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*21:06JST ■小林大純の銘柄選定：株主還元強化が見込まれる銘柄に注目 フィスコアナリストの小林大純は、外国人株主が多く、株主還元強化が見込まれる銘柄に注目しています。注目する理由として、米国の議決権行使助言会社インスティテューショナル・シェアホルダー・サービシーズ（ISS）が5年連続で自己資本利益率（ROE）が5％を下回った企業の取締役選任議案に反対推奨する方針を掲げたことを小林は挙げています。小林によると、「ISSは海外投資家に大きな影響力を有している。外国人株主が多く、ROEが基準を満たさない企業は、株主総会での反対票増加という形で資本効率改善に向けた取り組みを促されることから、増配や自社株買いといった株主還元の強化が見込まれる」とのことです。 そこで、FISCOアプリを利用して外国人株主が多く、株主還元強化が見込まれる銘柄を探してみましょう。まずは、「外国法人持株比率が30％以上」で、「ROEが5％未満（前期実績）」かつ「自己資本比率が50％以上」の銘柄を対象とします。さらに、増益見込みであることとして「今期予想ベースの営業利益変化率が＋5％以上」、有配銘柄として「今期予想ベースの配当利回りが0.1％以上」という条件を追加します。 すると、条件に当てはまる銘柄として、記事執筆時点（2014年11月4日）では、富士フイルムホールディングス<4901>やTDK<6762>など5銘柄が抽出されました。なお、このなかには先に総還元性向を100％とする方針を打ち出したアマダ<6113>も含まれます。小林は、次のように指摘しています。「外国人株主からの圧力によってのみでなく、JPX日経インデックス400への採用を目指すなど積極的な取り組み策として株主還元の強化を図る企業も多く出てくるだろう。」 新・最強の企業分析アプリ「FISCO」無料配信中 （iPhone/Androidに対応） 《NO》