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*16:23JST 重要イベント控えるなか押し目買い意欲は強い【クロージング】 22日の日経平均は反発。259.21円高の38211.01円（出来高概算13億4000万株）で取引を終えた。前日の米国市場で主要株価指数が上昇した流れを受けて、小幅に反発して始まった。円高が重荷となるなか、寄り付き直後に下げに転じる場面もあったが、その後円相場は朝方の1ドル＝144円台から前場終盤には1ドル＝145円後半まで円安が進んだため、これに連動する形から買い戻しの動きが強まり、日経平均は38408.19円まで水準を切り上げた。ただ、23日には、植田和男日銀総裁が閉会中審査で発言することや、米国ではジャクソンホール会議でパウエル米連邦準備理事会（FRB）議長の講演を控えているため、後場はこう着感の強い展開だった。 東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1000を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、医薬品、倉庫運輸、化学、食料品、小売など22業種が上昇。一方、銀行、証券商品先物、ゴム製品、輸送用機器、その他金融など11業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、信越化<4063>、中外薬<4519>、アドバンテス<6857>が堅調だった半面、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、テルモ<4543>、ディスコ<6146>が軟調だった。 米国では7月開催の米連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨で9月の利下げに前向きな意見が出ていたほか、米雇用者数の基準改定（速報値）で、2024年3月までの1年間の雇用者数が大幅に下方修正されたことを受けて、9月の利下げが確実との見方が広がった。ただし、これにより日米金利差縮小との見方から為替市場ではドルが売られ、朝方はやや円高に振れて推移していた。ただ、大きく円高に振れる動きにはならかったことから、その後のリスク選好に向かわせる形になったようだ。 投資家の関心は日米の金融当局トップの発言内容に集まっているだろう。植田総によるタカ派発言が警戒されており、これを受けて円高基調が強まる可能性はあるだろう。ただし、パウエルFRB議長の講演を見極めたいところであり、明日については積極的にポジションを取りづらいところではある。ただし、8月上旬の急落からの急ピッチのリバウンドをみせるなか、買い遅れているファンドは多いと考えられる。重要イベントを前に、ある程度はポジションを積み上げておきたい面もあると考えられ、持ち高調整の動きが強まる局面においては、押し目買いのスタンスになろう。 《CS》