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*15:07JST ヘリオステクノ Research Memo（3）：18/3期は製造装置事業の収益急拡大で、大幅な増収増益で着地 ■業績の動向 1. 2018年3月期決算の概要 ヘリオス テクノ ホールディング<6927>の2018年3月期決算は、売上高23,483百万円（前期比37.2%増）、営業利益3,039百万円（同119.2%増）、経常利益2,983百万円（同116.9%増）、親会社株主に帰属する当期純利益2,164百万円（同89.1%増）と大幅増収増益となった。 同社は2018年3月期通期見通しについて、第3四半期決算に際して2度目の上方修正を行ったが、最終的にはそれを上回って着地した。 同社にとって主要マーケットである液晶パネル製造業界では、2018年3月期も設備投資が活発だった。また、有機ELパネル用設備投資についても高水準が続いた。そうした中、同社は従来からの主力製品である配向膜製造用フレキソ印刷機や液晶露光装置用光源ユニット（MLS）の受注・納入が高水準で推移したほか、新製品の高精細インクジェットプリンターの大型受注案件が納入期を迎え、売上高は前期比37.2%増と大幅増収となった。 一方利益面では、製造装置事業セグメントは他の2つのセグメントに比して利益率が高く、2018年3月期はこのセグメントが大幅増収となったことから、いわゆる製品ミクスの改善で利益率が上昇し、大幅増益となった。 FPD製造装置が全般に好調に推移する中、HRPの大型案件が製造装置事業の収益を押し上げる 2. 事業セグメント別動向 （1）ランプ事業 ランプ事業の2018年3月期は、売上高3,634百万円（前期比0.5%減）、営業利益3百万円（同96.6%減）で着地した。 フェニックス電機が手掛ける製品のうち露光装置用光源ユニット装置（MLS）は順調に売上を伸ばしている。これを受けて、MLSの代替光源の紫外線ランプは増収となった。しかしながらLEDを含む一般照明用ランプが減収となったほかプロジェクター用ランプも縮小傾向が続いており、これらの影響でランプ事業の売上高は前期比微減となった。 利益面ではMLS用代替光源の紫外線ランプは着実に利益を稼いでいるものの、ボリュームゾーンを占める一般照明用ランプの落ち込みで生産工場の稼働率が低下したため、セグメント営業利益は前期比大幅減益となった。 （2）製造装置事業 製造装置事業の2018年3月期は、売上高15,403百万円（前期比56.2%増）、営業利益3,236百万円（同117.4%増）と大幅増収増益となった。 製造装置事業の収益急拡大のけん引役は、前述したように高精細インクジェットプリンター（HRP）だ。同社は2017年3月期に60台という大型案件を受注し、2018年3月期中に前倒し納入分も含め、全量を納品した。この大型受注の用途はスマートフォンを最終需要先とする有機EL製造関連とみられるが、具体的にどの部材・部位に何を印刷・コーティングしているか等の詳細は同社自身も把握できていない。 製造装置事業では他に、フレキソ印刷機、プラント、その他のサブセグメントがある。このうちフレキソ印刷機は主力機種の配向膜製造装置が堅調に推移している。2018年3月期はHRPの生産に追われたこともあり、一部の納入が翌期にずれ込んだが、需要自体は高水準だったとみられる。プラントは中古設備の仲介・移設事業であり、年ごとの変動が大きい。2018年3月期は前期比大幅減収となったが、2019年3月期は既受注分から見て倍増となる見通しだ。 サブセグメントの“その他”の内容は保守・メンテナンスや消耗品の販売だ。同社の各種製造装置の累計販売台数が50台を大きく超え（HRPの大型受注分を加えれば一気に100台を大幅に上回ったことになる）、保守・メンテナンスの収益が存在感のある規模に成長してきた。また、2017年3月期から消耗品のフレキソ版の販売が黒字化する等、質的にも大きく変化した。2018年3月期はその良い流れが続いて前期比大幅増収となったとみられる。 （3）人材サービス事業 人材サービス事業の2018年3月期は、売上高4,526百万円（前期比23.8%増）、営業利益217百万円（同19.6%増）となった。 技術者派遣、設計請負及び製造派遣の各事業を地域密着型で展開している。スタッフの質向上と迅速・丁寧な顧客ニーズ対応などが評価され、業績は安定的に推移した。顧客各社の製造現場では人手不足が慢性化している。そうしたなか同社は派遣者数の増加に努めたことが業績拡大につながった。 2018年3月期のセグメント売上高について同社は、期初予想の4,800百万円を期中に4,200百万円へと下方修正した。しかし、最終的にはそれを上回って着地した。派遣・請負に対する需要が強いことに対応し、技術者・製造者を確保できたことが上振れに繋がった。一方で、社会全体が人手不足にあるため、人材募集費用が膨らみ、営業利益率は4.8%と、前期の5.0%から若干悪化した。 （執筆：フィスコ客員アナリスト　浅川　裕之） 《TN》