701
11/22 15:30
-1(-0.14%)
時価総額 4,744百万円
次世代シークエンス受託解析サービス、マイクロアレイ受託解析サービス等を手掛ける受託事業が主力。診断事業や研究事業も展開。三井化学と資本業務提携。診断事業では肺がんコンパクトパネル事業の拡大等に取り組む。 記:2024/06/13
ウェディング向け写真集等のフォトブック事業、葬儀社向け遺影写真加工等のフューネラル事業が柱。遺影写真作成で国内トップ。空中ディスプレイ事業も手掛ける。葬儀業界向けDXサービスは既存契約先の活用が順調。 記:2024/06/09
385
11/22 15:30
+5(1.32%)
時価総額 3,199百万円
生協やネット通販会社への卸売り等を行うセールスマーケティング事業が柱。テレビショッピング等のダイレクトマーケティング事業、ITソリューション事業も。27.5期売上高200億円目標。EC事業の拡充図る。 記:2024/10/24
951
11/22 15:30
-18(-1.86%)
時価総額 27,654百万円
卵黄由来の機能性素材や化粧品、医薬品、抗体試薬の開発、製造等を行う。販売は通信販売と卸売。子会社にフューチャーラボ、明治薬品など。伊藤忠商事と資本業務提携。卵殻膜素材の開発・量産化などに取り組む。 記:2024/10/24
152
11/22 15:30
-1(-0.65%)
時価総額 21,443百万円
ヘルス&ビューティーケア関連事業が柱。健康食品・化粧品ブランド「北の快適工房」が主力。オリジナルヘアケアブランド「SALONMOON」等も。北の快適工房では組織力の強化等により、新規顧客の増加図る。 記:2024/10/24
1,829
11/22 15:30
+28(1.55%)
時価総額 119,640百万円
ホームセンター運営会社。茨城県土浦市に本社。関東で店舗展開。資材・プロ用品、インテリア・リビング商品等の販売を行う。住宅リフォーム事業も。DOE2.5%目安。プロユース向け専門店「本田屋」の出店を推進。 記:2024/10/03
212
11/22 15:30
-8(-3.64%)
時価総額 27,542百万円
賃貸マンション、分譲マンションの開発等を行う不動産開発事業が主力。FAREシリーズ、ASTILEシリーズなどを展開。不動産投資事業等も。開発用地、収益不動産の取得推進。自己保有資産の積み上げを図る。 記:2024/10/05
1,483
11/22 15:30
+15(1.02%)
時価総額 29,707百万円
不動産投資開発事業が主力の総合不動産会社。不動産コンサルティング事業、不動産マネジメント事業も展開。富裕層がメイン顧客。高い専門性、ネットワーク等が強み。中計では26.12期経常利益55.8億円目標。 記:2024/08/23
1,514
11/22 15:30
+21(1.41%)
時価総額 8,280百万円
レンタルサーバやEC支援サービスを展開。ハンドメイド通販「ミンネ」も。GMOインターネットの連結子会社。ホスティング事業は単価上がり堅調。EC支援はコスト抑制。AIによるサービス開発。配当性向50%。 記:2024/06/07
703
11/22 15:30
+67(10.53%)
時価総額 16,044百万円
新規抗がん剤「テロメライシン」の開発を行う創薬バイオ企業。HIV治療薬やウイルス感染症治療薬、神経難病治療薬の開発等も。富士フイルム富山化学と販売提携契約締結。テロメライシンに経営リソースを集中。 記:2024/07/08
4,120
5/26 14:53
+5(0.12%)
時価総額 14,832百万円
内田洋行傘下のICTサービス会社。学校や自治体向けに強み。オフィス移転やOA消耗品販売も。オフィスシステム事業は堅調。働き方改革に対応したリニューアル案件の増加などが寄与。22.7期1Qは大幅増益。 記:2022/01/26
271
10/29 15:00
+2(0.74%)
時価総額 2,647百万円
法人向けシステムコンサルサービス、スマホ向けアプリ「バーコードリーダー/アイコニット」、オンラインプラットフォーム「マイクラス」等を手掛ける。日本リビング保証との経営統合により、同社株は上場廃止へ。 記:2024/08/29
精神疾患特化型の訪問看護を全国展開。精神疾患患者向け賃貸住宅提供支援も事業領域。居宅事業、住宅支援とも伸長し、21.12期1Qは大幅営業増益。ユニゾン・キャピタルのTOBにより、6月18日に上場廃止へ。 記:2021/05/30
土壌汚染対策事業、汚染土地活用提案のブラウンフィールド活用事業、太陽光発電所の運営等を行う自然エネルギー事業を展開。土壌汚染対策事業は受注環境良好。自然エネルギー事業は再エネ電力の供給サービスが好調。 記:2024/07/02
327
11/22 15:30
-2(-0.61%)
