マーケット
10/4 15:15
38,635.62
+83.56
42,011.59
-184.93
暗号資産
FISCO BTC Index
10/6 9:22:09
9,228,046
フィスコポイント
保有フィスコポイント数
  
今月フィスコポイント数
  

タカショー Research Memo(4):リビングガーデンのライフスタイル提案を一貫体制で展開

2015/10/16 16:41 FISCO
*16:41JST タカショー Research Memo(4):リビングガーデンのライフスタイル提案を一貫体制で展開 ■企業特徴 (1)ガーデニング&エクステリア分野で幅広いソリューションを提供 タカショー<7590>の特徴は、ガーデニング及びエクステリア分野で幅広いソリューションを提供できるオンリーワンであるということである。同社は、「やすらぎのある空間づくり」や「庭での暮らし方を提案するライフスタイルメーカー」という事業コンセプトに基づき、生活者の意識変化や時代の先を見据えながら、ソリューション領域を拡充してきた。また、この業界において海外展開できる体制を構築している企業も他にはない。同社は、ソリューション領域の拡充や海外展開により、世界規模で広がっている需要の拡大を同社の成長に取り込む方針である。さらに、海外展開はガーデニング分野における業績の季節性(春から夏に偏重)を解消することにもつながると考えられる。 (2)企画から製造、販売、サービスまでの一貫体制により、現場価値を高める仕組み 企画から製造、販売、サービスまでを手掛ける一貫体制にも特徴がある。この体制によって、コスト競争力を高めるとともに、現場視点による商品開発やグループ一体となった価値提供が可能となっている。プロユース向けが伸びているのは、現場価値を高める同社の商品力やソリューション提供力が、ハウスメーカーや工務店を中心に高く支持されていることが理由として挙げられる。特に、他社商品にはない豊富なカラーバリエーション(約70色)や国内工場で生産していることによる品質や対応力の高さ(現場単位での別注が可能など)などが差別化要因となっている。 (3)ライフスタイルの提案や啓蒙活動により市場を創造 同社の成長の背景には、庭での暮らし方の提案や積極的な啓蒙活動を行うことによって市場を創造してきたことも挙げられる。2012年に東北支店、2014年に広島支店を移設新築しており、ショールームの整備を積極的に進めている。さらに2015年9月には埼玉県戸田市に首都圏営業所ならびにショールームを開設した。これらは、同社が提唱する「リビングガーデン」のライフスタイル提案を体感してもらう拠点となるもので、こうした全国に開設しているショールームや展示会の開催、日本初の本格的なガーデンセンターのオープンなどを通じて、積極的な啓蒙活動を行っている。一方で、業界における資格制度であるマイスター制度の設立やリフォームガーデンクラブの組成など、業界全体を活性化させるインフラやネットワークの構築にも尽力している。このように同社は業界のリーディングカンパニーとして、市場の創造・育成に継続的に取り組んでいる。 「タカショーエクステリア&ガーデンライティングマイスター制度」(庭照明のプロを養成することを目的とした研修会)は、2010年2月に設立以来、全国68会場にて研修会を実施し、受講社数1,632社(受講人数4,500名)と順調に実績を積み上げている。同様に、「ウォーターガーデンマイスター制度」(癒しと安らぎのウォーターガーデンの重要性とその効果を知り、ポンプの電気知識をはじめ、水生植物や空間デザインなどの知識や技術を習得する)についても、受講社数540社(受講人数1,027名)となっている。 また、2014年5月からは「エクステリア&ガーデンマイスター制度」を開設した。本マイスター制度研修会は、基本面全般から、エクステリア外構と家の関係のデザイン、植物の基礎知識、緑の配置の仕方、トータルな庭造り、年間を通した暮らしのデザイン、アフターメンテナンスなど、一連の内容が「基礎編」と位置づけられている。営業・設計・デザイナー・プランナーにとっては知識のさらなる深耕が図られることに加え、まだ業界に就いて間もない参加者にとっても即実践できるカリキュラムとなっており、すでに受講社数が549社(受講人数1,055名)に上るなど、高い評価を得ているようだ。 (執筆:フィスコ客員アナリスト 柴田 郁夫) 《HN》
関連銘柄 1件
7590 東証スタンダード
491
10/4 15:00
+8(1.66%)
時価総額 8,637百万円
環境エクステリア関連製品の企画・開発、ガーデン用品の輸出入販売などを行う。和歌山県海南市に本社。直販ECサイト「青山ガーデン」の運営等も手掛ける。海外事業では新商品の投入による販売強化などに取り組む。 記:2024/08/10