579
7/28 15:00
-12(-2.03%)
時価総額 78,782百万円
新日鐵住金グループの総合エンジニアリング企業。14年10月、新日鐵住金完全子会社7社と経営統合。事業規模拡大等で、15.3期は増収増益。増配。 新日鉄住金の完全子会社となるため7月29日付けで上場廃止へ。 記:2015/05/26
774
11/27 15:30
+13(1.71%)
時価総額 4,091百万円
ホテル・レストラン中心に厨房管理業務、清掃業務を行うスチュワード事業が中核。空間プロデュース事業、従業員食堂・ホテル内レストランの運営受託等も展開。スチュワード事業では業務委託の引き合いが着実増。 記:2024/08/05
1,555
11/27 15:30
+1(0.06%)
時価総額 64,738百万円
医薬品開発受託会社。医薬品開発の全ステージを受託できる国内唯一の企業グループ。前臨床試験受託で国内トップ。イナリサーチなどを傘下に収める。実験施設の拡充など戦略的な大型投資継続。SBIHDと業務提携。 記:2024/10/20
239
11/27 15:30
-5(-2.05%)
時価総額 2,049百万円
技術者派遣特化の技術職知財リース事業を展開。産業用機器関連、自動車関連、建築関連、情報処理関連の売上比率が高い。デンソーテンなどが主要取引先。27.3期売上高45億円目標。事業ポートフォリオの拡大図る。 記:2024/09/01
489
11/27 15:30
-4(-0.81%)
時価総額 5,606百万円
不動産売買の仲介業務等を行う流通事業、リフォーム事業、開発分譲事業等を手掛ける。関西圏、中部圏、東京圏で店舗展開。賃貸事業、不動産取引派生事業等も。フィービジネス、リフォームの連携強化などに注力。 記:2024/10/05
1,210
11/27 15:30
-22.5(-1.83%)
時価総額 423,712百万円
半導体用シリコンウェーハの製造・販売を行う。TSMCなど半導体メーカーが主要取引先。日本、米国、台湾などに製造拠点。海外売上高比率が高い。AI活用による生産性改善などコスト競争力の強化に取り組む。 記:2024/08/30
店舗用有線放送でシェア最大級。個人・家庭用音楽配信やホテル・病院等の業務用システム、回線販売等のICT事業も。ホテル管理システムは需要増。U-NEXTとの経営統合により、17年8月10日付けで上場廃止。 記:2017/08/16
43
11/27 15:24
-1(-2.27%)
時価総額 3,281百万円
昭和ゴム、明日香食品、ウェッジホールディングスなどを傘下に収める持株会社。食品事業、ゴム事業、スポーツ事業、コンテンツ事業等を展開。食品事業では戦略商品の拡販進む。SNS活用の商品ブランディングが奏功。 記:2024/10/05
工業用ゴムや樹脂製品を展開。ゴム製品では練り・配合から加工までの一貫体制を構築し、耐久性に定評。再生ナイロンでも実績。ゴム加工事業は売上堅調。ゴムシートの新規受注等が寄与。23.3期通期は2桁増収。 記:2023/05/27
447
11/27 15:23
-11(-2.4%)
時価総額 2,238百万円
アサヒ衛陶を中核とする持株会社。衛生機器・洗面機器や建築仕上塗材の販売を行う住まい事業、リフォームやリノベーション等を行う暮らし事業が柱。プロモーション強化に加え、EVスタンド機器の販売活動を推進。 記:2024/08/19
913
11/27 15:24
-7(-0.76%)
時価総額 2,746百万円
鉄鋼素材メーカー。みがき帯鋼などの鉄鋼素材製品の製造、販売を行う。1923年創立。自動車部品会社などが主要顧客。小ロット・短納期対応に定評。鉄鋼製品事業ではコスト低減図る。配当性向30%以上目指す。 記:2024/10/28
3,875
11/27 15:30
-50(-1.27%)
時価総額 60,051百万円
大手ステンレス鋼メーカー。1925年創業。ステンレス鋼、床用ステンレス鋼板、高耐食鋼・合金、耐熱鋼・合金等を手掛ける。NASブランドで知られる。中国、インドなどのターゲット市場で高機能材の拡販図る。 記:2024/09/02
139
11/27 15:30
+1(0.72%)
時価総額 1,712百万円
1901年創業の釘メーカー。兵庫県尼崎市に本社。釘の生産量で国内トップ。年間生産量は約17.5億本。釘の品種は800種超。建設・梱包向けが主力。伊藤忠丸紅鉄鋼が筆頭株主。高付加価値製品の販売比率は上昇。 記:2024/08/29
2,428
11/27 15:30
-34(-1.38%)
時価総額 89,967百万円
自動車用ばね、工業用ファスナーが主力の部品サプライヤー。1933年創業。自動車関連部品が柱。日産自動車など自動車大手などが主要取引先。配当性向100%目標。非日系の取引先などグローバル拡販活動を継続。 記:2024/06/11
