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*08:19JST 東洋エンジニアリング<6330>---プラント事業、インフラ事業の領域拡張、企業基盤の強化で収益改善を図る 東洋エンジニアリング<6330>は石油化学、化学肥料関連のプラント建設と火力発電・交通システムなどのインフラ事業を主軸とし、国内と海外にて事業展開する総合エンジニアリング企業。同社は現在、再建計画を推進中で18年3月期に3年目を迎える。今期の経営方針では再建計画の強化として「プロジェクト収益の確保」、「受注の確保」、「企業基盤の強化」「イノベーション推進」を掲げ、既存事業の領域拡張と新規事業の創出にも注力。 プラント事業の拡張領域を省エネルギー、IoT分野などとし、既に省エネルギー分野での進捗も進む。石油精製・石油化学プラントでの蒸留工程で大幅な省エネルギーを実現する独自技術の蒸留システム「SUPERHIDIC」が国内石油精製プラントで稼働開始。国内や欧米等先進国では地球温暖化ガス排出量削減に貢献する省エネルギー化への需要も高く、米国企業との協業で海外での販売促進も図る。またIoT分野においても米ゼネラル・エレクトリック社と肥料製造工場と石油化学工場向けに設備性能最適化システムの開発・適用を目指している。 インフラ事業の拡張領域は太陽光、バイオマス、地熱などの再生エネルギー分野やO&M（運転・保守）分野とし、国内での太陽光や新興国での配水関連や都市交通などインフラ事業の領域を着実に拡張。市況や地政学リスクに影響を受けにくく安定収益が見込める事業として注力。同時に経営資源の戦略的再配分など企業基盤の強化も図っている。中期目標としてプラント事業とインフラ事業の領域拡張で、会社全体の利益構成の内の9割を目指す方針。 2018年3月期決算は、売上高3,700.00億(前期比14.3%減)、営業利益65.00億、経常利益50.00億(前期比211.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は20.00億(前期比35.8％増)。期末の配当金は1株当たり3円と1円増配を見込む（10/1付株式併合後は1株当たり15円） 《TN》