは教育機関など。札幌事業所の生産能力強化などで既存事業基盤の強化図る。 記:2024/10/05
868
10/28 15:00
-1(-0.12%)
時価総額 84,677百万円
合成樹脂加工メーカー。住設建材などの建築資材・シビル事業、シュリンクフィルムなどのフィルム事業が柱。ポリカーボネート採光建材などに強み。伊藤忠商事の子会社がTOB実施、成立なら同社株は上場廃止へ。 記:2024/09/03
233
11/22 15:30
+1(0.43%)
時価総額 1,326百万円
樹脂複合材料「エポハード」、精密成形用機能性コンパウンドなどの機能性材料、精密成形品、樹脂応用品等を手掛ける。ソニー、キヤノンなどが主要納入先。設備更新に加え、原価低減等による収益力向上に取り組む。 記:2024/08/01
1,267
11/22 15:30
-0.5(-0.04%)
時価総額 216,029百万円
1916年設立の化学品メーカー。機能化学品や医薬品、自動車部品、農薬等の製造、販売を行う。環境対応型半導体封止用エポキシ樹脂で世界シェアトップ。新製品の創出加速を図る。26.3期営業利益265億円目標。 記:2024/10/24
1,037
11/22 14:42
+10(0.97%)
時価総額 2,557百万円
独SAP社製ERPソフトの導入支援・保守を行うITベンダー。自社テンプレート製品やスマート工場構想策定支援サービス等も。新規事業としてスマート工場化支援を進める。25年7月目途に持株会社体制に移行予定。 記:2024/10/20
国内最大級のマンガアプリ「マンガBANG!」を運営。女性向けマンガアプリ「マンガトート」、オリジナルマンガレーベル「マンガBANGコミックス」等も。オリジナル作品の制作強化、新規事業の創出等に注力。 記:2024/08/06
481
11/22 15:30
+3(0.63%)
時価総額 6,817百万円
Link-U Technologies等を傘下に収める持株会社。マンガサービス事業が柱。マーケティング事業、制作事業も展開。中計では26.7期営業利益12億円目標。海外向けマンガサービスの強化などに注力。 記:2024/10/24
491
11/22 15:24
-9(-1.8%)
時価総額 6,249百万円
応援購入型クラウドファンディングサイト「Makuake」を運営。製品プロデュース支援事業等も。会員数は275万人超。池田泉州HDの法人向けデジタルバンク事業に参画。1プロジェクト当たりの単価向上を図る。 記:2024/06/15
ジェネリック医薬品大手。自社開発のジェネリック医薬品や先行医薬品を医療機関向けに供給。製造・品質管理体制の改善図る。日医工グループは損益改善。販売数量増や在庫適正化策等が寄与。23.3期3Qは増収。 記:2023/03/03
1,458
11/22 15:30
+35(2.46%)
時価総額 36,091百万円
医療用医薬品メーカー。女性医療、急性期医療に強み。造影剤、経口避妊剤などが主力。ヨード造影剤の国内数量トップシェア。富山県に工場を保有。月経困難症治療剤アリッサ配合錠は日本における製造販売承認を取得。 記:2024/10/20
独自の抗体作製技術を用いた医薬品を開発中の創薬ベンチャー。抗体創薬技術の供与も。武田薬品と業務委託基本契約を締結。創薬支援事業は売上増。既存顧客との安定取引の継続。がん治療向け抗体の導出で契約一時金獲得へ。 記:2024/06/10
1,258
11/22 15:30
+9(0.72%)
時価総額 55,352百万円
独立系ITサービス企業。金融システム等の業務システム開発、プラットフォーム構築、車載システム等の組込み開発を行う。デジタルソリューション事業も。25.3期は増収増益計画。堅調なグループ受注等を見込む。 記:2024/07/02
1,319
11/22 15:30
-7(-0.53%)
時価総額 52,276百万円
