暗号資産
FISCO BTC Index
11/26 18:45:00
14,418,094
前日に動いた銘柄 part2：ソニー、みずほFGなど
2016/4/18 7:51
FISCO
*07:52JST 前日に動いた銘柄 part2：ソニー、みずほFGなど
銘柄名<コード>⇒4月15日終値⇒前日比
日本アジア<8518> 258 -18
グリーンペプタイドの伸び悩みなどで。
日本空港ビル<9706> 4000 -210
短期リバウンド一巡感で戻り売り優勢。
東邦チタニウム<5727> 838 -32
目先の買い戻し一巡感で戻り売りか。
ヤマダエスバイエル<1919> 82 -2
今期の最終減益見通しなどをマイナス視。
ラクーン<3031> 565 -24
25日線レベルでは上値の重さも意識で。
JDI<6740> 214 -13
安値圏での買戻しなどにも一巡感強まる形か。
ツガミ<6101> 432 -20
前引け後に業績予想を下方修正へ。
みずほFG<8411> 166.9 -4.4
15日はメガバンクが総じて売り優勢、戻り売りなど需給面で。
日本カーバイド<4064> 170 +1
VR関連として関心が続く。
三井住友トラスト<8309> 343.9 +2.9
UBS証券では買い推奨に格上げしている。
日産<7201> 1019.5 -22.5
高速道で自動運転と伝わるが戻り売り優勢。
ソニー<6758> 2935 -97
九州での地震発生で生産への影響など警戒も。
コーアツ工業<1743> 231 +50
九州地盤の橋梁会社として復興需要なども思惑視。
中本パックス<7811> 1786 +300
中間配当の実施などを発表しており。
SYSKEN<1933> 333 +56
九州地盤の電気通信工事、復興需要などへの思惑で。
RVH<6786> 1400 +275
特に新規材料観測されないが下値の堅さも意識で。
サイオステクノ<3744> 1163 -104
週末要因からの利食い売りも。
麻生フオーム<1730> 357 +80
熊本で発生した地震を受けて土木・建設関連に物色。
テラスカイ<3915> 20080 +3590
株式分割の実施や16年2月期決算を発表。
アカツキ<3932> 3930 -640
週末を控え今週上昇の目立った銘柄に利益確定の動き。
DWTI<4576> 720 +100
緑内障治療剤で米社と戦略的オプション付基本契約を締結。
シンバイオ製薬<4582> 328 +55
役員・従業員へのストックオプション付与で思惑も。
市進HD<4645> 321 -32
17年2月期は営業利益48％減の見通し。
地盤ネットHD<6072> 369 +44
熊本で発生した地震を受けて防災関連も高い。
メタップス<6172> 2094 +309
EC決済等のペイデザインを完全子会社化。
プラッツ<7813> 2161 +400
介護用品を中国国内でネット通販すると報じられる。
リーバイス<9836> 350 +11
15年12月-16年2月期の大幅増益決算を受けた買いが継続。
《WA》
関連銘柄 27件
1730
東証スタンダード
543
時価総額 1,857百万円
11/26 15:30
±0(0%)
±0(0%)
麻生グループの気泡コンクリート工事会社。地盤改良工事、起泡剤など工事用資材の販売等も。東京都水道局など全国の水道管中詰工事等で実績。今期は気泡コンクリート工事で北関東における大型工事の受注などを見込む。 記：2024/06/07
1743
東証スタンダード
1,214
時価総額 2,768百万円
11/26 14:50
+13(1.08%)
+13(1.08%)
PC（プレストレストコンクリート）橋梁工事会社。鹿児島県鹿児島市に本社。コンクリート製品事業、不動産事業、売電事業も展開。伊良部大橋などで施工実績。各種インフラの大規模更新工事などの受注獲得に注力。 記：2024/08/20
1919
東証１部
72
時価総額 14,689百万円
8/28 15:00
±0(0%)
±0(0%)
注文住宅や分譲住宅、リフォームなど展開の住宅メーカー。親会社のヤマダ電機はソフトバンクと住宅事業で提携。20.2期売上高800億円目標。18.2期は増収も新築住宅着工戸数減、工事遅延などで利益苦戦の落着。 記：2018/06/09
1933
東証２部
3,415
時価総額 8,947百万円
9/25 15:00
-15(-0.44%)
-15(-0.44%)
九州を中心に電気通信設備工事を手掛ける。NTT関連工事が主力。発注者への提案で受注額の積み上げを図る。受注高は2桁増。総合設備工事の完成工事は堅調。営業外収益は増加。18.3期3Qは2桁経常増益。 記：2018/04/20
3031
東証プライム
704
時価総額 15,742百万円
11/26 15:30
+15(2.18%)
