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東北新社<2329>広告プロダクションの伸長がけん引

2015/11/19 13:26 FISCO
*13:27JST 東北新社<2329>広告プロダクションの伸長がけん引 ラジオNIKKEI マーケットプレスの『フィスコ presents 注目企業分析』11月2日放送において、東北新社<2329>を取り上げている。主な内容は以下の通り。 Q、会社の概要からご説明下さい。 総合映像プロダクション企業で、広告プロダクション、コンテンツプロダクション、プロパティ、メディア、物販の5つのセグメントを展開しています。同業他社としては、ティー・ワイ・オー<4358>やAOIPro.<9607>が挙げられます。 Q、事業の詳細について詳しく教えてください。 同社は、5つのセグメントを展開しており、CM制作、プロモーション関連業務を行う「広告プロダクション」、TV番組や映画等の制作・編集、デジタルプロダクション、映像学校の運営などを行う「コンテンツプロダクション」、映像コンテンツの共同企画・制作、版権事業を行う「プロパティ」、CS・BSチャンネルの運営、番組調達・編成、放送関連業務受託を行う「メディア」、スーパーの運営、映像用メディアの販売、酒造・酒販事業を行う「物販」となっています。 広告プロダクションの実績としては、「アドフェスト2015-PRODUCTION COMPANY OF THE YEAR」や、2014のACC CM FESTIVALでCM部門の「総務大臣賞/ACCグランプリ」、ギャラクシー賞の「CM部門 大賞」、広告電通賞の「最優秀賞」と主要広告賞を受賞しており、クオリティの高さに定評があります。同セグメントはクオリティの追求と顧客対応力の向上でシェアの拡大を図っています。 デジタルプロダクションでは、自社プロジェクトの「パトレイバー」「牙狼<GARO>」のほか、終戦70周年の大型番組、「宇宙兄弟」「海猿」などで実績があります。同セグメントは、自社プロジェクト作品の制作を契機に、TV番組・映画・プロモーション映像・イベント映像など、多様な映像制作の受注拡大を図っています。 ほか、プロパティでは、各プロパティの活性化や投資の継続。メディアでは独自コンテンツの充実とマルチデバイスのVOD強化でニーズを深堀するほか、チャンネルポートフォリオの見直しも行っています。 全体の売上高に占める割合としては、2015年3月期の実績で広告プロダクションが43.7%、コンテンツプロダクションが15.3%、メディアが17.1%、プロパティが13.8%、物販が10.1%と、広告プロダクションが主力となっています。 Q、足元の業績・通期業績の見通しはいかがでしょうか。 11月13日に、2016年3月期第2四半期決算の発表を予定しています。第1四半期は売上高が前年同期比9.0%減の126.06億円、営業利益が同86.2%減の0.78億円と、減収・大幅減益となりました。要因として、広告プロダクションにおける納品予定作品の一部が7月となったこと、コンテンツプロダクションにおいて「牙狼<GARO>」関連案件が、今期は第2四半期以降に計上されること、プロパティにおいて長編劇場版「THE NEXT GENERATION パトレイバー 首都決戦」の償却等が第1四半期に発生したことなどを挙げています。 第2四半期の業績予想は売上高が前年同期比1.3%減の280.89億円、営業利益が同35.4%減の15.94億円と減収減益の見通しですが、通期では売上高が前期比4.4%増の606.35億円、営業利益が同0.4%増の54.26億円と増収・営業微増益の見込みとしており、第2四半期以降の巻き返しが期待されます。通期計画では市場シェア奪還による、広告プロダクションの伸長がけん引する見通しです。 ラジオNIKKEI マーケットプレス 『フィスコ presents 注目企業分析』毎週月・木曜14:30~14:45放送 《TM》
関連銘柄 3件
2329 東証スタンダード
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10/2 15:00
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時価総額 94,078百万円
CM企画・制作等を行う広告プロダクション部門が主力。映像制作等のコンテンツプロダクション、ファミリー劇場などCSチャンネルの運営等も。29.3期売上高700億円目標。広告等を中心に収益力の強化を推進。 記:2024/07/01
154
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+6(4.05%)
時価総額 9,609百万円
広告の企画・制作を手掛けるクリエイティブエージェンシー。TVCMを中心にデジタル分野やスマホアプリも。16.7期はインドネシア不振が響く。17.7期は需要堅調を見込む。17年1月にアオイプロと経営統合。 記:2016/12/05
9607 東証1部
871
12/27 15:00
+13(1.52%)
時価総額 11,615百万円
CM制作会社大手の一角。テレビCM主力。Web動画等のデジタル領域にも積極的。ティー・ワイ・オーと17年1月付で両社の完全親会社となるAOI TYO Holdingsを設立。12月28日付で上場廃止。 記:2017/03/06