時価総額 18,031百万円
リチウムイオン二次電池用セパレータの製造、販売を行う。イオン交換膜事業等も手掛ける。売上構成比は車載向けが6割超。欧米、アジア地域のEV用電池メーカーなど新規顧客開拓図る。製品競争力の強化等にも注力。 記:2024/07/28
698
11/22 15:30
-6(-0.85%)
時価総額 3,207百万円
音楽用電子機器メーカー。ハンディオーディオレコーダー、デジタルミキサー、マルチエフェクター、ボーカルプロセッサー等を手掛ける。ハンディオーディオレコーダーはessentialシリーズ3製品などが売上貢献。 記:2024/06/29
1,549
11/22 14:46
-1(-0.06%)
時価総額 3,223百万円
ファブレス型のストレージメーカー。NASやDAS、ストレージサーバ、バックアップストレージ等を手掛ける。産業用PCやネットワーク製品等も。多彩な販売チャネルが強み。ミラーカードなどOEM製品の供給推進。 記:2024/10/20
556
11/22 14:42
+5(0.91%)
時価総額 5,316百万円
通信計測器メーカー。基地局負荷試験機の開発・販売、通信インフラの保守、運用管理等を行う。通信事業者、通信機器メーカーが主要取引先。パケットキャプチャツール「etherExtractor」の販売等に注力。 記:2024/10/25
951
11/22 15:30
+9(0.96%)
時価総額 31,474百万円
コイル専業メーカー。パワーインダクタ、LFアンテナ用コイル、キセノンイグナイターなどが主要製品。車載・xEV関連向け売上比率が高い。配当性向30%以上目安。中計では26.12期売上高1900億円目標。 記:2024/08/29
EC支援事業を展開。KPI保証サービスが主力。通販DXサービス、広告マーケティング等も手掛ける。ヘルスケア&ビューティ、食品市場が主要事業領域。通販DX事業ではSNSellマーケティングなどに注力。 記:2024/10/12
1,045
11/22 15:30
+10(0.97%)
時価総額 81,419百万円
ビックカメラグループの郊外型家電量販店。季節家電等の家庭電化商品、携帯電話等の情報通信機器商品が柱。EC事業、住設事業も。24年8月末時点で139店舗展開。店舗、ECでは高付加価値商品の販売強化図る。 記:2024/10/26
6,880
11/22 15:30
+20(0.29%)
時価総額 71,683百万円
法人向けERP・業務システム等を手掛ける情報関連事業が柱。1910年創業。教育ICT環境構築等の公共関連事業、オフィス家具等のオフィス関連事業も。クラウド型会議室運用支援サービス等のICTサービスは順調。 記:2024/08/12
434
11/22 15:30
-1(-0.23%)
時価総額 59,744百万円
日本保証、Jトラストグローバル証券、グローベルス、JT親愛貯蓄銀行、Jトラスト銀行インドネシア等を傘下に持つ持株会社。Jトラスト銀行インドネシアは貸出残高の増強に注力。不動産事業ではブランド認知向上図る。 記:2024/08/01
1,374
11/22 15:30
-37(-2.62%)
時価総額 57,591百万円
独立系投信投資顧問会社。投資運用業務や投資信託委託業務、投資助言業務などを行う。運用資産は日本株比率が高い。運用資産残高は1兆9000億円超。再生可能エネルギー発電事業へのファンドによる投資推進図る。 記:2024/08/01
807
11/22 15:30
+7(0.88%)
時価総額 27,366百万円
大和ハウスグループの不動産デベロッパー。新築マンションや新築一戸建等の販売、収益不動産の開発・販売・賃貸管理、宿泊事業等を手掛ける。25.3期は増収増益見通し。収益不動産等販売の収益性改善などを見込む。 記:2024/07/07
542
11/22 15:30
+16(3.04%)
時価総額 178,529百万円
単身者向けアパートの開発・賃貸等を行う賃貸事業が主力。管理戸数は55万戸超。介護施設「あずみ苑」の運営等を行うシルバー事業も展開。物件メンテナンスなどに積極投資。入居率、稼働家賃単価の向上を図る。 記:2024/07/07
770
11/22 15:30
+5(0.65%)
時価総額 6,969百万円
医療機関の経営・管理・運営指導等を行うグローム・マネジメントなどを傘下に収める持株会社。不動産関連事業から完全撤退予定。アライアンス先施設数は50施設超。ホスピス住宅第1号施設が24年7月に開業。 記:2024/08/30
中部・関西エリア中心に食材宅配を行う。業務用食料品の販売等も。神明HD傘下。不二家と冷凍自動販売機分野で業務提携。コラボ商品の企画等も行う。施設向け事業に経営資源投下。自社商品の開発等の強化図る。 記:2024/06/17