957
11/27 15:30
+3(0.31%)
時価総額 44,897百万円
大手PR会社。PR戦略の立案・実行、コンサル等を行う。ダイレクトマーケティング事業、プレスリリース配信事業等も。PR TIMESを傘下に持つ。配当性向30%以上基準。26.2期EBITDA109億円目標。 記:2024/10/29
2,529
11/27 15:30
-63(-2.43%)
時価総額 359,007百万円
工作機械メーカー大手。5軸・複合加工機やターニングセンタ、マシニングセンタ、超音波加工機等を手掛ける。海外売上高比率が高い。機械1台当たりの受注単価は上昇。民間航空機や宇宙、メディカル向け等が需要好調。 記:2024/06/28
1,720
11/27 15:30
+3(0.17%)
時価総額 51,884百万円
エンジンコンプレッサ大手。モーターコンプレッサやディーゼルエンジン発電機、高所作業車、高所作業台等も手掛ける。ブランド名「AIRMAN(エアマン)」。国内は高所作業車等の出荷が好調。海外も米国等拡大。 記:2024/06/28
276
11/27 14:59
-2(-0.72%)
時価総額 1,654百万円
フレキシブルプリント配線板の試作・開発等を行う。和歌山県和歌山市に本社。最終外観検査システム等のテストシステム事業、鏡面研磨機事業等も展開。テストシステム事業では新規市場・販路の開拓などに取り組む。 記:2024/08/10
4,450
11/27 15:30
-10(-0.22%)
時価総額 216,243百万円
自動車駆動系部品メーカー。1923年創業。アイシンが筆頭株主。トルクコンバータ、マニュアルクラッチで世界トップクラスのシェア。建設機械用製品等も手掛ける。新興国における補修部品市場の開拓等に取り組む。 記:2024/07/07
2,242
11/27 15:30
-31(-1.36%)
時価総額 229,982百万円
家電専門店「ノジマ」を展開。関東、甲信越地域中心。メーカー販売員がいない点が特徴。キャリアショップ運営事業、インターネット事業等も展開。デジタル家電専門店運営事業では人材・店舗・DXへの投資を継続。 記:2024/08/01
308
11/27 15:30
-8(-2.53%)
時価総額 1,266百万円
関東近郊でガソリンスタンドを経営。ENEOS特約店。石油製品卸売事業、サイクルショップ「コギー」の運営、不動産事業等も手掛ける。石油卸部門は新規顧客開拓を継続。油外製品販売、新規商材販売などに注力。 記:2024/10/21
833
11/27 15:30
-22(-2.57%)
時価総額 20,875百万円
室内ドア、化粧造作材、収納ボックス等の製造・販売を行う住宅内装部材メーカー。徳島県小松島市に本社。マンション向け内装ドアで国内シェアトップクラス。台湾住宅市場における同社内装住宅部品の供給は順調。 記:2024/10/08
3,680
11/27 15:30
-35(-0.94%)
時価総額 79,286百万円
NECグループの金融サービス会社。NEC製品のリース・割賦販売を主軸に、ファイナンス事業やインベストメント事業等も展開。営業資産残高は9800億円超。リース事業、ファイナンス事業の持続的な成長図る。 記:2024/06/18
2,260.5
11/27 15:30
-87.5(-3.73%)
時価総額 179,393百万円
福岡県地盤の私鉄大手。路線バスや高速バスでも有力。商業施設賃貸や分譲マンション販売等の不動産業、ホテル運営等も。運輸業は順調。不動産賃貸事業は商業施設の賃貸収入が回復。26.3期事業利益250億円目標。 記:2024/06/13
1,936
11/27 15:30
-5(-0.26%)
時価総額 12,654百万円
独立系の総合物流企業。倉庫・物流センターや通販物流等の国内物流事業、海上貨物輸送や輸出車輌取扱等の国際物流事業を手掛ける。高機能施設の拡充で食品等の取扱い拡大に注力。国内物流事業の収益力向上を図る。 記:2024/06/25
2,537
11/27 15:30
-41(-1.59%)
時価総額 464,400百万円
電力会社への電力供給等を行う電力会社。大規模石炭火力発電所や大規模水力発電所等を手掛ける。風力発電所の建設で国内トップレベルの実績。中期経営計画では27.3期経常利益900億円程度、ROE5%程度目標。 記:2024/06/04
228
10/31 15:00
+3(1.33%)
時価総額 403百万円
花月園競輪廃止後は競輪の場外車券場が主力。関連会社で地方競馬場外馬券売場の運営も展開。施設の複合型場外化を推進。車券発売日数の増加等で売上増加図る。減損損失の減少等により、20.3期は最終黒字転換計画。 記:2019/08/01