+15(2.18%)
アパレル・雑貨等の事業者専用卸・仕入れサイト「スーパーデリバリー」の運営等を行うEC事業が主力。企業間の後払い決済サービス、売掛保証サービス等も。引き続き顧客獲得ペース向上による事業規模の拡大図る。 記：2024/08/09
3744
東証スタンダード
384
時価総額 3,408百万円
11/26 15:30
-4(-1.03%)
-4(-1.03%)
HAクラスターソフトウェア「LifeKeeper」等を手掛けるオープンシステム基盤事業、システム開発・構築支援等を行うアプリケーション事業を展開。SaaS・サブスク事業の拡大、新規事業領域の取組みを強化。 記：2024/06/24
3915
東証プライム
1,959
時価総額 25,306百万円
11/26 15:30
-21(-1.06%)
-21(-1.06%)
セールスフォースやAWSなどのクラウドサービス導入支援等を手掛ける。Salesforceの導入支援では国内トップクラスの実績。Salesforce開発等は順調。NTTデータとの協業進化などを図る。 記：2024/10/21
3932
東証プライム
2,433
時価総額 35,320百万円
11/26 15:30
+94(4.02%)
+94(4.02%)
モバイルゲームの開発・運用等を行うゲーム事業が主力。「HykeComic」のコミック事業も。ソニーグループ、コーエーテクモHDと資本業務提携。ゲーム事業では次世代運営ゲームの開発力強化などに取り組む。 記：2024/08/05
4064
東証プライム
1,659
時価総額 15,628百万円
11/26 15:30
+10(0.61%)
+10(0.61%)
電子・機能製品、フィルム・シート製品が柱の総合化学メーカー。1935年設立。半導体フォトレジスト用添加剤、ナンバープレート用反射シートなどで世界トップシェア。戦略市場分野の新製品比率の向上などに取り組む。 記：2024/10/08
4576
東証グロース
102
時価総額 3,874百万円
11/26 15:30
+9(9.68%)
+9(9.68%)
眼科領域に注力するバイオベンチャー。プロテインキナーゼ阻害剤中心に新薬候補化合物の創出を行う。基礎研究から臨床開発に経営資源集中。パイプラインの拡充図る。眼科手術補助剤「DW-1002」は販売順調。 記：2024/06/18
4582
東証グロース
248
時価総額 11,387百万円
11/26 15:30
+3(1.22%)
+3(1.22%)
がん、血液、ウイルス感染症分野がターゲットのバイオベンチャー。抗悪性腫瘍剤「トレアキシン」が主力。トレアキシンの処方患者数は3.7万人超。アデノウイルス感染症など抗ウイルス薬BCVのグローバル開発推進。 記：2024/08/19
4645
東証スタンダード
504
時価総額 5,345百万円
11/26 9:00
-1(-0.2%)
-1(-0.2%)
千葉県地盤に小・中学生向け集団指導塾「市進学院」、個別指導塾「個太郎塾」等を展開。日本語学校の運営や介護福祉サービス事業等も。学研HD傘下。小学校低学年からの集客、大学受験向けの集客等に引き続き注力。 記：2024/06/07
5727
東証プライム
996
時価総額 70,986百万円
11/26 15:30
-29(-2.83%)
-29(-2.83%)
チタンメーカー。スポンジチタンやチタンインゴッド、高純度チタンの提供に加え、プラスチック等の製造用触媒等を手掛ける。ENEOSホールディングスの連結子会社。金属チタンは航空機向け等堅調。中国向け製品は低調。 記：2024/10/28
6072
東証グロース
171
時価総額 3,958百万円
11/26 15:30
-1(-0.58%)
-1(-0.58%)
地盤ネットを中核とする持株会社。地盤解析サービス、地盤調査サービス、部分転圧工事サービスの地盤事業が主力。BIM Solution事業等も。日本リビング保証と業務提携。27.3期売上高31億円目標。 記：2024/10/06
6101
東証プライム
1,393
時価総額 69,650百万円
11/26 15:30
-24(-1.69%)
-24(-1.69%)
工作機械メーカー。自動旋盤や研削盤、マシニングセンタ、転造盤等の製造、販売を行う。自動旋盤は中国でトップシェア。生産システムのトータル提案に強み。アジア市場への生産、販売、アフターサービス体制を強化。 記：2024/10/28
6172
東証グロース
886
時価総額 12,165百万円
6/28 15:00
-1(-0.11%)
-1(-0.11%)
EC業者向け決済代行やネット広告運用が柱。22.12期は不正アクセス対応費用が利益の重石に。23.12期は営業黒字復帰を計画。今年2月にMBOを表明。TOB価格は1株889円。TOB成立ならば上場廃止に。 記：2023/03/07
