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*17:12JST VTHD Research Memo（1）：16年3月期は増収増益だが堅めの予想、新車販売動向により上振れに期待 VTホールディングス<7593>は傘下に子会社29社、関連会社9社を擁する純粋持株会社。主たる事業は新車販売、中古車販売、サービス、レンタカーなどの自動車関連で、売上高の96.3%を占める。M&A戦略により事業を拡大し、上場直前の1998年3月期から2015年3月期までの間に売上高で20倍、経常利益は2014年3月期の過去最高時で33倍の成長を遂げた。 2015年3月期の決算は、売上高が136,376百万円（前期比2.8%増）、営業利益が7,347百万円（同27.1%減）、経常利益が7,434百万円（同25.5%減）、当期純利益が4,633百万円（同9.6%減）となった。消費税増税による新車販売の不振が予想以上に長引いたことなどにより営業利益、経常利益、当期純利益は前期比では減益であったが、いずれも前期、前々期に次ぐ過去3番目の水準であった。 2016年3月期通期の業績は、売上高が146,000百万円（前期比7.1%増）、営業利益が8,100百万円（同10.2%増）、経常利益が8,000百万円（同7.6%増）、当期純利益が4,700百万円（同1.4%増）と予想されている。前期（2015年3月期）が予想を下回る結果となったことから、かなり堅めの予想となっており、新車販売の動向によっては上振れの可能性もありそうだ。 中期経営計画の目標として売上高経常利益率8%以上（2015年3月期実績5.5%）、自己資本比率40%以上（同33.3%）を掲げているが、実現される日も遠くはなさそうだ。株主還元や投資家対応にも積極的で、今期の予想配当性向は40%超となる。また2014年4月には1:3の株式分割を実施し株式市場での流動性を高めている。 ■Check Point ・同業他社に比べ際立つ収益力、新車だけに頼らない収益基盤は強固 ・15年3月期は増収減益、既存店ベースで高収益性部門の売上高減が影響 ・16年3月通期は増収増益予想、慎重な見方で下振れ懸念は薄い （執筆：フィスコ客員アナリスト　寺島　昇） 《HN》