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情報技術開発 Research Memo(6):2013年3月期から業績は回復基調に

2014/10/1 17:05 FISCO
*17:09JST 情報技術開発 Research Memo(6):2013年3月期から業績は回復基調に ■業績動向 (1)過去の業績推移 過去の業績を振り返ると、2010年3月期にリーマンショックの影響による市場の冷え込みで業績は大きく落ち込み、その後数年間は業績低迷が続いたものの、2013年3月期から回復基調に入り、2014年3月期には過去最高の売上高を更新した。2010年3月期以降の業績低迷は、ソフトウェア開発における新規案件の凍結や先送りによる案件数の減少、エンベデット・ユビキタス/半導体関連における受注減少及び単価値下げの要請によるものである。一方、情報処理サービスは比較的安定した推移を続け、情報技術開発<9638>の業績を下支えしてきた。2013年3月期に同社の業績が上向いたのは、アベノミクス効果による企業のIT投資の回復に加え、データセンターを運用するカゴヤ・ジャパンの買収効果により情報処理サービスが伸長したことが主因である。 一方、利益面でも2010年3月期から2013年3月期まで収益力が低迷したが、ソフトウェア開発における稼働率の低下に加えて、不採算プロジェクトの発生が収益の足を引っ張った。一方、情報処理サービスの利益率は比較的高い水準で安定している。2014年3月期はソフトウェア開発における不採算プロジェクトの抑制により、収益性は大きく改善した。 財務面では、自己資本比率が50%後半~60%台で安定的に推移しており、財務基盤は安定している。また、短期の支払能力を示す流動比率も261.0%(2014年6月末)と潤沢な現預金残高を反映して高い水準にある。その一方で、ROEには改善余地があり、資本効率には課題が見られる。もっとも、今後、既存事業の収益力強化に加えて、安定した財務基盤や潤沢な現預金を活かした収益性の高い分野への投資(M&Aを含む)により、資本効率を高める余地は十分にあると考えられる。 (執筆:フィスコ客員アナリスト 柴田 郁夫) 《FA》
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独立系のソフト開発会社。ワンストップ対応と大手との直取引中心の顧客基盤に強み。16.3期3Qは前期大型案件の反動減を吸収し増収増益。新規連結効果や既存案件の拡大などが牽引。MBOで16年2月に上場廃止。 記:2016/03/27