6740
東証プライム
19
時価総額 73,727百万円
11/26 15:30
-1(-5%)
-1(-5%)
ディスプレイデバイスメーカー。自動車用ディスプレイの車載向けが主力。スマートウォッチやVR機器等の民生機器用ディスプレイ、医療用モニター等も。eLEAP、HMO、メタバースなどを成長ドライバーに位置付け。 記：2024/10/20
6758
東証プライム
2,983
時価総額 18,623,161百万円
11/26 15:30
+5.5(0.18%)
+5.5(0.18%)
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や映画、音楽でも世界的。CMOSイメージセンサーで世界トップシェア。モバイル機器向けイメージセンサーは堅調続く。今期はイメージング＆センシング・ソリューションの増収見込む。 記：2024/06/29
6786
東証スタンダード
52
時価総額 1,317百万円
11/26 15:30
+1(1.96%)
+1(1.96%)
人材派遣サービス、ITシステムや組込系システム等の受託開発を手掛けるシステム開発部門が主力。太陽光発電関連事業、風力発電事業も展開。不動産売買事業、ファクタリング事業を開始。新規事業領域への進出図る。 記：2024/10/14
7201
東証プライム
392.1
時価総額 1,654,942百万円
11/26 15:30
-14.8(-3.64%)
-14.8(-3.64%)
大手自動車メーカー。1933年設立。仏ルノー、三菱自動車とアライアンス形成。プロパイロットなど自動運転化技術等に強み。日本は電動車のモデルミックス向上、中国では日産ブランド車のラインナップ刷新図る。 記：2024/10/07
7811
東証スタンダード
1,681
時価総額 14,996百万円
11/26 15:30
-24(-1.41%)
-24(-1.41%)
グラビア印刷やクリーンコーティング加工、導電性ポリマーコーティングシートなどの素材開発を手掛ける。食品関連が主力。ラミネート加工などに強み。自動車内装材は回復傾向。病院関連では輸液関係包材が順調。 記：2024/10/26
7813
東証グロース
595
時価総額 2,217百万円
11/26 14:13
+2(0.34%)
+2(0.34%)
医療・介護用ベッドメーカー。福岡県大野城市に本社。在宅介護用ベッドや医療施設用電動ベットのほか、周辺機器や見守り支援機器等も手掛ける。ベトナムに生産工場。メーカー機能の再強化や海外市場の強化図る。 記：2024/07/28
8309
東証プライム
3,643
時価総額 2,652,293百万円
11/26 15:30
-78(-2.1%)
-78(-2.1%)
三井住友信託銀行を中核とする銀行持株会社。日興アセットマネジメント、三井住友トラスト・ローン＆ファイナンス等も傘下に持つ。総資産は77兆円超。資産運用・資産管理ビジネスでは顧客基盤の拡大などに取り組む。 記：2024/08/30
8411
東証プライム
3,752
時価総額 9,527,266百万円
11/26 15:30
-67(-1.75%)
-67(-1.75%)
みずほ銀行を中核とする銀行持株会社。みずほ信託銀行、みずほ証券、みずほリサーチ＆テクノロジーズなども傘下に持つ。シンジケートローンなどに強み。配当性向は40％目安。26.3期連結ROE8％超目標。 記：2024/08/27
8518
東証スタンダード
216
時価総額 4,813百万円
11/26 15:30
+1(0.47%)
+1(0.47%)
独立系総合投資会社。プライベートエクイティ投資、再生可能エネルギー等のプロジェクト投資を手掛ける。豊富な投資経験などが強み。ジーエヌアイグループと業務提携。中計では27.3期営業利益12.5億円目標。 記：2024/10/07
9706
東証プライム
5,408
時価総額 503,728百万円
11/26 15:30
+57(1.07%)
+57(1.07%)
東京国際空港（羽田）旅客ターミナルビルの建設・管理運営等を行う施設管理運営業、国内線・国際線売店の運営等を行う物品販売業が柱。飲食業も展開。配当性向30％以上目途。空港インフラとしての機能強化推進。 記：2024/10/06
9836
JQスタンダード
1,557
時価総額 9,015百万円
1/6 14:54
±0(0%)
±0(0%)
米国のリーバイ・ストラウスの日本法人。リーバイスブランドのジーンズやジャケット、シャツ、パンツの輸入、販売。19.11期上期はボトムスやトップスが堅調も、広告宣伝費や新規店舗の店舗運営費用等が増加した。 記：2019/10/06
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