マーケット
10/4 15:15
38,635.62
+83.56
42,011.59
-184.93
暗号資産
FISCO BTC Index
10/5 10:25:01
9,234,072
フィスコポイント
保有フィスコポイント数
  
今月フィスコポイント数
  

アエリア Research Memo(1):「A3!」の大ヒットと民泊参入で成長軌道へ

2018/5/14 15:10 FISCO
*15:10JST アエリア Research Memo(1):「A3!」の大ヒットと民泊参入で成長軌道へ ■要約 アエリア<3758>は、ITサービス事業を安定収益源に、コンテンツ事業、アセットマネージメント事業を子会社で展開している。ITサービス事業ではデータサービス事業やアフィリエイトプラットフォーム事業のほか、格安SIMのMVNO「AIRSIMモバイル」サービスも展開している。コンテンツ事業ではスマートフォン向けゲームやオンラインゲームの開発・配信・運営、ドラマCDやボイスCD、キャラクターグッズ販売などを行っている。2017年に開始したアセットマネージメント事業では不動産の賃貸・売買のほか民泊事業も展開している。 ITサービス事業では、データサービス事業の(株)エアネットが長く安定収益源として貢献してきたが、2015年に買収した(株)ファーストペンギンによるアフィリエイトプラットフォーム事業も新たな安定収益源となっている。アフィリエイトプラットフォーム事業は、幅広い情報商材を扱うネット通販サイト「インフォトップ」に特化している。インフォトップは楽天市場に似たビジネスで高収益体質だが、流通に対する考え方と紹介者の存在に大きな違いがある。 コンテンツ事業の代表的な企業が(株)リベル・エンタテインメントである。リベル・エンタテイメントはソーシャルゲームの開発・運営サービスを行っており、恋愛リズムアドベンチャーゲーム「アイ★チュウ」が2015年にヒットし現在も人気である。2017年には、イケメン役者育成ゲーム「A3!(エースリー)」が、サービス開始間もなく、「アイ★チュウ」を大きく上回るヒットとなった。「A3!」の好調は現在、リアル関連商品へと広がりを見せ、舞台化や中国展開も計画されている。今まさに伸び盛りのゲームタイトルということができる。 同社は2017年、不動産系の企業4社を矢継ぎ早に買収した。なかでも、民泊運営代行サービスを事業とするTWIST(合)は主にAirbnbの運用代行サービスを行い、投資利回りの期待できる民泊物件の選定から、プロデザイナーの内装デザインなどによる民泊物件化、24時間多言語対応サポート、物件の清掃・管理まで、ワンストップの完全代行サービスが可能である。また、アジア最大のオンライン宿泊予約サイトAgodaへの民泊掲載も開始した。不動産開発などを事業とする他の3社とのシナジー創出で、民泊ビジネスを拡大する意向である。 2017年12月期の業績は、売上高15,871百万円(前期比168.7%増)、営業利益2,691百万円(4,296百万円増益し黒字転換)と非常に好調だった。ITサービス事業は引き続き、エアネットとファーストペンギンが安定した収益を確保した。コンテンツ事業では、リベル・エンタテインメントの「A3!」の大ヒットがバネとなり、セグメントのみならず連結全体の収益も大きく押し上げた。アセットマネージメント事業はスタートしたばかりだが、既に売上貢献を始めている。 同社は2018年12月期の業績を、売上高23,000百万円(前期比44.9%増)、営業利益4,000百万円(同48.6%増)と見込んでいる。「A3!」の好調継続とアセットマネージメント各社の貢献が収益を押し上げる予想である。しかし、「A3!」2年目の利益オンと中国展開が織り込み切れていない可能性があり、2018年12月期の業績予想は保守的という印象である。中期的には、「A3!」の好調継続、新たな技術やカテゴリーの取り込み、民泊事業の拡大により、成長軌道へ乗ることを期待したい。 ■Key Points ・安定収益のITサービス事業に、成長期待のコンテンツ事業とアセットマネージメント事業を展開 ・2017年12月期はイケメン役者育成ゲーム「A3!」の大ヒットにより黒字転換、大幅増益となった ・2018年12月期は2ケタ増益予想だがやや保守的な印象。「A3!」や民泊などにより中期成長期待 (執筆:フィスコ客員アナリスト 宮田仁光) 《HN》
関連銘柄 1件
3758 東証スタンダード
266
10/4 15:00
+2(0.76%)
時価総額 6,291百万円
スマホ向けゲーム開発、キャラクターグッズの販売等を行うコンテンツ事業、不動産賃貸・売買等を行うアセットマネージメント事業が柱。ITサービス事業も展開。モバイルコンテンツの開発、配信、運営の強化図る。 記:2024/08/29