マーケット
11/28 15:15
38,349.06
+214.09
44,722.06
-138.25
暗号資産
FISCO BTC Index
11/29 7:34:15
14,471,516
フィスコポイント
保有フィスコポイント数
  
今月フィスコポイント数
  

【FISCOソーシャルレポーター】個人投資家わらしべ:スターティアはAR(拡張現実)関連のテーマ株

2017/10/13 12:16 FISCO
*12:16JST 【FISCOソーシャルレポーター】個人投資家わらしべ:スターティアはAR(拡張現実)関連のテーマ株 以下は、フィスコソーシャルレポーターの個人投資家わらしべ氏(ブログ「テンバガーへGO!わらしべのブログ」)が執筆したコメントです。フィスコでは、情報を積極的に発信する個人の方と連携し、より多様な情報を投資家の皆様に向けて発信することに努めております。 —- ※2017年10月12日20時に執筆 フィスコソーシャルレポーターのわらしべです。 【VR(仮想現実)、AR(拡張現実)は市場のテーマ】 VR(仮想現実)、AR(拡張現実)関連は市場の「テーマ」として注目されており、今後大きな成長が期待出来る分野と考えられます。 そこで、AR(拡張現実)関連銘柄としてからスターティア<3393>に注目してみたいと思います。 スターティア<3393>東証一部 【事業概要】 電子ブック、ITネットワーク環境からファシリティまで、オフィスのトータルコンサルティングをグループで行っています。 事業は【ITインフラ関連事業】【デジタルマーケティング関連事業】 【その他事業】(ITベンチャーキャピタル)が3本柱となっています。 ※AR(拡張現実)関連は同社の100%連結子会社であるスターティアラボ(株)が手掛けています。 【観光庁が仮想現実(VR)や拡張現実(AR)を活用した観光推進に乗りだす】 「仮想現実で訪日客を地方に 観光庁、「コト消費」促す」という見出しで、2017年10月4日付けの日本経済新聞では、「観光庁は訪日客が日本での体験を楽しむ「コト消費」を広めるため、仮想現実(VR)や拡張現実(AR)を活用した観光推進に乗りだす。来春にも滞在期間が長い欧米客の観光ニーズを調べ、日本文化などをより身近に感じてもらえるように環境を整えていく。地方への誘致を促し、2020年には訪日客消費を8兆円に増やす狙いだ。」と報じています。 ※いよいよ国の施策として仮想現実(VR)や拡張現実(AR)を活用していくことが明らかにされました。 【ARコンテンツ制作サービスCOCOAR(ココアル)を手掛ける】 スターティアラボが手掛けるCOCOAR(ココアル)はARコンテンツ制作ソフトで既に導入会社は1339社、150万ダウンロードを越えており、AR(拡張現実)ソフトのリーディングカンパニーと言えると思います。 さらにCOCOARPro(ココアルプロ)ではGPS機能と連動させることによってスタンプラリーや観光地や商業施設への集客・回遊を促進することが可能となっており、観光庁が進めようとしている「コト消費」による観光推進へのマッチング性は高いと考えられます。 【カルビー・田口食品のハロウィン限定商品に AR アプリ「COCOAR2」が採用!】 2017年9月27日の開示で、『もうすぐハロウィン! カルビー「じゃがりこ」「かっぱえびせん」、田口食品「オランジェ」の ハロウィン限定商品に AR アプリ「COCOAR2」が採用!』 カルビー株式会社が提供するハロウィン限定商品「じゃがりこ トリプルチーズ味」と「かっぱえびせん チーズグラタン味」や、田口食品株式会社のオランジェシリーズ4種に当社のARアプリ『COCOAR2』(ココアル)が採用されたことが発表されています。 ※私達の暮らしの身近な部分においてもスターティアのAR(拡張現実)を利用したマーケティングが行われるようになっており、今後、益々の事業拡大が期待されると思います。 【自己資本比率71.0%と財務健全性は高くNISAでの長期投資にも適す】 「テーマ性」を秘めた成長株に長期的な目線で投資するためには財務健全性が重視されると思います。 同社は自己資本比率71.0%、利益剰余金22.4億(17.6月現在)と財務健全性は高く、年間配当は9円の会社予想とされており、NISAでの長期保有にも適す銘柄と考えられます。 株価628円(2017年10月12日終値) —- 執筆者名:わらしべ ブログ名:テンバガーへGO!わらしべのブログ 《SK》
関連銘柄 1件
2,182
11/28 15:30
-21(-0.95%)
時価総額 22,344百万円
法人向けトータルサポートサービス「ビジ助」などのITインフラ関連事業が主力。デジタルマーケティングSaaS「Cloud CIRCUS」の提供等も。ITインフラ関連事業のストック商材取引社数は2.4万社超。 記:2024/08/30