Whitebox向けネットワークOS等のネットワーク事業、IoT事業、ブラウザコンポーネントの提供等のWebプラットフォーム事業を手掛ける。IoT分野は成長。ネットワーク事業を注力分野に位置付け。 記:2024/10/21
1,110
11/22 15:30
-26(-2.29%)
時価総額 31,409百万円
プリントシール機やクレーンゲーム景品等の開発・販売を行う。家庭用ゲームソフト事業、ゲームアプリ事業等も手掛ける。オムロングループから独立して誕生。IPの商品化やEC販売の強化、海外事業の拡大などに注力。 記:2024/10/22
707
11/22 15:30
+3(0.43%)
時価総額 28,280百万円
アスファルトプラント、コンクリートプラント等を手掛けるプラント機械メーカー。1919年設立。兵庫県明石市に本社。アスファルトプラントで国内トップ。アスファルトプラント関連事業はプラント更新需要が続く。 記:2024/07/07
2,083
11/22 15:30
+35(1.71%)
時価総額 227,755百万円
ルームエアコン等の空調事業が主力の電機メーカー。100カ国以上に空調機を提供。消防無線システム、電子デバイス等も手掛ける。海外売上高比率が高い。空調機は国内堅調、アジア向けの販売が拡大。経営効率化進める。 記:2024/10/17
1,686
11/22 15:30
+11(0.66%)
時価総額 85,743百万円
IMD、転写箔、蒸着紙等を手掛ける産業資材が柱。フィルムタッチセンサー、低侵襲医療用手術機器等も。1929年創業。京都府京都市に本社。旧社名は日本写真印刷。産業資材事業では生産性、効率性の改善進む。 記:2024/10/12
492
11/22 15:30
-2(-0.4%)
時価総額 20,060百万円
一般用医薬品や機能性食品、化粧品原料等の販売、OEM受託製造等を行うイワキが中核の持株会社。医薬品原料、表面処理薬品等も手掛ける。自社企画化粧品、輸入化粧品は販売順調。26.11期売上高640億円目標。 記:2024/10/26
1,123
11/22 15:30
-2(-0.18%)
時価総額 46,571百万円
和食ファミレス「さと」を中心に複数の飲食業態を展開。「にぎり長次郎」「さん天」「かつや」「家族亭」など。高速SA内店舗の運営も。外食需要の改善などにより、和食さと業態は客単価上昇。海外拡大。原材料高こなす。 記:2024/08/16
2,317
11/22 15:30
+9(0.39%)
時価総額 18,680百万円
兵庫県南東部拠点の鉄道会社。1926年設立。阪急阪神HDの持分法適用関連会社。バス事業や土地建物賃貸業、食品スーパー業なども展開。企画乗車券などで有馬温泉への旅客誘致図る。バス事業では営業活動を積極化。 記:2024/08/27
799
11/22 15:30
+10(1.27%)
時価総額 14,382百万円
独立系SIer。1961年創業。システムインテグレーションのほか、可視化ソリューション、コンピュータ機器・周辺機器の販売等も。無借金経営。統合情報モニタ基盤「ScopNeo」を24年6月にリリース。 記:2024/08/06
1,033
11/22 15:30
+28(2.79%)
時価総額 11,156百万円
独立系システムインテグレーター。ITコンサルティングからシステム開発、保守、運用等を手掛ける。業種別売上では金融・証券、産業・サービス比率が高い。26.3期売上高245億円目標。中核事業の拡大図る。 記:2024/06/17
1,727
11/22 15:30
-2(-0.12%)
時価総額 52,332百万円
中部地方を中心に蕎麦・和食「サガミ」を展開。セルフ饂飩「どんどん庵」なども。14年に関東地盤の饂飩・和食「味の民芸」を買収。主力の和食ファミレスは客数回復、客単価も伸びる。人件費増こなす。イタリア店舗増へ。 記:2024/08/31