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テクノアルファ Research Memo(3):16/11期は2期ぶりの増収営業増益、エレクトロニクス事業が伸長

2017/3/3 15:01 FISCO
*15:01JST テクノアルファ Research Memo(3):16/11期は2期ぶりの増収営業増益、エレクトロニクス事業が伸長 ■業績動向 (1) 2016年11月期業績概要 2016年12月28日付で発表されたテクノアルファ<3089>の2016年11月期の連結業績は、売上高が前期比2.0%増の2,662百万円、営業利益が4百万円(前期は21百万円の損失)、経常利益が同47.0%増の87百万円、親会社株主に帰属する当期純損失が76百万円(前期は1百万円の損失)となった。マリン・環境機器事業が低迷したものの、主力のエレクトロニクス事業が堅調に推移したほか、SI事業も受託開発案件の増加により好調に推移し、売上高は2期ぶりの増収となった。また、下期にかけて円高に進んだことや販管費を抑制した効果もあって、営業利益、経常利益も2期ぶりに増益に転じた。ただ、収益低迷が続くKYAののれんについて減損処理を実施し、特別損失として128百万円の減損損失を計上したことにより、親会社株主に帰属する当期純損失は拡大する格好となった。事業セグメント別の概況は以下のとおり。 a)エレクトロニクス事業 エレクトロニクス事業の売上高は前期比0.5%増の1,712百万円、営業利益は同21.9%増の110百万円となった。独PINK製真空リフロー装置の売上が、PINKの日本法人設立(2015年5月)に伴いなくなったものの、ワイヤボンダの売上が大型受注の獲得もあって増加したほか消耗品についても下期にかけて持ち直したことで、売上高は微増収となった。また、セグメント利益は下期にかけて円高に進んだことや、ワイヤボンダの受注改善などにより2ケタ増益となった。受注高は前期比9.7%増の1,696百万円、受注残高は同4.1%減の369百万円となっている。 b)マリン・環境機器事業 マリン・環境機器事業の売上高は、前期比28.8%減の221百万円、営業利益は同66.7%減の16百万円と2期連続の減収減益となった。主力の舶用機器が大型受注の一巡により減少傾向が続いたことが要因だ。また、新規案件として期待していたプラント関連企業向けの油水分離用フィルターが、原油価格下落の影響でプロジェクトそのものがなくなったことも影響した。ただ、受注高は舶用機器を中心に前期比71.9%増の412百万円と増加し、受注残高も同112.0%増の361百万円となっている。 c) SI事業 SI事業の売上高は前期比23.3%増の564百万円、営業利益は20百万円(前期は22百万円の損失)となった。計測・検査システムの受託開発案件を幅広く受注し、売上計上したことが増収増益の要因となった。ただ、第2四半期の受注状況は減速しており、受注高は前期比10.8%減の470百万円、受注残高は同49.7%減の95百万円といずれも減少している。 d)サイエンス事業 サイエンス事業の売上高は前期比19.7%増の164百万円、営業損失は20百万円(前期は16百万円の損失)となった。増収とはなっているものの、前々期が300百万円を超える売上水準であったことからすれば、なお低迷から脱し切れていない状況と言える。主要顧客先である大学・研究所の研究予算が、引き続き抑制されていることが要因だ。受注高は前期比17.2%増の166百万円、受注残高は同31.1%増の7百万円となった。 (執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲) 《HN》
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半導体製造装置や電子材料等の輸入、販売等を行うエレクトロニクス事業が主力。マリン・環境機器事業、サイエンス事業等も。エレクトロニクス事業は案件大型化の傾向。半導体テストソリューションの強化等を図る。 記:2024/05/06